メディア掲載

新聞などに取り上げられた教育・研究の成果、社会貢献への取組、各種イベント情報及び学生の活動をお伝えします。

最終更新 2022年6月22日

2022.6.19現代ビジネス

健康のためのお洒落の重要性や適度な晩酌について、星旦二名誉教授のコメントを掲載。

2022.6.19MBS(朝日放送)

6月19日のMBS『あしたワクワク未来予報』に栗田玲教授(物理学)が出演し、砂の流れについて説明した。

2022.6.18videonews.com(web)

かかりつけ医制度とはどのようなものなのかなどについて、医師で衆院議員の中島克仁氏とジャーナリストの迫田朋子氏、宮台真司教授(社会学)が議論した動画が掲載。

2022.6.17日本経済新聞,毎日新聞

グルメサイトの評価点の算式「アルゴリズム」の一方的な変更は「独占禁止法違反に当たる」と東京地裁が判決を下したことについて、伊永大輔教授(経済法)のコメントが掲載。

2022.6.17週刊朝日

新しい時代の子供の伸ばし方などについて、絵本作家のヨシタケ氏と木村草太教授(憲法)の対談が掲載。

2022.6.15ニュースイッチ

和田一義准教授(ロボット工学)と大井恵悟大学院生らは、男性の立位での放尿前に便器を持ち上げ、尿の飛び散りを抑えるトイレシステムを開発したとの記事が掲載。

2022.6.14日経プレスリリース,日経速報ニュース

成川礼准教授(光生物学)は東京大学らとの共同研究により、赤色光で生命現象を操作できる光スイッチタンパク質の開発に成功したとの記事が掲載。

2022.6.14時事ドットコムニュース

(株)ホロラボと東京都立大学饗庭伸研究室が企画提案した「市民参加型都市開発を実現する直感的な情報共有プラットフォーム企画開発」がProject PLATEAU2022年度プロジェクトに採択されたとの記事が掲載。

2022.6.13ラグビーリパブリック

6月11日に開催された、2022年度東京地区国公立大学体育大会において、都立大ラグビー部が初優勝した記事が掲載。

2022.6.11videonews.com(web)

ウクライナへの軍事支援を元に、日本の防衛政策の中身と対米従属の実態などについて、防衛ジャーナリストの半田滋氏とジャーナリストの神保哲生氏、宮台真司教授(社会学)が議論した動画が掲載。

2022.6.10日経プレスリリース,日経速報ニュース

株式会社東陽テクニカは、ローカル5G向け電磁波測定システムとして、「3m法電波暗室向け測定システム」一式および「マイクロ波暗室向け測定システム」一式を東京都立大学に納入したとの記事が掲載。

2022.6.9日本経済新聞

保健ガバナンスが国際機関、有志連合、地域組織など重層化する中で、各レベルの統治の整合性をとる試みの重要性について、詫摩佳代教授(国際政治)の見解が掲載。

2022.6.9読売新聞オンライン

経済産業省が解禁に向けて議論を進めてきたスポーツ賭博について、星周一郎教授(刑法)のコメントが掲載。

2022.6.8朝日新聞デジタル

JR羽村駅西口の土地区画整理事業を巡る羽村市の検証会議が始動し、玉川英則名誉教授が副会長に選出されたとの記事が掲載。

2022.6.8オーヴォ

都立大が都立大生に向け、豊かな国際感覚やグローバル視点を育み、国際社会で活躍できる人材の育成の推進を目的とした「グローバル教養講座」をオンライン特別講座として実施する。YouTubeによる無料配信で一般の人も視聴できるとの記事が掲載。

2022.6.7日本経済新聞

気候変動開示と企業の経営戦略について、松田千恵子教授(企業戦略)の見解が掲載。

2022.6.7朝日新聞

日本郵便の局長会が作成した「後継者育成マニュアル」の人事への影響について、木村草太教授(憲法)のコメントが掲載。

2022.6.5現代ビジネス

星旦二名誉教授が、「ぴんぴんころり」を実践するには日ごろから精力的に出歩くことが重要であるとコメントした記事が掲載。

2022.6.4videonews.com(web)

なぜロシアはウクライナ侵攻に踏み切ったのか、ウクライナ後の欧州の安全保障と欧ロ関係はどうなっていくのか、日本にはどのような影響が出るのかなどについて、広瀬佳一氏とジャーナリストの神保哲生氏、宮台真司教授(社会学)が議論した動画が掲載。

2022.6.3読売新聞

2017年、東名高速道路で起きた「あおり運転」の裁判について、星周一郎教授(刑法)のコメントが掲載。

2022.6.3読売新聞

緊急事態宣言期間(2020年4~5月)の人流抑制で東京都心の日中の平均気温が0.2度程度下がったとの計算結果のまとめ(産業技術総合研究所などのチーム)について、藤部文昭特任教授のコメントが掲載。

2022.6.3リセマム

JSコーポレーションが2022年5月31日に集計した「大学人気ランキング」(対象:高校生16万3,581人)において、東京都立大学は公立大学の人気ランキング1位であったとの記事が掲載。

2022.6.2産経新聞

新型コロナウイルスの影響で売り上げが落ち込んだ個人事業主や中小企業を政府が支援する制度について、宮本弘暁教授(労働経済学)のコメントが掲載。

2022.6.1読売新聞

ウェブサイトで使用する人工知能(AI)を活用して24時間問い合わせに対応できる「チャットボット」の普及について、小町守教授(自然言語処理)の見解が掲載。

2022.6.1リセマム

東京都立大学オープンユニバーシティが6月20日より高校生専用講座「がん診断を支える核医学」と題し、受講料無料のオンライン講座を開催するとの記事が掲載。

2022.6.1お笑いナタリー

都立大が7月23日より「『笑い』を考える-なぜ笑うのか・何が笑えるのか」と題したオンライン公開講座(東京都立大学オープンユニバーシティ)を開催するとの記事が掲載。

2022.6.1日本経済新聞,日経速報ニュース

日本経済新聞社と就職・転職支援の日経HRが実施した「人事が見た大学のイメージ調査」の関東・甲信越地域において、東京都立大学は公立大学トップの11位だったとの記事が掲載。

2022.5.30日経産業新聞,日経速報ニュース

世界最高クラスの性能をもつ直接空気回収システム(空気中の二酸化炭素を除去)を開発した山添誠司教授(無機化学)のインタビュー記事が掲載。

2022.5.29読売新聞

5月28日、日野市が市立南平体育館で「ちょっと遅れた成人式」を開催し、参加した都立大4年の東心人さんのコメントが掲載。

2022.5.29朝日新聞

テルアビブ事件について、宮台真司教授(社会学)の見解が掲載。

2022.5.28videonews.com(web)

超高齢社会をひた走る日本では将来に向けてどのような議論が必要か、小島美里氏とジャーナリストの迫田朋子氏、宮台真司教授(社会学)が議論した動画が掲載。

2022.5.27読売新聞

東芝が定時株主総会に提案する取締役候補を発表したことについて、松田千恵子教授(企業戦略)がコメントした記事が掲載。

2022.5.27BuzzFeeD JAPAN

相模原市人権施策審議会の外国人籍の委員が差別的な誹謗中傷を受けたことについて、市長と委員の面会に同審議会の会長 矢嶋里絵教授(社会保障法)も同席し、同審議会内の意見を伝えた記事が掲載。

2022.5.26TBS

5月26日のTBS『NEWS23』に中林一樹名誉教授が出演し、首都直下地震についてコメントした。

2022.5.26朝日新聞

都内の木密(木造住宅密集地域)への対策について、中林一樹名誉教授のコメントが掲載。

2022.5.22沖縄タイムス

木村草太教授(憲法)の連載【木村草太の憲法の新手】(176)「建議書が示す懸念 曖昧な「専守防衛」境界線 武力行使恐慌の危険も」が掲載。

2022.5.21朝日新聞

牧野富太郎博士が収集した約40万点の植物標本が寄贈された東京都立大学牧野標本館について、村上哲明教授(生物学)のコメントが掲載。

2022.5.21videonews.com(web)

バイデン政権が置かれている政治的状況がどのようなものなのか、そうした状況は日米関係にどのように影響してくるのかなどについて、前嶋和弘氏とジャーナリストの神保哲生氏、宮台真司教授(社会学)が議論した動画が掲載。

2022.5.17朝日新聞

沖縄県名護市の美謝川河口が辺野古の埋め立てに先立ち移されることについて、堀信行名誉教授のコメントが掲載。

2022.5.16集英社オンライン

木村草太教授(憲法)の連載コラム「あれ、どういうことなんだろう?」ーVol.1 どこまでやったらアウトなの? 侮辱罪のよくわからないことーが掲載。

2022.5.14公明新聞

4月に本学に設置された「fuubo」(賞味期限の近い菓子等を定価の3~5割引で提供する無人販売機)について、公明党の竹谷とし子議員が視察した様子が掲載。

2022.5.14videonews.com(web)

沖縄の施政権が日本に返還された当時の日米関係と、その後日本が歩んだ道をどう考えるかなどについて、西山太吉氏とジャーナリストの神保哲生氏、宮台真司教授(社会学)が議論した動画が掲載。

2022.5.13日経新聞

親交の深い人物との交友録や随想を紹介する「交遊抄」のコーナーで、大橋隆哉学長が東京大学名誉教授 牧島一夫氏とのエピソードを語ったコラムが掲載。

2022.5.13読売新聞

家庭で決めたルールを子供が破ったときに親はどうするべきかについて、酒井厚教授(発達心理学)の見解が掲載。

2022.5.12日本水道新聞

これからの地域消防水利と管路の維持・更新について、東京理科大学総合研究院の関澤愛氏、名古屋大学の木全誠一氏、水道技術研究センターの清塚雅彦氏、小泉明特任教授と名古屋大学減災連携研究センターの平山修久氏がパネルディスカッションを行ったとの記事が掲載。

2022.5.12マイナビニュース

山添誠司教授(無機化学)、都立大大学院理学研究科藤木裕宇大学院生、天本和志大学院生、吉川聡一助教(触媒化学)、京都大学平山純特定助教、三浦大樹准教授(触媒化学)宍戸哲也教授(触媒化学)、都立大大学院都市環境科学研究科の加藤玄大学院生らの共同研究チームが大気中の二酸化炭素を99%以上の効率で直接回収するシステムの開発に成功したという記事が掲載。

2022.5.10読売新聞

5月8日に八王子市と近隣の大学の学生が合同で開く学園祭「★学生天国★」が開催され、東京都立大学の「いきもの!サークル東京」のテントが子どもたちに大人気だったとの記事が掲載。

2022.5.10リセマム

JSコーポレーションが2022年4月30日に集計した「大学人気ランキング」(対象:高校生11万4,453人)において、東京都立大学が公立大学の人気ランキング2位であったとの記事が掲載。

2022.5.3あとなびマガジン

5月3日、東京サマーランドのアドベンチャードーム内特設ステージにて、東京都立大学男子チアリーディング部「MAXONS」がチアリーディングを披露するとの記事が掲載。

2022.4.28水道産業新聞

水道事業の現場における公民連携の意義について、会津若松市上下水道事業管理者の高橋智之氏と小泉明特任教授、日本水道運営管理協会業務委員長の岩瀬伸朗氏の対談記事が掲載。

2022.5.7videonews.com(web)

社会学者の見田宗介元東京大学教授の人物像や功績とその理論の卓越性を振り返り、社会学の門外漢の人々に残してくれたものが何だったのかなどについて、元京都大学大学院教授で社会学者の大澤真幸氏とジャーナリストの神保哲生氏、宮台真司教授(社会学)が語った動画が掲載。

2022.5.6熊本日日新聞

熊本県警が熊本市中心部等に40台の防犯カメラを設置したことについて、カメラ映像が事件解決に大きな威力を発揮している現状から理解を示す一方で、警察は映像の利用目的や運用状況の透明性を保ち、説明責任を果たす必要があるとする星周一郎教授(刑法)の見解が掲載。

2022.5.4デイリー新潮

30年間、平均賃金が横ばいである理由について、企業が内部留保を増やし、日本経済がフル稼働していないとする脇田成教授(マクロ経済学)の見解が掲載。

2022.5.3朝日新聞

ロシアのウクライナ軍事侵攻を受け、日本国憲法の「平和主義」について木村草太教授(憲法)の見解が掲載。

2022.4.30videonews.com(web)

タイとラオスの国境沿いで狩猟採集生活を送りながら、ひっそりと暮らす遊動民ムラブリ族を取り上げたドキュメンタリー映画『森のムラブリ』。ムラブリから学ぶ人間にとっての本質的な価値について、横浜市立大学客員研究員で言語学者の伊藤雄馬氏とジャーナリストの神保哲生氏、宮台真司教授(社会学)が議論した動画が掲載。

2022.4.30ABEMA(web)

4月23日のABEMA『NewsBAR』に木村草太教授(憲法)が出演し、憲法と安全保障について橋本徹氏と対談した。

2022.4.29毎日新聞ほか

4月29日、政府は春の叙勲受章者を発表し、古川勇二東京都立大学名誉教授が瑞宝中綬章を受賞した。

2022.4.28NHK

NHK「首都圏ネットワーク」にて、4月15日に開催された『プロフェッショナル 仕事の流儀』のディレクターが語る就活応援塾の講座の様子が放送。

2022.4.25農業協同組合新聞

九州大学理学研究院 佐竹暁子教授、広島大学大学院先進理工系科学研究科 保坂哲朗准教授、農研機構 櫻井玄上級研究員、沼田真也教授(熱帯生物学)らの研究グループが将来の気候変動が東南アジア熱帯雨林の開花・結実頻度を減少させる可能性があることを明らかにしたという記事が掲載。

2022.4.25朝日新聞

同性婚を認めていない法制度が法の下の平等を保障する憲法や婚姻の自由を定めた憲法24条に違反すると訴えた裁判に、かねてより「違憲の可能性」を指摘していた木村草太教授(憲法)が意見書を提出したとの記事が掲載。

2022.4.23マイナビニュース

高齢者向けの「聞こえやすい音」を出すスピーカーについて、大久保寛准教授(波動情報工学)らが"聞こえの問題"の改善を図るための実験を共同で行ったとの記事が掲載。

2022.4.23videonews.com(web)

ロシアの人々が置かれている状況について、多くのロシアやウクライナ人作家や文化人との交流がある沼野恭子氏と、ジャーナリスト迫田朋子氏と宮台真司教授(社会学)が議論した動画が掲載。

2022.4.22読売新聞

新型コロナウイルス感染拡大の長期化やウクライナを巡る国際情勢の緊迫等により、日本経済の先行きはより不透明であることから、各種データから浮かび上がる日本経済の現状と課題をもとに、日本再生のカギを握る労働市場改革の方向性について、宮本弘暁教授(労働経済学)の見解が掲載。

2022.4.20マイナビニュース(web)

飛散した砂の落下運動を明らかにすることに成功した、東京農工大学大学院特任教授の小林和也氏、栗田玲教授(物理学)らのチームによる研究を紹介する記事が掲載。

2022.4.19朝日新聞ほか

千代田区道「神田警察通り」の整備に伴う街路樹伐採問題について、山下祐介教授(社会学)は、「聴取した専門家から疑念を抱かれるのでは、手続きが不適切だったと疑わざるを得ない」と指摘した記事が掲載。

2022.4.18日本水道新聞

3月24日に水道施設整備と水道料金のあり方について審議する「神奈川県営水道事業審議会」の初会合が開かれ、会長に小泉明特任教授が選任された記事が掲載。

2022.4.18毎日新聞

阿部彩教授(貧困・格差論)の研究「相対的貧困率の動向:2019年国民生活基礎調査を用いて」等を受け、横浜市男女共同参画推進協会が単身女性を対象に実態調査を行い、住居費の負担が重いことがわかったとの記事が掲載。

2022.4.17読売新聞

ロシアの大学や研究機関との交流を中断する動きが相次いでいることについて、ロシアの大学と共同研究を行う松山洋教授(地理情報学)が「国土の広いロシアは、研究の現場として重要だ。国を越えた活動はできる限り続けるべきだ。」と語った記事が掲載。

2022.4.16videonews.com(web)

日本の難民政策の弱点や問題点は何か、なぜ日本は難民を受け入れようとしていないのか等をNGOの立場から長年難民問題に取り組んでいる長有紀枝氏と、ジャーナリストの神保哲生氏と宮台真司教授(社会学)が議論した動画が掲載。

2022.4.9videonews.com(web)

ロシアの核戦略の現状と核先制使用の可能性などについて、CIAなどによる諜報活動に詳しいジャーナリストの春名幹男氏、ジャーナリストの神保哲生氏と宮台真司教授(社会学)が議論した動画が掲載。

2022.4.9日刊自動車新聞

人生120年時代のモビリティとして、久保田直行教授(知能ロボット学等)が「都立大ローカル5G活用研究の「5Gを用いた超実時間モニタリングのためのロボット知能化基盤技術に関する研究開発」について紹介した記事が掲載。

2022.4.8ダイヤモンドオンライン

気候変動問題において、気候科学の知や技術を生み出す最前線である「大学」の動きが遅いこと、今大学が社会から求められている新たな役割について語った山本良一東京都公立大学法人理事長のインタビューが掲載。ダイヤモンドオンライン

2022.4.7読売新聞

国産の蓄電池が進化を続けていることについて、金村聖志教授(電気化学)は「安全性と品質が重要な電池で、研究開発の素地がしっかりとした企業の技術力が光った」と語った記事が掲載。

2022.4.5朝日新聞

「電磁波攻撃の嫌がらせを解決します」というネット広告を通じ消費者トラブルに発展する事態が相次いでいる現状を受け、特定の個人への電磁波攻撃は物理的にほぼ不可能であるとの多氣昌生名誉教授(生体電磁気学)の見解を掲載。

2022.4.5沖縄タイムス

4月4日、那覇市久茂地のタイムスホールで開かれた講演会「沖縄日本復帰50年~沖縄と憲法」(主催・沖縄タイムス社)に木村草太教授(憲法)が登壇し、沖縄に基地が集中した経緯に触れ、憲法9条改定議論にくぎを刺したとの記事が掲載。

2022.4.3朝日新聞

コロナ禍による国際社会の変化がウクライナ情勢に影を落としていると指摘する詫摩佳代教授(国際政治学)の見解が掲載。

2022.4.2videonews.com(web)

ロシアのウクライナ侵攻について、トルコのイブン・ハルドゥーン大学客員教授の中田考氏、ジャーナリストの神保哲生氏、宮台真司教授(社会学)が議論した動画が掲載。

2022.3.31現代ビジネス

岸田政権が賃上げ制作の第一弾として税制改正法案を今国会に提出したことに関連して、書籍『日本人の給料』に掲載された脇田成教授(マクロ経済学)のコメント「給料が上がらない原因に「企業による内部留保の過剰な蓄積」が挙げられる」を掲載。

2022.3.25読売新聞

東芝の臨時株主総会の結果を受けて、「会社提案を可決できなかったのは、経営側の能力に疑問符がつく事態だ」との松田千恵子教授(企業戦略)のコメントを掲載。

2022.3.29TBSNEWSほか

日本最大級のキャンパスミスコン「Campus Award 2022」のグランドフィナーレにて、東京都立大学3年の藤井珠生さんがグランプリに選ばれ、「アナウンサーという夢に向かって最後まで頑張って走り抜けようと思います」と喜びを語った記事が掲載。

2022.3.29読売新聞

都市環境学部建築学科の研究室における地場産木材の地産地消推進や、空き家を利活用して地域活性化やまちづくりにつなげる取り組みが紹介され、多幾山法子准教授(建築構造)や研究室の大学院生のコメントが掲載。

2022.3.7日本水道新聞

2月24日、日本工業用水協会主催の第57回研究発表会において、協会の編集委員長を務める小泉明特任教授から、研究発表会が工業用水道技術の進歩・向上に寄与することに期待を寄せるコメントが掲載。

2022.3.24日本経済新聞

自動車メーカーが、電気自動車(EV)向けリチウムイオン電池の内製化にかじを切るなど、混沌とするEV向け電池開発の行方を見通す記事内で、全固体電池の専門家である金村聖志教授(電気化学)の「生産工程の確立や材料メーカーによる開発はまだこれから。(本格的な量産には)5年、10年かかる」と見通すコメントが掲載。

2022.3.24リセマム(Web)

東京都が科学技術週間に合わせて4月18日~5月15日に開催する「Tokyoふしぎ祭エンス」において、小中学生向けの実験・工作などのサイエンス動画がオンライン配信され、東京都立大学からも動画が出展されることが掲載。

2022.3.23TOKYO MX

3月23日に東京都立大学の卒業式が感染対策を徹底した上で東京フォーラムにて開催され、式典では小池都知事が卒業生に向けて、お祝いの言葉とともにエールを送ったことが紹介。

2022.3.23FINDERS(Web)

紙製で使い捨て放題なロボットハンド「Folding Gripper」を開発し、ものづくりコンテスト「ヒーローズ・リーグ」の「FINDERS賞」に選出された、システムデザイン研究科機械システム工学域の博士前期課程に在籍する手塚蒼太さんのインタビュー記事が掲載。

2022.3.19videonews.com (web)

新型コロナで露わになった日本の医療界のあからさまな利権や癒着構造を洗い出し、改善するために今するべきことを、ジャーナリストの神保哲生氏と宮台真司教授(社会学)が医師の上昌広氏とともに議論した動画が掲載。

2022.3.12videonews.com (web)

県民版の復興ビジョンの必要性と地域社会の再生に求められることについて、宮台真司教授(社会学)とジャーナリストの迫田朋子氏が、ふくしま復興支援フォーラムを中心に県民版の復興ビジョン作成に取り組んでいる鈴木浩氏とともに議論した動画が掲載。

2022.3.8朝日新聞

新型コロナウイルスの水際対策を緩和したことを受け、外国人労働者が人手不足を補う構図の日本社会に、コロナ禍からの2年で往来の制限はどんな影響をもたらしてきたかについて、丹野清人教授(労働社会学)のインタビュー記事が掲載。

2022.3.7リセマム(Web)

JSコーポレーションが2022年2月28日に集計した、高校生21万2,218人が答えた「大学人気ランキング」において、東京都立大学は公立大学の人気ランキング2位であった事が掲載。

2022.3.6日本経済新聞

大企業からスタートアップへの転職者が3年前に比べ7倍に増え日本の転職市場が変わってきたことを受け、「衰退する産業から成長する産業へと人材が回ることで経済が成長していく」との宮本弘暁教授(労働経済学)のコメントが掲載。

2022.3.5videonews.com (web)

公職選挙法と政治資金規正法の問題点を再検証した上で、何をどう変えるべきかなどについて、弁護士の郷原信郎氏、ジャーナリストの神保哲生氏、宮台真司教授(社会学)が議論した動画が掲載。

2022.3.4日本経済新聞

脱炭素社会の実現に向けた切り札として期待が高まる「人工光合成」の技術を長年蓄積してきた研究段階から、社会実装する次の段階へと移行する道筋をどう描くかについて、人工光合成研究に詳しい井上晴夫特別先導教授の見解が掲載。

2022.2.28読売新聞

桜の⽊を食い荒らして枯らす特定外来⽣物の昆⾍「クビアカツヤカミキリ」の被害が埼玉県内で拡⼤しているのを受け、県環境科学国際センター(加須市)がこれまでの調査結果を分析、⼤澤剛⼠准教授(生物多様性情報学)と共同研究し、分布の予測モデルを開発したことが掲載。

2022.2.28河北新報ONLINE NEWS

河北新報社とマクロミル社による東日本大震災に関する共同調査において、調査を分析した中林一樹名誉教授の「ハード復興は10年で進んだが、地域経済は復興特需を失ってコロナが追い打ちを掛けている。被災者の生活状況は非被災者よりも厳しい」と指摘したコメントが掲載。

2022.2.26videonews.com (web)

十分な議論を経ずに生殖技術が普及拡大していく現状と、市民社会の向き合い方について、柘植あづみ氏、宮台真司教授(社会学)、ジャーナリストの迫田朋子氏が議論した動画が掲載。

2022.2.25,26日本経済新聞.朝日新聞

都は25日の新型コロナウイルスのモニタリング会議にて、順次、大規模接種会場を4カ所新設することとし、18~39歳の専用会場を東京都立大学の荒川(2月28日から)と南大沢(3月6日から)の二つのキャンパスにつくるとしたことが掲載。

2022.2.23日テレNEWS (web)

東京都は、39歳以下の若者を対象とした新型コロナの3回目のワクチン接種を進めるため、2月下旬以降、東京都立大学の南大沢と荒川のキャンパスに大規模接種会場を開設すると22日の都議会で明らかにしたことが掲載。

2022.2.22PRESIDENT Online (web)

日本人の生涯未婚率が年々上昇している背景について見解を述べる宮台真司教授(社会学)と大学院大学至善館理事長の野田智義氏との対談記事が掲載。

2022.2.20videonews.com (web)

ロシアのウクライナ軍事侵攻の可能性について、ロシア情勢に詳しい廣瀬陽子氏とジャーナリストの神保哲生氏、宮台真司教授(社会学)が議論した動画が掲載。

2022.2.18PRESIDENT Online (web)

人間社会における『構造的貧困』のメカニズムについて語る、社会学者の宮台真司教授(社会学)と大学院大学至善館理事長の野田智義氏との対談記事が掲載。

2022.2.16ENCOUNT (web)

アートパワーズジャパンが展開するNFTアートの監修を担うキュレーターチームに、楠見清准教授(文化編集学)ほか国内外で活躍する4人が就任するとの記事が掲載。

2022.2.14ねとらぼ (web)

建築の他、自身の子育てについて発信している伊藤喜彦准教授(西洋建築史・都市史)がツイートした、「偶然見つけたコンクリートの壁」が、子どもの“ある表情”にそっくりだとTwitterで話題になっていることが掲載。

2022.2.14中央公論 (web)

相対的貧困率と子どもの貧困率が先進国の中でも高い日本において、どのようにしてこの問題に取り組むべきか、森雅子総理補佐官(女性活躍担当)と貧困・格差研究の第一人者の阿部彩教授(貧困・格差論)の分析と提言が掲載。

2022.2.9日経Xwoman (web)

コーポレートガバナンス・コードにより、上場企業は、取締役会や執行役員クラスの「多様性」(女性や外国人・中途採用者など)を確保することが求められていることをうけ、女性を将来の経営人材として育成するために必要な取り組みについて、松田千恵子教授(経営・財務戦略)の見解が掲載。

2022.2.8日経Xwoman (web)

コーポレートガバナンス・コードが改訂され、企業が取り組むべき重点項目の「中核人材の多様性確保」などが新たに加わった事をうけ、なぜ企業統治において「多様性確保」が重要なのか、企業統治に詳しい松田千恵子教授(経営・財務戦略)の見解が掲載。

2022.1.29videonews.com (web)

元衆議院議員辻元清美氏、ジャーナリストの神保哲生氏、宮台真司教授(社会学)が立憲民主党の低迷の背景などについて議論した動画が掲載。

2022.1.28リセマム(Web)

2月18日開催のシンポジウム「新型コロナウイルス感染拡大による子どもへの影響」が、東京都立大学オープンユニバーシティ会場と東京都立大学 子ども・若者貧困研究センターで開催され、同センターの阿部彩教授(貧困・格差論)山本直子特任研究員が登壇することが掲載。

2022.2.20朝日新聞

2月19日にオンライン開催された首都直下地震や南海トラフ地震にどう備えるか考える21世紀文明シンポジウムにて、基調講演を行った中林一樹名誉教授が、広域巨大災害と巨大台風が同時発生した場合に備えた事前防災の重要性等を指摘したとする記事が紹介。

2022.2.17東京新聞

「日本の植物学の父」といわれる牧野富太郎博士が、NHK連続テレビ小説の主人公のモデルになることが発表されたことを受け、牧野博士が収集した約十六万点の標本が収められている、南大沢キャンパスの「牧野標本館」の紹介とともに、館長を務める村上哲明教授(植物系統分類学)のコメントが掲載。

2022.2.8朝日新聞

2月19日にオンライン開催される21世紀文明シンポジウム「迫り来る巨大災害への備え~首都直下地震や南海トラフ地震の減災復興戦略」において、中林一樹名誉教授が米田雅子・防災学術連携体代表幹事と共に基調講演予定であることが紹介。

2022.2.7,8日本経済新聞

米株安が加速し、1月に米株先物の流動性が急速に低下した原因について、「金利(資金コスト)が上がると市場に流動性を供給する高速取引(HFT)業者は『薄利多売買』が難しくなる。金利上昇を知らない若いプログラマーも多く、ゼロ金利を前提に組み立てられた売買システムの対応が遅れているのではないか」と分析する足立高徳教授(数理ファイナンス)の見解が掲載。

2022.2.7水道産業新聞

管路関係含め水道事業のトータルで包括的な民間委託手法を導入し、官民連携の先進的模範事例と各方面から高く評価されている会津若松市の「会津若松方式」と水道事業の最新動向をテーマとする産官学関係者による座談会・インタビュー記事において、小泉明特任教授の現状の課題と解決に向けた方向性についてのコメントが掲載。

2022.2.4朝日新聞

スナックやクラブ、バーなどを調査している「夜のまち研究会」を主宰する谷口功一教授(法哲学)は、高齢単身者の利用が多いスナックを「地域社会の扉」と語り、新型コロナウイルスの感染拡大に伴う営業制限で夜の店は苦境に立たされ、店舗数が減少しているという調査結果とともに掲載。

2022.2.22更新2021.12.27 水道産業新聞

和歌山市の水管橋破損による大規模断水や首都圏最大震度5強の地震による漏水発生など、水道管路の耐震化と水道システム強靭化の重要性・切迫性が再確認されたことを受け、適切で継続的な管路更新・耐震化のあり方を問う小泉明特任教授のコメントが掲載。

2022.1.21朝日新聞

東京大学周辺で受験生らが襲われる事件、小田急線や京王線の刺傷事件など無差別に人々に危害を加え、自らも死を望むような事件が相次いでいる事をうけ、宮台真司教授(社会学)は「他人を巻き込んだ間接的な自殺」にみえる事件が目立つと分析し、大人は周囲の子どもに「人生の選択肢は一つじゃない、横道にそれても別の生き方がある。面白くて幸せな人生はたくさんある」とメッセージを伝えてほしいとコメントした記事が掲載。

2022.1.18毎日新聞

政府が新型コロナウイルスワクチン不足の発展途上国などにワクチンを無償提供していることを市民の9割近くが支持しているとのアンケート結果を受け、「現地での製造能力向上など、中長期的な開発支援も検討すべきだ」とする詫摩佳代教授(国際政治学)の見解が掲載。

2022.1.14週刊朝日

天皇制の未来が危ぶまれている中、安定的な皇位継承のあり方を議論する政府の有識者会議も具体的な皇位継承策を明示しなかったことを受け、建設的な議論の前提に必要なのは目的の確定である、とする木村草太教授(憲法学)の見解が掲載。

2022.1.13毎日新聞

グルメサイト「食べログ」で評価を不当に下げられたとして、焼き肉チェーン店が食べログを運営する「カカクコム」に損害賠償を求めた訴訟で「アルゴリズム」の概要を店側に開示したことについて、伊永大輔教授(独占禁止法)は、アルゴリズムの開示は公正さや中立性を検証する上で重要で運用の透明化を通じて信頼を確保していく必要があると指摘する記事が掲載。

2022.1.12日本経済新聞

乾燥地が劣化して農業に利用できなくなる砂漠化問題に取り組んでいる鳥取大乾燥地研究センター講師の石井孝佳氏は、本学の岡本龍史教授(植物発生学)と共同でコムギとイネの交雑種の植物を作るのに成功したと発表した。乾燥地でも耐えうる新たな作物の開発につながると期待する内容の記事が掲載。

2022.1.12朝日新聞

JR飯田橋近くの商業施設「飯田橋ラムラ」に新宿区と千代田区の区境がある理由について、飯田濠や周辺の土地利用について研究した高道昌志助教(都市史・建築史)の解説と、「街の物語を、地域の共通認識として定着させる継続的な取り組みが大切」とのコメントが掲載。

2022.1.8読売新聞

テレワークの普及で増えてきた、二拠点生活「デュアルライフ」に挑戦する人たちを紹介する記事で「町内会組織が弱くなるなど、地方では、昔よりも土地のひと同士の結びつきが薄くなっている。都市部から地方の2拠点居住が進んで人々の交流が増せば、新たな課題も見つかり、地方の活性化につながるのは間違いない」と地方創生に詳しい山下祐介教授(都市社会学)の見解が掲載。

2021.12.28毎日新聞

東京証券取引所の市場再編を2022年4月に控え、上場企業が再編後のどの市場に移るか申請する期限が12月30日に迫り、最上位市場にとどまるための対策を急ぐ動きがあることについて、身の丈に合わないのにプライムに上場していても得るものは少なく、自社の目的や規模に合った市場がどこなのか、自問しないといけないとする、松田千恵子教授(企業戦略)の見解が掲載。

2021.12.22朝日新聞

「地域学入門」(ちくま新書)を出版した山下祐介教授(都市社会学)が、研究拠点の青森県や東京都八王子市を具体例に出しながら、大学の公開講座などを通して足元の地域を知ることで自分を知ろうと呼びかけている内容の記事が掲載。

2021.12.22朝日新聞

高校生が大学での学びに触れる「プロフェッサー・ビジット」(朝日新聞主催)が、12月13日八千代松陰高校で開催され、串山久美子教授(メディアアート)が「メディアアートって何だろう?」と題し、AIなどデジタル技術を活用した表現方法「メディアアート」の歴史と実例を紹介し、自身の研究室で進めている「AI車いすシステム」プロジェクトの話題にも触れながら講義を行ったことが掲載。

2021.12.20しんぶん赤旗

海底火山「福徳岡ノ場」の噴火で噴出した軽石漂着問題について、都立大の大学院生を中心にしたチームが日本全国の海岸に漂着した軽石を分析し研究報告を日本地理会で発表。従来の研究とは異なりリアルタイムで観察する事で漂流・漂着のメカニズムの理解が進むと期待され、手ごたえを語る青木かおり特任研究員のコメントも掲載。

2021.11.2,20現代ビジネス/エキサイトニュース

自身の婚活体験を元に執筆した『婚活戦略――商品化する男女と市場の力学』について、著者である高橋勅徳准教授(経営組織論)が自ら婚活市場に挑み撤退した経緯等を、婚活支援企業の問題点など織り交ぜながら語った記事が掲載。

2021.12.17日本経済新聞

岸田文雄首相の首相就任後初めてとなる予算委員会での答弁において、外交や安全保障の議論に現実的な視点で臨み、極端な理想に走らないバランス感覚があったとする、詫摩佳代教授(国際政治学)の見解が掲載。

2021.12.13読売新聞

2019年大津市の飲酒運転による小4死亡事故の遺族が飲酒運転の責任の重さを訴えていることなど受け、「現行法には飲酒運転で必ず事故が起きるわけではないとの前提があり、市民感覚とずれが生じがちだ。酒気帯びの故意がある場合には、過失運転致死傷罪より重い量刑を選択できる法改正を検討すべきではないか」とする星周一郎教授(刑法)の見解が掲載。

2021.12.12読売新聞

12月11日に開催された連続市民講座「危機の時代—持続可能な世界を目指して—」にて講演した市古太郎教授(都市科学)が「地域防災で重要なこと」とは、命を守るという一番大切な目的をいつも確認することだ」と呼びかけ、普段から防災と身を守る行動を意識した生活を送ることの重要性を訴えた記事が掲載。

2021.12.10日本経済新聞

「超高齢化社会の課題を解決する国際会議」の健康をテーマにしたパネル討論において、新型コロナウイルス禍で見えた国内外の医療、国際協力の現状と課題などについて議論され、米中対立など国際政治上の影響を受けている現状はあるが、もっとグローバルなレベルで制度改革を実行することが望ましいとする詫摩佳代教授(国際政治学)の見解が掲載。

2021.12.7読売新聞

12月11日に開催される連続市民講座「危機の時代—持続可能な世界を目指して—」において、市古太郎教授(都市科学)が「大都市郊外におけるコミュニティ防災の取り組み」をテーマに講演予定であることが紹介。

2021.12.4毎日新聞

民事改正で22年4月に青年年齢が20歳から18歳に引き下げられることに伴う社会の変化や学校現場に求められる対応などについて話し合われた、毎日メディアカフェ教育シンポジウム2021「大人って何?」における、木村草太教授(憲法学)と評論家の萩上チキ氏の対談が掲載。

2021.12.3日本経済新聞

非財務情報の開示について多数の機関が業界標準を狙ってルールを乱発し、企業を混乱させてきたことを指摘し、「ルールを「守る方」ではなく「作る方」に回らなければならない」とする松田千恵子教授(企業戦略)の見解が掲載。

2021.11.30朝日新聞

2030年冬季五輪・パラリンピックの札幌への招致について、東京五輪の検証も不十分なまま計画案を発表することは五輪に対する国民の違和感につながる可能性があると指摘する舛本直文客員教授の見解が掲載。

2021.11.28朝日新聞

衆院選を取材した若手記者による企画「若者×記者が見る衆院選」において、マイノリティーであっても政治がどのように動いているかを理解して、熱意と戦略を持って訴えることで声を届けることはできる、とする佐藤信准教授(現代日本政治)のコメントが掲載。

2021.11.27朝日新聞

朝日新聞連載ページQuestionにて、世界保健機関(WHO)などが主導する国際的な枠組み「COVAX(コバックス)ファシリティー」の新型コロナウイルスのワクチン供給の取り組みについて、詫摩佳代教授(国際政治学)の見解が掲載。

2021.11.23読売新聞

板橋区立文化会館で行われた「コロナ禍と自治体」シンポジウムに、行財政改革に定評のある長野基准教授(地方自治論)が出席。コロナ対応の振り返りとして、「コロナで差別されない人権擁護条例や相談窓口などをつくり、基礎自治体の強みが生かされた」とのコメントが掲載。

2021.11.23朝日新聞

郵便局長会に入らないと局長としての採用や役職就任が困難とされる日本郵便の局長人事の実態が民事訴訟の証拠資料などから明らかになったことについて、この構造が「信条による差別にあたる恐れがある」とする木村草太教授(憲法学)の見解が掲載。

2021.11.22読売新聞

金沢大学先端観光科学研究センターの取り組みを紹介するシンポジウムにて、清水哲夫教授(観光計画学)が、観光と交通をテーマに、他人の自家用車に同乗し、燃料代などを支払って目的地に向かう「ライドシェア」の重要性を指摘したとする記事が掲載。

2021.11.22朝日新聞

相模原市の「市人権施策審議会」の悪質なヘイトスピーチに刑事罰を科すかどうかについての今後まとめる答申の骨子案の協議にて、会長の矢嶋里絵教授(社会保障法、障害者福祉法)は、「(刑事罰の有無については)両論併記にせざるを得ない」との見解を示したことが掲載。

2021.11.15日本水道新聞

有識者で構成する「神奈川県水道ビジョン検討会」の初会合が8日横浜市で開かれ、会長に小泉明特任教授が選任され、初会合を統括し、今後の進展に期待を示したとする記事が掲載。

2021.11.14,15日本経済新聞

東京都が首都直下地震の被害想定を10年ぶりに改定する事を受け、防災対策の専門家で都の被害想定づくりに携わる、中林一樹名誉教授のインタビュー記事が掲載。

2021.11.12朝日新聞

今季の大リーグで投打の二刀流で活躍し、MVPの候補に挙がる大谷翔平が「現代の多くの人々と同様に分業システムの中にいながら、細分化された役割からはずれた形で活躍している」とし、「脱分業」への日米のファンの夢について、小田亮客員研究員の見解が掲載。

2021.11.11朝日新聞

長引くコロナ禍で子育て中の親たちのバーチャル空間交流が盛んなことを受け、子育ては大人の思い通りにならないため、支える存在が重要であり、バーチャル空間でも現実社会と同じような効果がある、とする安達久美子教授(助産学)の見解が掲載。

2021.11.11毎日新聞

江戸東京博物館にて開催中の「縄文2021-東京に生きた縄文人-」展に関する記事において、図録「縄文を探る」の中で、「着る/獲(と)る・食べる/祈る/動く/住む」をテーマとして同館の藤森照信館長と山田昌久名誉教授による対談が掲載されていることが紹介。

2021.11.8水道産業新聞

本学の水道システム研究センター長を務める小泉明特任教授のインタビュー記事において、管路に特化した産官学共同研究プロジェクトの取組の紹介とともに、これまでの実績やプロジェクトの意義などに関するコメントが掲載。

2021.10.7日本農業新聞

東京都立大学と鳥取大学の研究グループが10月6日、世界で初めて稲と小麦の雑種を作り出したと発表。岡本龍史教授(植物発生学)の「小麦に稲の性質を取り入れることや、その逆が可能になる意義は大きい。トウモロコシや大麦、サトウキビなど、他のイネ科作物との雑種作出にも道が開ける」と期待するコメントが掲載。

2021.11.3日本テレビ

日本テレビ「news every.」に山添誠司教授(無機化学)が出演し、相分離を利用した二酸化炭素吸収放出技術を説明、脱炭素化社会の実現に向けた今後の課題や開発技術についてコメントした。

2021.10.16日本経済新聞

岸田文雄新政権の「成長と分配の好循環」の政策課題に関し、賃金上昇の持続必要性や格差縮小等についてデータを用いて議論するべきとする村田啓子教授(日本経済論)のインタビュー記事が掲載。

2021.10.15都政新報

10/7夜に発生した「千葉県北西部地震」で都市インフラ被害が出た事を受け、今回の受け止めと首都直下地震への備えについて、市古太郎教授(都市科学)の見解が掲載。

2021.10.15朝日新聞

「安倍政治」継承の是非、新型コロナ対策の総括、「新しい資本主義」のかたち、様々な争点があるが、いま直視すべきはコロナ禍で可視化された「日本社会の劣等性」にあるとする宮台真司教授(社会学)のインタビュー記事が掲載。

2021.10.13日本経済新聞

働き方や雇用制度が変わりつつある現代において、企業等における「管理職」は何らかのユニットの「長」としてユニットを「経営」していくことが重要であり、管理業務を連想させる「管理職」の呼び名を「経営職」と改めてはどうか、と指摘する松田千恵子教授(経営・財務戦略)の記事が掲載。

2021.10.12,13日本経済新聞/日経産業新聞

東京都立大学が建物や地域限定の高速通信規格「ローカル5G」を活用し、これまでに3件の研究を始めており、9月に新たに製造や小売り向けの技術開発研究を始めたとの記事が掲載。

2021.10.11荒川ケーブルテレビ

荒川ケーブルテレビの「こんにちは荒川区」において、健康福祉学部看護学科教員による「暮らしの保健室」の取組が紹介。

2021.9.29朝日新聞

「女性嫌悪」と訳される「ミソジニー」という言葉の正体を探る記事において、偏見は男性にも女性にも誰の中にもあり、ミソジニーという概念を理解することは、自分の中の偏見に気づくための手がかりになるとする江原由美子名誉教授の見解が掲載。

2021.9.27朝日新聞

ジェンダー問題を考える特集において木村草太教授(憲法)のインタビューが紹介され、憲法第24条は同性婚との関係で注目されることが多いが、出発点には、家庭生活における女性の権利確立があり、そのことが忘れられてはいけないと指摘する記事が掲載。

2021.9.12読売新聞

原発事故後、避難先で家を再建するなどした人が今の暮らしを続けながら福島へ通う「2地域居住」が見られ、こうした「通い復興」で町外避難者を支えることについて、「『いつか帰りたい』と考えている人は、復興の大切な担い手となる。国や自治体は『通い復興』の視点でも支援を続けるべきだ」とする山下祐介教授(社会学)の見解が掲載。

2021.9.11ダイヤモンドオンライン

東京都立大学、東京都立産業技術大学院大学などを統括・運営する東京都公立大学法人が2021年7月に国内の国公立大学では初めて「気候非常事態宣言」を発出したことに伴い、山本良一 東京都公立大学法人理事長のインタビュー記事が掲載。ダイヤモンドオンライン

2021.9.3毎日新聞

大地震の備えを話し合う「防災フォーラム」が4日、「首都防災ウィーク」のメインプログラムとしてオンライン形式で開かれ、同ウィーク実行委員長を務める中林一樹名誉教授のコメントが掲載。

2021.9.2日本テレビ

琵琶湖上空で人力飛行機の飛距離を競う『Iwataniスペシャル 鳥人間コンテスト2021』にて、人力プロペラ機部門、滑空機部門の2部門ともに、本学の学生団体「鳥人間部 T-MIT」「人力飛行機研究会 MaPPL」がそれぞれの部門で見事優勝を果たした。

2021.9.1朝日新聞

与党が31日、野党が求めた新型コロナウイルス対策の補正予算案を議論する臨時国会の召集を拒否する考えを伝えたことに関し、憲法53条は「内閣は召集を決定しなければならない」と定めており、臨時国会を開くまでに1カ月程度を超えるなら特別な理由が必要であるものの、特別な事情は説明されておらず憲法違反であると指摘する木村草太教授(憲法)の見解が掲載。

2021.8.31日本経済新聞

コロナ後に日本経済が復活するための改革について議論する特集記事において、日本経済の最大の弱点は人口が減少かつ高齢化し、潜在成長率が低下していることであると指摘し、労働市場の流動化の重要性を説く宮本弘曉教授(労働経済学)の見解が掲載。

2021.8.30日本水道新聞

災害の多い日本における水道インフラの基本である「強靭」の重要性を見つめなおし、施策動向を紹介する特集記事において、小泉明特任教授による、その意義と実践へ求められる行動・心構えについての見解が掲載。

2021.8.22読売新聞

コロナ禍の国際政治で米中対立が激化しつつある状況におけるWHOのガバナンス不足を指摘し、日本や欧州の「ミドルパワー」が担うべき役割の重要性を訴える詫摩佳代教授(国際政治学)の見解を掲載。

2021.8.21朝日新聞

縄文土器などを紹介する特集記事において、「洞窟遺跡日本一のまち」とされる長崎県佐世保市には古い土器や遺跡が多いとされ、山田康弘教授(先史学)による、土器は突然生まれたのではなく、長年の試行錯誤の結果誕生したと考えるべきとの見解が掲載。

2021.8.19毎日新聞

コロナ禍で格差の拡大が社会的に孤立する人を増やし、分断を深めている状況において、阿部彩教授(貧困・格差論)が、「職を失った人が新しい仕事に就けたとしても、待遇が劣悪なら、自分の価値が認められず、社会から切り離されたと思ってしまう」と指摘する記事が掲載。

2021.8.18日本経済新聞

コーポレートガバナンス・コード(企業統治指針)の再改訂公表後、ガバナンスに対する取り組みの二極化が鮮明になっている中で、経営者が経営戦略を考え抜き、目標に至る道筋にあるリスクと機会を把握、十分に議論することの重要性を指摘する松田千恵子教授(企業戦略)の見解が掲載。

2021.8.17~31日本経済新聞

「新時代の企業統治」をテーマとする全11回のシリーズ企画において、企業統治の基本を振り返りつつ、新時代の企業統治を考える松田千恵子教授(企業戦略)による記事が掲載。

2021.8.10朝日新聞

豪雨災害をもたらす梅雨前線による雨が10年で活発化していたことを東京都立大学が分析し、10年程度の大きな自然変動に加えて地球温暖化の影響の可能性もあると指摘する高橋洋助教(気候学)の見解が掲載。

2021.8.8日本経済新聞

AI研究で独走していた米国を中国が追い越しつつある状況を報じる記事ににおいて、言語などを操る最先端のAIの実現には豊富な人材や資金が不可欠で、開発できるのは一握りのプレーヤーであるとする小町守准教授(自然言語処理)の見解が掲載。

2021.8.4日経速報ニュース

金村聖志教授(電気化学)が最高技術責任者を務める大学発ベンチャーのスリーダムが紹介され、金村教授が長年をかけて研究開発した技術を中核に、次世代電池の事業化を目指しているとの記事が掲載。

2021.8.4読売新聞

沖縄県の辺野古沖で希少な鍾乳石が発見されたことについて、島の背後の大浦湾周辺にかつて広い流域をもった「失われたカルスト台地」があった可能性があるとする、堀信行名誉教授の見解が掲載。

2021.8.2読売新聞

体操選手は運動や感覚などに関係する脳の領域間を橋渡しする神経線維の密度が一般人より高いとされることについて、「通常の練習以外で、脳内ネットワークの強化を図る科学的トレーニングなどに生かせる可能性がある」との畑純一准教授(診療画像生命科学)の見解が掲載。

2021.7.30,8.2日本産業新聞/日本経済新聞

世界が脱炭素社会をめざす中で期待を集める技術として、東京都立大学が空気中のCO2を回収でき、現在使われているCO2捕集物質の最大10倍の吸収効率を達成可能な手法を開発したとする記事が紹介され、山添誠司教授(無機化学)の見解が掲載。

2021.7.30週刊朝日

長引くコロナ禍で「行き場」を失ったシニアのために、アクティブに活動できる場をつくる動きが出てきているとする記事で、高齢者の社会的孤立と居場所について研究する藺牟田洋美准教授(高齢者心理学)の見解が掲載。

2021.7.29西日本新聞

4度目の緊急事態宣言が出ている東京で都から酒類提供の禁止が要請される中、スナックを研究する谷口功一教授(法哲学)の調査では、全国の約7万~8万軒のうち、昨春以降に少なくとも8千軒が廃業したとみられるとし、「憲法が保障する『営業の自由』が、簡単に政府の規制対象になってしまっている」とする見解が掲載。

2021.7.27毎日新聞

東京五輪では、女性の選手が日本選手団583人中277人(47・5%)で約半数を占めることについて、江原由美子名誉教授による「大きく変わったのは性別役割分業を否定する人が増えたこと」との見解が掲載。

2021.7.25オルタナ

東京都立大学、東京都立産業技術大学院大学、東京都立産業技術高等専門学校からなる東京都公立大学法人が7月16日、国公立大学として初めて「気候非常事態宣言」(CED)を表明したとの記事が掲載。

2021.7.24朝日新聞

東京五輪開会式で五輪憲章の"clebrationg"の和訳が「祝う」ではなく「記念する」とされたことについて、舛本直文客員教授が「文言を変えるべきではなかった。国家元首や政府の意向での変更は、五輪の理念に反した政治的な関与と取られかねない」と指摘する記事が掲載。

2021.7.23,8.2AERA dot AERA

近年の五輪に商業主義や政治利用がはびこる現状ついて、国際協調の視点をもう少し打ち出し、五輪本来の目的に立ち返るべきとする舛本直文客員教授の見解が掲載。

2021.7.17,20毎日新聞/朝日新聞

都は16日、新型コロナウイルスのワクチン接種センターを新たに13カ所開設すると発表し、大学生らを対象にした会場として青山学院大青山キャンパス、一橋大国立キャンパス、都立大南大沢キャンパスの3か所になるとの記事が掲載。

2021.7.14日経プレスリリース

量研・JSTとともに都立大(三好洋美准教授(生物物理学))がイオンビーム加工技術を使って「フレキシブル細胞培養薄膜」を開発し、ヒダや突起状の構造を持った『3D細胞シート』を作り出すことに成功したとする記事が掲載。

2021.7.13都政新報

外国人の受け入れの根幹を決めるのは国であるが、いったん日本に入った外国人がどのように生きる・暮らすことができるかは、国よりも地方自治体が大きな役割を果たしているとする丹野清人教授(労働社会学)の見解が掲載。

2021.7.12水道産業新聞

川崎市と優れた水関連技術・製品を有する民間企業が連携して開催した「かわさき水ビジネスネットワーク」の総会において、会長を努める小泉明特任教授が、全世界でSDGs達成に向けた取り組みが進むが水・衛生関連では多くの課題があり、一歩一歩ビジネスを創出していくとあいさつしたとの記事が掲載。

2021.7.12AERA dot

鎌倉・逗子・葉山エリアが、今再び注目を集めていることについて、饗庭伸教授(都市計画)が18年から20年9月末の行動変化を検証したところ、郊外から都心への通勤・通学行動には数百万人の昼間人口の変動があるものの、都心から郊外へ居住地を移す大きな流れは認められなかった、とする記事が紹介。

2021.7.10日経プラスワン

夏の換気による感染対策と蚊対策について紹介する記事において、建築環境学の知見から熱中症のリスクを減らして効率的な換気を行う方法について、須永修通名誉教授の見解が掲載。

2021.7.9現代ビジネス

浅川哲也教授(日本語学)が「ら抜き言葉」がさらに進行した「れ足す言葉」が誤用されていることを指摘し、言語学における分析から「合理的な言語変化」ではないとする記事が掲載。

2021.7.7読売新聞

世界規模の新型コロナウイルスの感染拡大で中国が戦略的なワクチン外交を展開したように、国際政治における国家の強さの概念も変わりつつあることを指摘し、ワクチンは安全保障に直結することから日本も自国で備える必要があると同時に、製造できない国に分配する態勢作りにも尽力すべきとする詫摩佳代教授(国際政治学)の見解が紹介。

2021.7.6毎日新聞

静岡県熱海市の大規模土石流について、鈴木毅彦教授(自然地理学)が共同通信社ヘリコプターで上空から被災地を調査し発生状況の推定をまとめ、盛り土の崩壊を防ぐ排水施設の有無や、流出する土砂を食い止める砂防ダムが機能したかなど、今後の検証ポイントも挙げたとする記事が掲載。

2021.7.1水道産業新聞

川崎市水道100周年にあたり、これまでの実績を評価し、「次世代の水道を担う若手の育成こそ重要であり、これらの組織力は川崎市水道に培われている貴重な財産だ」とする小泉明特任教授のコメントが掲載。

2021.6.30日経プレスリリース

静岡大学工学部 菊池将一 准教授、東京電機大学 井尻 政孝 助教(研究当時 /現所属:東京
都立大学システムデザイン学部 助教)、ヤマハ発動機株式会社 材料技術部からなる共同研究グループは、加熱することなくチタン合金表面 に硬質な窒化層を短時間で形成させることに成功したとの記事が紹介。

2021.6.30日経速報ニュース

静岡大学工学部 菊池将一 准教授、東京電機大学 井尻 政孝 助教(研究当時 /現所属:東京都立大学システムデザイン学部 助教)、ヤマハ発動機株式会社 材料技術部からなる共同研究グループが、加熱することなくチタン合金表面に硬質な窒化層を短時間で形成させることに成功したとの記事が掲載。

2021.6.27毎日新聞

JOCがトランスジェンダー理事を「女性」と発表し、配慮不足が指摘されていることについて、「トランスジェンダーは基本的に性転換後の性別で自らのアイデンティティーを確立している。本人の性自認が尊重されるのが望ましい」とするダイバーシティ推進室の藤山新・特任研究員の見解が掲載。

2021.6.23朝日新聞

後世に向けて災害はさまざまな角度から記録を残す必要があることを指摘する記事において、松山洋教授(水文気象学)による、「干ばつ・酷暑」被害が平均6年に1度起きており、1964年に空梅雨と猛暑で東京・奥多摩にある小河内ダムの貯水率がほぼゼロになったことを例として、注目されていない現象を先取りして警鐘を鳴らす「逆からの視点」が重要であるとの見解が掲載。

2021.6.23毎日新聞

緊急事態宣言解除後も多くの地域で飲食店やカラオケ店への制約は残っていることについて、夜のスナックが持つ「公共圏」機能を評価し、憲法上の権利として営業の自由が表現の自由などより「劣位に置かれるいわれはない」とする谷口功一教授(法哲学)の見解が掲載。

2021.6.22,23テレビ朝日/日本テレビ/朝日新聞/毎日新聞ほか

東京のワクチン大規模接種会場として、立川地域防災センター、多摩総合医療センター、青山学院大学、一橋大学、東京都立大学の5カ所を新たに開設すると紹介。

2021.6.22Bloomberg(Web)

昨年の株主総会への対応で東芝幹部が経済産業省に支援を求め、議決権行使を妨げるような行為があったと指摘されていることについて、松田千恵子教授(企業戦略)が同社の内向きの体質を批判する記事が掲載。

2021.6.21日経速報ニュース

理学研究科の斉藤太郎助教(神経生化学)安藤香奈絵准教授(神経科学)らが同志社大、学習院大とともにタウの蓄積を引き起こすスイッチとなる新たな変化を発見し、このスイッチ部分をブロックすることで、有害なタウが溜まるのを防ぎ、タウオパチーでの神経細胞死を抑制することができる可能性があるとする記事が掲載。

2021.6.19,20日刊スポーツ/日経速報ニュース/毎日新聞

東京都が都立大南大沢キャンパスを含む都内の五輪パブリックビューイング会場を全て中止する方針を伝えたとする記事が掲載。

2021.6.19ビデオニュースドットコム

米中関係が悪化する中、台湾有事の現実味と日本への影響について、宮台真司教授(社会学)の見解を紹介。

2021.6.18週刊朝日

コロナ禍での五輪「開催」「中止」による国内外競技団体への経済的な影響について、「国際オリンピック委員会(IOC)は収入の約90%を各競技の国際競技連盟(IF)などに分配しています。それが国内の競技連盟(NF)に強化費、補助金といった形で流れる。それがなければ活動の持続が厳しくなる団体は多いでしょう」とする舛本直文客員教授の見解が掲載。

2021.6.12朝日新聞

東京五輪の聖火リレーの中止や辞退が続いていることについて、「芸能人も次々と辞退し、経済効果や観光立国としての日本を発信しようとした政府や組織委のもくろみは外れた。『平和』のメッセージを伝えるという聖火リレーの本来の意義に立ち返る時だ」とする舛本直文客員教授の見解が紹介。

2021.6.11FLASH(Web)

渋沢栄一が中心となり1873年に日本初の銀行として設立した第一国立銀行(現・みずほ銀行)の本店が1898年に取り壊された経緯について、鳥海基樹教授(都市設計)の見解が掲載。

2021.5.20水道産業新聞

沖縄県の水道事業における「基盤強化」の先進的模範事例を紹介する特集記事で、建設した水道システムを維持する努力が必要であり、県庁による本当周辺離島8村を対象として用水供給の拡大、広域化は将来に向けた第一歩であると評価する小泉明特任教授の見解が掲載。

2021.6.8朝日新聞

「現場へ! 夜の社交場 コロナ禍の1年」のコーナーで、スナックや居酒屋は、自宅でも職場や学校でもない、サードプレイス(第三の場所)であり、個人をさまざまなしがらみから解放してくれる空間、社会人としてのたしなみを身につけ、人としての情けを知る学びやでもあるとの谷口功一教授(法哲学)の見解が掲載。

2021.6.7AERA

米NYワクチン接種ツアーが盛り上がる背景について、詫摩佳代教授(国際政治学)が「米国内の事情」と「世界的なワクチン格差」があると指摘し、米国でワクチン接種が進むにつれ、余剰ワクチンも出ており、それを観光業の促進に有効活用しようというNY市の狙いがあるとの見解が掲載。

2021.6.8日本経済新聞

東京都が再生可能エネルギーによって発電した電力のシェアリングに向け、都立大南大沢キャンパス等の計6施設で実証実験を実施するとの記事が掲載。

2021.5.19読売新聞

昨年12月に北関東自動車道で発生した交通事故に関し、星周一郎教授(刑法)が事故捜査の難しさについて指摘、立件するには当事者の証言だけでなく、ドライブレコーダーの記録や目撃証言など積み重ねが必要との見解が掲載。

2021.5.14,15日本経済新聞/読売新聞

新型コロナウイルスの感染が拡大する中で学生らを対象に検査を実施する大学が増え、都の独自のモニタリング検査の一環で、都立大で4月下旬から健康福祉学部の学生ら約300人がPCR検査を受けたとの記事が掲載。

2021.4.23日本経済新聞

次世代電池開発スタートアップ企業のスリーダムは、金村聖志教授(電気化学)の技術をもとに開発したリチウム電池に使われる部材「セパレーター」の事業化を目指しているとの記事が掲載。

2021.5.9朝日新聞(岡山)

岡山弁護士会は岡山市で5月8日、憲法記念日に合わせて「ウィズコロナ時代の生活保護」をテーマに「県民集会」を開き、オンライン講演会で木村草太教授(憲法)が、生活保護制度は憲法25条が定める「生存権」を保証する重要な手段だと指摘したとの記事が掲載。

2021.5.4毎日新聞(北海道)

3月の札幌地裁での同性同士の婚姻を認めない民法は違憲とするとの判決について、同性婚を認めない民法は違憲で、憲法を適切に解釈してマイノリティーの人たちの権利を広げていくべきだとする木村草太教授(憲法)の見解が掲載。

2021.5.4毎日新聞(広島)

憲法記念日の5月3日、広島市中区の広島弁護士会館で開かれた「2021年広島憲法集会 マイライフマイ憲法」(実行委員会主催)に木村草太教授(憲法)が登壇し、日本学術会議の会員候補6人の任命を菅義偉首相が拒否した問題を例に、憲法23条が保障する学問の自由などについて語ったとの記事が掲載。

2021.5.4朝日新聞

新型コロナ感染拡大を防ぐために個人の自由が制約されていることについて、憲法の視点からは法的根拠を伴う説明が必要で、法を軽視して政策を打ち続けるのは「法律による行政」の軽視であり、立憲主義の根幹を揺るがしかねない問題だとする木村草太教授(憲法)の見解が掲載。

2021.5.4,5朝日新聞/朝日新聞(Web)

新型コロナウイルスの感染原因である「マイクロ飛沫」や「エアロゾル」と呼ばれる細かな飛沫は泡がはじけると生じるとされ、なぜ泡がはじけると飛沫ができるかについて栗田玲教授(ソフトマター物理)が解説した記事が掲載。

2021.5.1日テレNEWS

コロナ禍で深刻化する子どもの貧困問題を取り上げたコーナーで、阿部彩教授(貧困・格差論)が「困窮の状況はコロナの時だけではない。貧困対策という形で平時と緊急時と変わらないやり方でやっていくことが必要。」と語った。

2021.4.30都政新報

4月に東京都立大学の新学長に就任した大橋隆哉学長が、「研究力を強化して質の高い教育を提供し、さらに研究力を高めていく好循環をさせたい」と抱負を語ったインタビュー記事が掲載。

2021.4.23,24読売新聞/毎日新聞/日経新聞/朝日新聞 等

東京都は4月23日、新型コロナウイルスの無症状感染者を見つけるために都独自のモニタリング検査を始め、第1弾として都立大学荒川キャンパスの約800人の学生のうち、検査に同意した理学療法学科の2、3年生約60人にPCR検査キットを配布したとの記事が掲載。

2021.4.23読売新聞/毎日新聞

小池都知事が4月22日、都立大の学生約300人が履修する「経営学入門」のオンライン授業にゲスト参加し、危機感を持って新型コロナウイルス感染対策を徹底するよう学生へ呼びかけたとの記事が掲載。

2021.4.22毎日新聞

電動車いすを使って生活する障害者が鉄道の無人駅で降りる際に係員の介助を受けるまでの交渉の過程などをブログに書きツイートしたところ、批判が殺到したことについて、「障害者が批判を恐れて何も要求しなければ、障害者差別解消法は全く存在価値がなくなる」とする杉野昭博教授(社会福祉学)の見解が掲載。

2021.4.21読売新聞(夕刊)

コロナ禍で外国人の雇用情勢が悪化する中、「ウーバーなどネットで手軽に請け負える仕事が貴重な働き口になっているのは事実だが、登録手続きが簡素であるため、合法的に働けない外国人の受け皿になっている可能性もある」とする丹野清人教授(労働社会学)の見解が掲載。

2021.4.21朝日新聞

東京都立大や法政大などのチームが発見した新種のオオムカデに「リュウジンオオムカデ」と和名がつけられ、論文が国際的な動物分類専門誌「ズータクサ」に掲載された。大学院博士課程の塚本将さんは「沖縄の森がいかに貴重であるかを説明するうえで大きな価値がある発見」と話したとの記事が掲載。

2021.4.21朝日新聞

東京電力福島第一原発の放射性物質「トリチウム」を含む処理水の海洋放出をめぐり、復興庁が安全性をPRするため、ホームページにトリチウムをイメージしたキャラクターを登場させたが、批判を受けすぐに削除したことについて、「どこかに復興は終わったという意識があるのではないか。世論がもっと関心を持つ必要がある。」とする山下祐介教授(地域社会学)の見解が掲載。

2021.4.7内閣官房/内閣府総合サイト

清水哲夫教授(観光計画学)が「地域が観光で稼ぐための政策立案に向けて」をテーマに解説した動画が掲載。ESAS、V-RESASの解説動画

2021.4.15日本経済新聞

『今、考える五輪・パラの意義』として、⾇本直⽂客員教授の見解が紹介され、今大会はデジタル技術を駆使した「つながる」仕掛け作りが⽋かせない、「共⽣社会」や「多様性」を実践する⼤会にしてほしいとする記事が掲載。

2021.4.15日本テレビ

『Zip!』で、まん延防止等重点措置における東京都からの要請を受けて、都内大学の授業方針について紹介され、都立大は都からの協力依頼も踏まえ、今後もオンラインや大教室を活用しながら、密の回避・感染対策を適切に行っていくとの方針が紹介。

2021.4.14毎日新聞(大阪)

14日で開催まであと100日となった東京オリンピックについて、「異例の大会として歴史に残るのに、競技を行えたというだけでは世界選手権と変わらなくなり、価値が半減してしまう。コロナ禍でも何ができるかを考えなくてはいけない」とする舛本直文客員教授の見解が掲載。

2021.4.13,14琉球新報/沖縄タイムス/時事通信/朝日新聞デジタル

大学院博士課程の塚本将さんなどの東京都立大や法政大などのチームが、国内では143年ぶりとなる新種のオオムカデを見つけ、水に潜ることもある習性や、沖縄の故事にちなみ「リュウジンオオムカデ」と和名が付けられたとの記事が掲載。絶滅が危ぶまれており、チームは「遠くから見守っていただきたい」としていると掲載。

2021.4.13ガクチカ(Web)

グローバル化が進む社会における外国人労働者の現状と課題を踏まえ、多様性を受け入れたコミュニケーションのあり方など、外国人労働者との共存の必要性について丹野清人教授(労働社会学)の見解が掲載。ガクチカWebページ

2021.4.12リセマム(Web)

高校生20万970人が答えた「大学人気ランキング」で東京都立大学は公立大学で2位だったことが、JSコーポレーションが2021年3月31日に集計した結果より明らかになったとの記事が掲載。

2021.4.11毎日新聞

都内大学の対面授業の方針について、持病があり感染への不安があるなど学生の個別事情に配慮し、オンラインでの受講を選べるようにする⼤学の取り組みとして、都⽴⼤は今年度から対⾯授業でも学⽣が希望すればオンラインで受講できる体制を整えたとの記事が掲載。

2021.4.9日本経済新聞

コーポレートガバナンス・コード(CGC)の再改訂案が3月末に公表されたのを受け、企業の反応が二極化し経営への意識の差が見られるとする松田千恵子教授(経営・財務戦略)の見解が掲載。

2021.4.4,10東京新聞/日本経済新聞

都市計画を中心に据えたうえで、住宅政策や景観行政、災害復旧、土地利用規制まで射程を広げてこの平成の30年間を論じた、饗庭伸教授(都市計画)の著書『平成都市計画史』の書評が掲載。

2021.4.8NHK

NHK『ニュースウォッチ9』の日豪水素サプライチェーンの特集で、宍戸哲也教授(触媒化学、表面科学)が出演し、天然ガスを原料とした水素生産において課題となるコストと水素の貯蔵・運搬技術の確立についてコメントした。

2021.4.5日本テレビ

『Zip!』で、東京都立大学の入学式が4日、東京国際フォーラムで行われ、全員がマスクを着用し感染防止の対策をした上で新入生のみが参加したことが紹介された。

2021.4.2日本経済新聞

新型コロナウイルス禍において政府による財政出動の拡大が迫られる中、経済刺激の長期化がもたらす経済活動への影響について、宮本弘暁教授(労働経済学)の見解が掲載。

2021.4.1たまら・び悠春号

「スポーツと健康を考える」特集にて、誰もがスポーツの楽しさを体感できる方法として、まずは”体を動かす”ことを考えると気楽に日常に取り入れられるとする東京都立大学理学療法学科田島敬之助教(ヘルスプロモーション)の記事が掲載。

2021.3.30日本産業新聞

野口英世のガーナ訪問を契機として医療技術協力が行われ、日本の無償資金協力によってガーナの首都に設置された野口記念医学研究所が、現在は同国のPCR検査体制の中心の役割を担っていることについて、東京都立大学詫摩佳代教授(国際政治)が「日本は野口研などの医療協力の現場で積み重ねた実績と信頼を生かし、多国間保健協力の枠組みを主導することが求められる」と話したとの記事が掲載。

2021.3.24.25TOKYO MX(Web)/日経クロステック(Web)/電波新聞(Web)

総務省関東総合通信局は2021年3月25日、同日までに東京都立大学を運営する東京都公立大学法人へローカル5Gの無線局免許を付与し、同法人はローカル5G無線局を東京都立大学の南大沢キャンパスと日野キャンパス(合計49万平方メートル)に設置するとの記事が掲載。

2021.3.24日本経済新聞

首都圏などにある、東京都立大学を含む主要大学30校の6割が4月以降、対面授業を中心にすることが同社調査でわかり、感染拡大の対策として都立大は学生に対して、大人数での飲み会は当面は自粛を要請するとしているとの記事が掲載。

2021.3.23日本経済新聞

バイデン米政権で初の米国と中国の直接協議が行われ、改めて安全保障や人権を巡る溝が鮮明になったことについて、米中の摩擦は日本外交にどんな影響を与えるか、東京都立大学詫摩佳代教授(国際政治)の見解が掲載。

2021.3.22TOKYO MX(Web)

東京都立大学は3月21日に卒業式を迎え、全員がマスクを着用し徹底した消毒を施した上で実施し、大学名称変更に伴う新校歌も初めて披露されたと紹介。

2021.3.22日本経済新聞

新型コロナウイルスの流行が長引くなか、今年は卒業式の実施に踏み切る大学が相次いでおり、東京都立大学は保護者は出席できず、式の様子を「ユーチューブ」でライブ配信するとの記事が掲載。

2021.3.20日本経済新聞

宮城県気仙沼市で牡蠣養殖業を営みながらエッセーを執筆する畠山重篤氏執筆の記事で、「トム・ソーヤ-の冒険」の著者マーク・トウェインの「twain」は、2尋という意味だったと新聞のコラムに掲載されていたことについて、横山勝英教授(環境水理学)に伝えたところ、補足情報をくれたとのエビソードが紹介。首都圏の自治体は首都直下地震にどう備えるべきなのか、平時から災害時の将来像を議論する「事前復興」の必要性を説く東京都立大学の中林一樹名誉教授の見解が掲載。

2021.3.18日本経済新聞

首都圏の自治体は首都直下地震にどう備えるべきなのか、平時から災害時の将来像を議論する「事前復興」の必要性を説く東京都立大学の中林一樹名誉教授の見解が掲載。

2021.3.16.22日本経済新聞/日経MJ

東京都産業技術研究センターと、ドローンを使った調査などを手掛けるスカイシーカー、東京都立大学は人口知能で鳥獣の種類を自動で判別するシステムを開発したとの記事が掲載。

2021.3.13日本経済新聞

今を読み解くのコーナーで、東京都立大学阿部彩教授(社会政策)による、子どもの貧困の関連書籍が時期により求められてきた内容の変遷と、各時期における参考書籍を紹介した記事が掲載。

2021.3.11.18タウンニュース八王子版多摩版

5Gを活用した東京都まちづくり事業「スマート東京」の先行実施エリアにある東京都立大学で先月、「スマート東京キックオフミーティング」が開催され、同大は5G環境を使用した研究を1月に開始し、「最先端の環境を活用した質の高い研究を加速させ、より一層の社会貢献をしていく」と上野学長が挨拶したとの記事が掲載。

2021.3.11毎日新聞

東日本大震災被災42市町村への毎日新聞アンケートによると、この10年で沿岸部ほど公立小中学校の減少が激しいことについて、過疎地の学校統廃合に詳しい東京都立大の山下祐介教授(地域社会学)は「学校は地域の重要なインフラ。なくなれば若い世代が地域の持続性を不安視し、人口流出が拡大しかねない」と警鐘を鳴らしたとの記事が掲載。

2021.3.9日本経済新聞

新型コロナウイルス感染症長期化で子供の貧困が深刻になり、与野党からは追加対策の要求が相次いでいることについて、東京都立大の阿部彩教授(社会政策)は、コロナによる所得減を理由とした追加支援には違和感があり、理由や対象を絞らずに従来の支援制度をより機能させるようにすべきだと説いたとの記事が掲載。

2021.3.3日本経済新聞

電気自動車(EV)は二酸化炭素(CO2)の排出ガスはないが、基幹部品の蓄電池の材料であるリチウムの採掘や精製で、ガソリン車の2倍と試算される量のCO2を排出することについて、東京都立大学の金村聖志教授(燃料電池)は「(日本は火力発電の比率が高いため)生産、走行、廃棄まで考えると、日本ではEVよりHV(ハイブリッド車)のほうがCO2排出量が少ない」と指摘するとの記事が掲載。

2021.2.27フジテレビ

2021年2月27日(土)夜9時放送の「青春アカペラ甲子園!全国ハモネプリーグ 大学日本一決定戦」にて、東京都立大学「あまつつみ」が全国75大学164組の上位14位に選出され、全国大会に出場した。

2021.2.27朝日新聞(横浜)

神奈川県生活共同組合連合会は3月26日、テレビ会議システム「Zoomウェビナー」で2020年度神奈川県生協大会をオンライン開催し、木村草太教授(憲法)が「一人ひとりが大切にされる社会を」をテーマに基調講演するとの記事が掲載。

2021.2.27日本経済新聞

貧困削減に有効な政策をテーマとした「経済論壇から」のコーナーで、コロナ禍に限らず平時から生活が困窮したら迷わず生活保護を活用し、必要がなくなれば脱却する仕組みを機能させることが、人々の生活を効率的に守るとした、2月1日付日本経済新聞「経済教室」での阿部彩教授(社会政策)の見解を紹介する記事が掲載。

2021.2.24/2021.3.1リセマム(Web)/高校生新聞ONLINE(Web)

文部科学省は2021年2月24日、2021年度国公立大学入学者選抜の2段階選抜実施状況を発表し、前期日程で2段階選抜を実施したのは24大学37学部で、計2,139人が不合格となり、2段階選抜による不合格者数が最も多かったのは東京大学の482人、ついで東京都立大学の445人だったとの記事が掲載。

2021.2.24日本経済新聞

日本経済研究センターは、経済学、社会学とそれに関する政策研究を対象とした2020年度研究奨励金を、柳下実大学院生(博士後期課程)の「親の生活時間調整の負担は子の成長によって緩和されるのか」など13件に交付することを決定したとの記事が掲載。

2021.2.23日本経済新聞

2月1日施行の「デジタルプラットフォーム取引透明化法」は公正な取引環境を整える規制として期待がかかるが万能ではないので、「独占禁止法」の「特殊指定」を活用し、透明化法は事前規制、独禁法は事後規制と役割分担を明確にすることにより、わかりやすく首尾一貫した法運用が期待できるとする伊永大輔教授(経済法)の見解が掲載。

2021.2.21読売新聞(山梨)

一般社団法人「八ヶ岳ツーリズムマネジメント」がビデオ会議システムで開催した、新型コロナウイルスの感染防止対策を講じたツアーの企画を学ぶシンポジウムで、清水哲夫教授(観光政策・計画学)が司会を務め、地元の事業者ら約120人が視聴したとの記事が掲載。

2021.2.18日本経済新聞

東京オリンピック・パラリンピック組織委員会を巡る出来事は、ガバナンスに関する最も重要な論点を世間に知らしめ、トップの選任・解任における「選任基準」は、企業にも公的団体にも有事には不可欠であるとする松田千恵子教授(経営・財務戦略)の見解が掲載。

2021.2.17日本経済新聞

東京オリンピック・パラリンピック大会組織委員会会長の辞任を表明した森喜朗氏の後任選びについては、政治的な中立が保てるかが重要だとする舛本直文客員教授の見解が掲載。

2021.2.16ビジネスネットワーク(Web)

東京都立大学は2月15日、オンラインシンポジウム「東京都立大学発『スマート東京』キックオフミーティング」を開催し、ローカル5G環境の整備状況や活用の方向性などを説明したとの記事が掲載。

2021.2.15共同通信(Web)

理学研究科の柳沢直也大学院生と栗田玲教授(ソフトマター物理)らの研究グループが、泡沫の内部構造の変化の大きな要因は「気泡の大きさのばらつき」にあることを発見したことを発表し、泡沫の応用を広げるだけではなくガラス分野の研究発展にもつながるとする記事が掲載。

2021.2.15WEBニッポン消費者新聞(Web)

公益財団法人生協総合研究所主催の「感染予防体制下での子どもの貧困」をテーマとしたオンライン公開研究会が12日に開催され、阿部彩教授(貧困・格差論)は子育て世帯へのコロナ不況のインパクトが大きく、過去最悪となったリーマンショック時の貧困率を上回る可能性があると指摘したとの記事が掲載。

2021.2.15AERA 月日号

東日本大震災後に多くの地域で防潮堤が築かれたが、高台移転と避難路設置により防潮堤を建設しない選択肢をとることで、環境を守った地域が2カ所あり、ともに小さな集落で、自治会の強いリーダーシップで住民の意見を集約できた点が共通しているとする横山勝英教授(環境水理学)の見解が掲載。

2021.2.13日本経済新聞

東京都調布市の東京外郭環状道路トンネル工事現場付近で起きた道路陥没事故は、特殊な地盤下で掘削機に支障が生じ、土砂を取り込み過ぎる施工ミスが原因だとする東日本高速道路の調査結果について、鈴木毅彦教授(地形学)の見解が掲載。

2021.2.12読売新聞

東日本大震災の発生以来、被災地で支援を続けてきた都立大を含む多摩地域5大学の学生ボランティア団体などで構成する「ボラネット多摩」が、活動報告会とトークイベントをユーチューブで配信するとの記事が掲載。

2021.2.12/2021.2.22REANIMAL(Web)/KYODO NEWS SITE(Web)

理学研究科の岡宮久規日本学術振興会特別研究員と草野保助教(当時)らが、40年以上の観測データによると絶滅危惧種のトウキョウサンショウウオが大型化していて、温暖化が要因とみられると発表したとの記事が掲載。

2021.2.8日本経済新聞

新型コロナウイルスの感染拡大により、地方議会の運営にオンライン会議システムなどICT(情報通信技術)が導入され始めていることについて、「オンラインは住民の議会参加を促すから、公聴会などでも活用してはどうか」とする大杉覚教授(行政学)の見解が掲載。

2021.2.2都政新報

東京都立大学は1月27日、都立大の学生や受験生、その保護者、企業の人事担当者らを対象に、大学の魅力を発信することを目的としたウェブマガジンの発行を開始し、誰でも大学の公式ホームページ上で閲覧できるとの記事が掲載。

2021.2.7毎日新聞

東京オリンピック・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長の女性蔑視発言について、舛本直文客員教授の見解が掲載。

2021.2.6日本経済新聞/毎日新聞

文部科学省は2月5日、国公立大学2次試験の出願最終日となる同日午後3時現在の志願状況を発表し、公立大学で志願倍率が高いのは釧路公立大学経済学部8.5倍、東京都立大学法学部7.5倍、下関市立大学経済学部6.3倍の順だったとの記事が掲載。

2021.2.5テレビ朝日

「羽鳥慎一モーニングショー」の新型コロナウイルスワクチンをテーマとしたコーナーで、日本政府が確保しているとするワクチンがスケジュール通りに届くかについて、詫摩佳代教授(国際政治)の「今後の国際情勢を考えると計画通りに進む保証はない。国産ワクチンの開発や仕入れ先ワクチンの選択肢を広げる努力は必要である。」とのコメントが紹介された。

2021.2.3読売新聞

街中で多く見かける防犯カメラは、ダムや溶鉱炉を監視する工業用カメラの技術を応用して1960年代に欧米で導入され始めたもので、国内では1964年末頃に東京や大阪で導入されたが「映像は不鮮明でいったん下火になった」とする星周一郎教授(刑法)の解説が掲載。

2021.2.1信濃毎日新聞

諏訪湖を覆う氷が割れてせり上がる「御神渡り」に関する600年分の文書を解析し、日本の気候変動の状況を探る研究を、三上岳彦名誉教授ら歴史気候学の専門家3人のグループが進め、「温暖化など、現代の人間活動が与えた影響を評価、検討する材料になる」とした記事が掲載。

2021.2.1日本経済新聞

新型コロナウイルスの感染拡大と休業要請などがもたらす経済的影響に対する政策のうち、国民の生活保障という観点から、個人や世帯に対する政策について阿部彩教授(社会政策)の見解が掲載。

2021.1.30日本経済新聞

文部科学省は1月29日、国公立大学の2次試験志願状況の中間集計を発表し、公立大学で志願倍率が高いのは、東京都立大学の前期日程の法学部2.5倍、後期日程の人文社会学部6.9倍だったとの記事が掲載。

2021.1.29福島民友新聞

福島県は1月28日、県内に生息する野生生物のうち、絶滅の恐れがある種をまとめた「ふくしまレッドリスト」の改定案を公表し、新たに「絶滅」とされた5種のうち「イトハコベ」はこれまで県内での報告がなく、リストに掲載されていなかったが、1907年に西白河郡で採取された標本が東京都立大学で見つかり、それ以降生育が確認されていないため追加されたとの記事が掲載。

2021.1.29日本経済新聞

「スマート東京」の取り組み先行地区として選定されている5地区のうちの八王子市南大沢地区では、東京都立大学が主導する形で「スマート学園都市」構想が進み、同大南大沢キャンパス内にローカル5Gの基地局を整備し、サービス実装に向け研究を始めたとの記事が掲載。

2021.1.28電気新聞

東京都立大学などの研究グループは1月26日、大型ボイラー向けに100~150度程度の低温でも効率よく反応する脱硝触媒を開発したと発表し、火力発電所などの脱硝プロセスの省エネルギー化や低コスト化、発展途上国の大気環境向上などへの貢献が期待されるとの記事が掲載。

2021.1.28日刊工業新聞

東京都立大学では、南大沢キャンパスと日野キャンパスにエリア限定の第5世代通信(5G)「ローカル5G」環境を整備し、1月に研究を開始したことを記念して、2月15日14時から16時30分にオンラインによるシンポジウム「東京都立大学発『スマート東京』キックオフミーティング」を開催するとの記事が掲載。

2021.1.26朝日新聞

東京都立大学南大沢キャンパスでは、野元弘幸教授(社会教育)の呼びかけで昨年5月から始まった「都立大コロナ対策学生生活支援プロジェクト」の一環として、コロナ禍によるアルバイト減少で生活に困っている学生に、教職員や卒業生、地域の人たちからの寄付による食料支援活動をしているとの記事が掲載。

2021.1.25東京新聞

日本旧石器学会会長や明治大黒耀石研究センターのトップを努めた小野昭名誉教授の著書「ビジュアル版 考古学ガイドブック」(新泉社)について、考古学を豊富な写真や図版とともに読み解き、一般向けにかみ砕いて示していると紹介する記事が掲載。

2021.1.22朝日新聞

新型コロナウイルス感染症対応の特別措置法改正案で、政府が新たに創設する「まん延防止等重点措置」について、「発出の要件があいまいだと過剰な規制につながりかねない。何を防止する措置なのかが国民に伝わらなければ、感染抑止効果は期待できない。」とする木村草太教授(憲法)の見解が掲載。

2021.1.21朝日新聞

日本学術会議の会員候補6人の任命を菅義偉首相が拒んだ問題に抗議しようと、学者らによる緊急出版が相次ぎ、木村草太教授(憲法)共著の「学問の自由が危ない 日本学術会議問題の深層」(晶文社)が1月末に出版されるとの記事が掲載。

2021.1.20朝日新聞

12月15日、第42回サントリー学芸賞(サントリー文化財団主催)の贈呈式があり、受賞者8名中、女性が5人と初めて過半数を占め、政治・経済部門で詫摩佳代教授(国際政治)の「人類と病」(中公新書)が受賞したとの記事が掲載。

2021.1.18読売新聞

歩行が困難になると外出をおっくうに感じる高齢者をサポートする電動車いすを紹介する記事で、「高齢者が社会的なつながりを失うことはフレイル(健康と要介護の間にある心身の調子が崩れた状態)の入り口。人とのつながりを維持する上で、電動車いすなどを活用するのは有効な手段だ。」とする藺牟田洋美准教授(高齢者心理学)の見解が掲載。

2021.1.16日本経済新聞

1月16日から始まる大学入学共通テストの会場となる各大学は感染対策を徹底し、東京都立大学では、マスクの着用が義務付けられている受験生が万が一マスクを忘れても受験生に渡す分を用意しているとの記事が掲載。

2021.1.13毎日新聞(長崎)

コロナ禍で成人式が相次いで中止される中、長崎県長与町では東京都立大学1年の田中凜さんからのオンライン開催の提案に町側も全面協力して、新成人や町長らが町議会議場で式を実施し、田中さんが撮影と動画編集を行い、ユーチューブで公開する「オンライン成人式」が実現したとの記事が掲載。

2021.1.13日経産業新聞

精密部品加工のピーエムティーが、脈波、呼吸数、心拍数、体表面温度を計測することにより、心身の健康状態の変化を把握する装置を開発し、呼吸数や体表面温度から感染症などによる体調変化を見る技術は東京都立大学との共同研究成果を活用したとの記事が掲載。

2021.1.11日本経済新聞

株主総会での投票について機関投資家に賛否を助言する「議決権行使助言会社」へは、判断の根拠や会社の実態が不透明なことから規制が必要との声があり、「サービスを利用する機関投資家が推奨をうのみにしないことが重要だ」とする尾崎悠一教授(商法)の見解が掲載。

2021.1.8日本経済新聞

新型コロナウイルスによる2021年の世界情勢への影響について、発展途上国で財政不安が深刻化し、ワクチン調達が遅れる可能性があり、ワクチン格差が大きくなれば情勢不安を引き起こしかねないとする詫摩佳代教授(国際政治)の見解が掲載。

2021.1.6毎日新聞

1月23日から公開されるシリーズの完結編となる映画「シン・エヴァンゲリオン劇場版」について、「劇場版『鬼滅の刃』無限列車編」との比較や、フィナーレが時代にどれだけシンクロできているかがポイントだとする宮台真司教授(社会システム理論)の見解が掲載。

2021.1.6毎日新聞

東京都立大学の教職員や学生の有志が、新型コロナウイルス禍でアルバイト収入が減るなどした学生に食料品を無料配布する支援を昨年5月から続けていて、利用者は延べ1200人以上になり、活動の呼びかけ人の野元弘幸教授(社会教育)は「物心両面できつい状況の学生は多く、非常時に学生を支援する体制を整えることが必要だ」と話したとの記事が掲載。

2021.1.4日経産業新聞

2021年以降の気象について、地球温暖化が降水量増加の一因になっていることや、巨大台風などの自然現象に対する警戒感を強く持ち続けることの重要性など、藤部文昭特任教授の見解が掲載。

2021.1.1毎日新聞

新型コロナウイルスのワクチンが欧米などで承認され、接種が始まったが、ワクチン分配を巡る格差の解消なしに、世界規模での感染収束と経済回復は見通せないとする詫摩佳代教授(国際政治)の見解が掲載。

2020.12.26/2020.12.28朝日新聞/読売新聞/日本経済新聞/日刊工業新聞

東京都は12月25日、来年3月末に任期満了を迎える東京都公立大学法人の島田晴雄理事長の後任に、環境経営学を専門とする東京大学名誉教授の山本良一氏を起用すると発表したとの記事が掲載。

2020.12.26読売新聞

久米潔東京都立大学名誉教授に正四位が授与されたとの記事が掲載。

2020.12.26朝日新聞

東京都立大学では聴覚障害がある学生への「合理的配慮」として、3人の支援学生がオンライン講義の内容を遠隔で文字に起こしたり、教員に対して講義でわかりにくい言葉は極力使わないなどの配慮を依頼しており、ダイバーシティ担当教員は「それぞれの学生の困難に寄り添うことが大切。ほかの学生の意識改革や授業改善にもつながって欲しい。」と説明したとの記事が掲載。

2020.12.11読売中高生新聞

「移ろう言葉」をテーマに新しい言葉が生まれることの意味を紹介するコーナーで、新語は言葉を豊かにするが、言葉の変化のすべてが良いとは限らず、特に文法の変化には注意すべきであるとする浅川哲也教授(日本語学)の見解が掲載。

2020.12.19日本経済新聞

2021年はどのような経済になるのか、様々な研究者の見解を取り上げた『経済論壇から』で、宮本弘暁教授(労働経済学)の「高齢化した国では財政政策の乗数効果は小さく、高齢化経済で財政政策の効果を高めるには、高齢者や女性の雇用を促し、労働力人口の減少を抑える必要がある」(Voice 1月号)が挙げられた。

2020.12.18ケータイ Watch(Web)

総務省関東総合通信局は12月18日、新たな周波数でのローカル5Gの免許申請の受付を開始し、12月18日時点で東京都立大学を含む15の企業、公共機関および教育機関が申請したとする記事が掲載。

2020.12.18朝日新聞

公立小学校の1学級の上限を40人から35人へ引き下げることが決定したことについて、少人数学級を求める約23万人の署名を文部科学省と財務省に出す予定だった乾彰夫名誉教授らは「35人学級は一歩前進だが、35人は国際的には大人数でまだこれからだ」と話したとの記事が掲載。

2020.12.18日本経済新聞

東京外郭環状道路のトンネル工事直後に東京都調布市で発生した道路の陥没やひび割れについて、衛星データが示した地表隆起に着目し、地下水脈がトンネル工事によって遮断され、行き場を失った地下水がたまって隆起が起きたと推測できるとする鈴木毅彦教授(地形学)の見解が掲載。

2020.12.18日本経済新聞

コーポレートガバナンス・コードの再改訂に向けて議論が進んでいる。監督と執行の分離が進む中、「監督」を取締役が担うとすると、「執行」を担うのは誰なのか、「執行役員」という役職自体を見直す時期に来ているとする松田千恵子教授(経営・財務戦略)の見解が掲載。

2020.12.25更新Geoコン(Web)

Geoコン2020のスペシャルインタビューにて、2014年と2015年のG空間EXPO Geo アクティビティコンテストで最優秀賞を受賞した倉田陽平准教授(地理情報科学)が、受賞作品「CT-Planer」(自分だけの街歩きプラン作成のオンラインツール)、「だれでもガイド!」(WEB上で誰でも簡単に仮想ツアーを作成・発信)の開発経緯などについて語った記事が掲載。

2020.12.17TOKYO MX(Web)

東京都立大学では、オープンユニバーシティ新春スペシャル講座「Society5.0社会の到来」の受講生を募集しており、2021年1月9日と1月16日の2日間に分けて、ウェブ会議システム「Zoom」を使ったオンラインで開催するとの記事が掲載。

2020.12.16あらかわ区報ジュニアNo

東京都立大学健康福祉学部の企画、神保秀久特任助教の指導で、荒川区立諏訪台中学校陸上競技部のジュニア記者たちが東京2020パラリンピックの種目であるブラインド陸上に挑戦したとする記事が掲載。 あらかわ区報ジュニアNo.137

2020.12.15日本経済新聞

労働人口の減少が続く日本は生産性を高める取組が不可欠だが、日本経済の新型コロナウイルス禍からの回復は鈍く、企業は設備投資に踏み切れない状況で、政府が打開策としてグリーンやデジタル分野を見込んでいることについて、「デジタル化は生産性向上につながり波及効果も大きい」とする宮本弘暁教授(労働経済学)の見解が掲載。

2020.12.13東京新聞

公立小中学校の「少人数学級」の必要性と課題について、大規模校ほど空き教室が少なくクラスを簡単に増やせないことや、人数が減るとクラスの多様性が下がるなどのデメリットもあるので、漠然と少人数学級にするのではなく、目的を明確にして教員を増やして配置することが重要であるとする木村草太教授(憲法)の見解が掲載。

2020.12.11読売新聞

多摩地域の大学における新型コロナウイルス感染防止対策の例として、東京都立大学では学生に感染防止ガイドラインを配布し、大講義室での大人数講義はオンラインで実施していると挙げられた記事が掲載。

2020.12.10読売新聞

187の自治体が「2050年に温室効果ガス排出実質ゼロ」を掲げているものの具体的な施策を進めている自治体はまだ少ないことについて、国が具体的な取り組みの参考となるメニューを示すべきだとする奥真美教授(環境法)の見解が掲載。

2020.12.11週間朝日

東京都調布市の住宅街で道路の陥没や家のヒビ割れが相次ぎ、現場では地下40~50メートルを東京外郭環状道路のトンネル工事の掘削機「シールドマシン」が通過していたことについて、「多少硬い礫も混ざった砂層をシールドマシンが掘り進み、礫を削るうちに予想以上に土を取りすぎ、地盤が崩れたかもしれない。ただ、表層に問題があった可能性や表層と地下の工事が複合して影響した可能性もある」とする鈴木毅彦教授(地形学)の見解が掲載。

2020.12.7読売新聞(神奈川)

相模原市で12月6日未明に開かれた小惑星探査機「はやぶさ2」のパブリックビューイングに、宇宙開発の夢に向けて紙飛行機を研究する東京都立大学システムデザイン学部航空宇宙システム工学科1年の伊藤奨真さんも参加し、「はやぶさ2に携われるよう努力を続ける」と意気込みを新たにしたとの記事が掲載。

2020.12.6日本経済新聞

「鬼滅の刃」が大ヒットした背景には、原作漫画が持つ「利己」対「利他」という根源的な問題提起があり、生き方の倫理を描いていて、「風の谷のナウシカ」以来の感動作であると宮台真司教授(社会システム理論)がネット番組「マル激トーク・オン・ディマンド」(10月31日配信)で語ったとする記事が掲載。

2020.12.5朝日新聞

東京都立大学理学部数理学科には五感の感覚過敏等がある学生がいて、大学側の対応として、合理的配慮はダイバーシティ推進室が担当し、学長名で各学部長に依頼、授業担当教員に周知される。大学担当者は「教育の本質を変えない範囲ならできる限りのことをしたい」と説明したとの記事が掲載。

2020.12.2朝日新聞

都立八王子東高校で11月20日、高校生が大学での学びにふれる「プロフェッサー・ビジット」(朝日新聞社主催、代々木ゼミナール協賛)があり、渡辺隆裕教授(ゲーム理論)が「ゲーム理論って何だろう」をテーマに講義したとの記事が掲載。

2020.12.1日本経済新聞

グローバルな課題に関わろうとしなかったトランプ政権が終わり、バイデン新政権が発足するが、すぐに米国のリーダーシップ回復とはならず、日本は保健分野での技術、財政支援などで国際秩序の維持に関与すべきだとする詫摩佳代教授(国際政治の見解が掲載。

2020.11.30読売新聞

「ペットがもたらす健康効果」(社会保険出版社、人と動物の関係学研究チーム編著)が紹介され、研究チーム代表の星旦二名誉教授の「健康寿命を延ばすほか、子どもへの精神的な好影響も期待できる」とのコメントが掲載。

2020.11.13日経クロステック(Web)

トランプ政権下での「GAFA」と呼ばれる米巨大IT企業に対する独占行為などの追及が、バイデン政権への移行後はどうなるのか、伊永大輔教授(経済法)の見解が掲載。

2020.11.2日経クロステック(Web)

スマートフォンOSと検索サービス用アプリの「抱き合わせ」がEU競争法や反トラスト法に抵触するとして、米Googleが欧米で提訴されているが、日本でも独占禁止法違反に問えるのか、伊永大輔教授(経済法)の見解が掲載。

2020.11.30日本経済新聞

新型コロナウイルスによる経済停滞のため、景気を加速も減速もさせない実質金利の水準である「自然利子率」が低下している中、日銀は一段の財政出動による景気や物価の押し上げを主張するが、「高齢者や女性の労働力を生かせるような構造改革を通じ、潜在成長力を高めるのが本筋だ」とする宮本弘暁教授(労働経済学)の見解が掲載。

2020.11.28読売新聞

東京都立大学1年の伊藤奨真さんが惑星探査機の開発という夢を叶えるステップとして、金崎雅博教授(高速空気力学)の指導のもと、紙飛行機の飛距離ギネス世界記録の更新を目標に、日々研究を重ねている様子を紹介する記事が掲載。

2020.11.26サイエンスポータル(Web)

文部科学省が6月にまとめた「科学技術白書」の未来予測特集で描かれた2040年の社会でのエネルギー技術の目玉となりそうな「人工光合成」について、東京都立大学井上晴夫特別先導教授の解説が掲載。

2020.11.26読売新聞(群馬)

高齢者が起こした交通事故の裁判において1審では無罪とされた被告側が有罪を求めた控訴審で、以前からめまい症状を自覚していたことや家族から運転をやめるよう注意されていたことなどから逆転有罪となったことについて、「証拠に基づく妥当な判決であるが、高齢ドライバーに対する周囲の対応の重要性が高まっていることを再認識させられた」とする星周一郎教授(刑法)の見解が掲載。

2020.11.25ハーバードビジネスレビュー(Web)

『ハーバード・ビジネス・レビュー』を支える豪華執筆陣の中から、森本博行名誉教授と編集部が特に注目すべき著者を毎月一人ずつ厳選して紹介するコーナーで、2020年11月はハーバード・ビジネス・スクール教授のサンドラ J. サッチャー氏を紹介する記事が掲載。

2020.11.24AERAdot(Web)

受験生の大学選びの情報誌「国公立大学by AERA  2021」(朝日新聞出版)で、東京都立大学の研究、教育、学生たちの素顔などが紹介され、首都大学東京(現・東京都立大学)出身のフリーアナウンサー鷲見玲奈さんが受験生のころの思い出や大学生活について語ったとの記事が掲載。

2020.11.24/2020.11.25認知症ねっと(Web)/SOMPO笑顔倶楽部(Web)

大場俊弥大学院生、斎藤太郎助教(神経生化学)安藤香奈絵准教授(神経科学)、国立研究開発法人国立長寿医療研究センター認知症先進医療開発センターアルツハイマー病研究部の飯島浩一部長らの共同研究チームが、アルツハイマー病でタンパク質「タウ」が、酵素「MARK4」の疾患変異型の作用により、形を変えてさらにくっついて固まりやすくなり、水に溶けにくくなることで蓄積しやすくなることを発見し、アルツハイマー病でタウが蓄積する新たなメカニズムを明らかにしたとの記事が掲載。

2020.11.23朝日新聞

東日本大震災の東京電力福島第一原発事故で放出された「放射性雲」がどう流れたのか経路を推定するために、首都大学東京(現・東京都立大学)、国立環境研究所などのチームが、全国に設置されている大気汚染の測定局で使われているテープ濾紙を分析し、当時の大気中の放射性物質濃度を明らかにしたとの記事が掲載。

2020.11.22中日新聞(Web)

浜松市で11月20日、オンライン講演会「子どもの貧困 コロナ前と後」が開催され、阿部彩教授(貧困・格差論)が都内からZoom(ズーム)で講演し、厚生労働省の「2019年国民生活基礎調査」の結果から子どもの相対的貧困率は13.5%になり、新型コロナ感染拡大の影響で低所得世帯はさらに打撃を受けている状況を説明したとの記事が掲載。

2020.11.18あらかわ区報ジュニアNo

東京都立大学健康福祉学部が企画協力した、東京2020パラリンピックから正式競技に採用されるパラバドミントンを荒川区立尾久八幡中学校バドミントン部のジュニア記者たちが挑戦したとする記事が掲載。あらかわ区報ジュニアNo.136

2020.11.22マツダ株式会社

都市環境学部建築学科の猪熊純助教(建築意匠)がマツダ株式会社MAZDA MX-30のクリエーターコラボレーションとしてCM動画に出演。
CM動画はこちら(Youtube)   スペシャルサイトはこちら

2020.11.22TBSテレビ

小野順貴教授(音の信号処理と情報処理)が11月22日放送の「林先生の初耳学」に出演し、同時にたくさんの人が喋っても1人1人の音を聞き分けるマイクについて解説した。

2020.11.20読売新聞

公立小中学校を「1クラス30人」とする少人数学級化を進めたい文部科学省と、財政支出を抑えたい財務省との対立は年末にも方向性が示される可能性があり、乾彰夫名誉教授ら教育研究者が11月9日、文部科学省で記者会見を行い、「直ちに実施を決断するべきだ」と少人数学級の推進を求めたとする記事が掲載。

2020.11.19まぐまぐニュース(Web)

健康社会学者の河合薫氏が、緊急事態宣言が出された4~5月の気温が東京都千代田区で約0.5度低かったのは、在宅勤務で会社の空調利用や交通量が減少したことにより、人工排熱が減ったためだとする藤部文昭特任教授らの研究グループの調査結果を紹介した記事が掲載。

2020.11.19タウンニュース八王子(Web)

東京都が策定した情報通信技術を活用して便利に生活できる都市をめざす「スマート東京」において、新宿などと並び先行実施エリアと位置付けられた「南大沢」で、東京都、八王子市、東京都立大学、地元企業、地元団体、通信事業者らが参画して「南大沢スマートシティ協議会」が設立され、「モビリティ」「商業賑わい」「情報他」の3つの部会には東京都立大学の教授が所属し、地域の課題、先端技術による対策を検討するとの記事が掲載。

2020.11.18TOKYO MX(Web)

50歳以上を対象とした「東京都立大学プレミアム・カレッジ」は、「首都・東京をフィールドに学ぶ」をテーマに、教育研究実績が極めて豊富なカレッジの専任教授などによる独自のカリキュラムで、1年目の「本科」、2年目の「専攻科」に加えて、3・4年目の「研究生コース」を2021年4月に新設し、最長4年間、ステップアップしながら学び続けることができると紹介する記事が掲載。

2020.11.15読売新聞(岩手)

岩手県北上市の国指定史跡「八天遺跡」で14日、今年の発掘成果に関する現地説明会が開かれたとする記事で、新たに縄文時代中期末(約4500年前)~後期初め頃とみられる集落跡から方形の建物跡などが発見され、過去に隣接地から約3800年前の祭祀施設ともいわれる円形の大型建物跡が見つかっていることについて、建物が同時に存在した可能性も捨てきれないとする山田康弘教授(先史学)の見解が掲載。

2020.11.13朝日新聞(大阪)

大阪に息づく長屋を一斉公開する「オープンナガヤ大阪」が11月14、15日にオンラインで開催され、岡村祐准教授(都市計画)が地域資源を生かしたまちづくりについて語るとの記事が掲載。

2020.11.11読売新聞(岩手)

岩手県北上市の「八天遺跡」の発掘調査をしている北上市教育委員会が、新たに縄文時代中期末(約4500年前)の集落跡を発見したとし、過去に隣接地から縄文後期の祭祀施設ともいわれる大型建物跡が見つかっていることについて、住居中心の一般的な集落から祭祀施設中心の「特殊な区域」への変遷過程が明らかになったとの山田康弘教授(先史学)の見解が掲載。

2020.11.11ITmedia(Web)

デジタル時代におけるマーケティングで「マーケティング・ミックス」はどう変わるのか、マーケティング4.0でプロモーション政策から形を変えた「コミュニケーション政策」について、水越康介教授(マーケティング)の見解が掲載。

2020.10.29水道産業新聞

名古屋市上下水道局幹部と小泉明特任教授ら学識者が参加して、上下水道事業の施設再構築とこれからについて、座談会が開かれたとの記事が掲載。

2020.10.29日本水道新聞

水道技術研究センターの「PipeΣプロジェクト」で「施設統廃合に伴う基幹管路の再構築に関する研究」の小委員長を担当した荒井康裕准教授(上水道工学)の将来の水道インフラについての見解が掲載。

2020.10.29日本水道新聞

コロナ禍を受けて日本水道協会の令和2年度水道研究発表会は中止となり、講演集となった。直接発表する場がないことから発表論文数が激減したが、東京都立大学・大学院の論文数は14編で、学校・公的団体では10年連続トップだとする記事が掲載。

2020.10.26水道産業新聞

多様なテーマで官学連携研究を推進する東京都水道局と東京都立大学。首都の水道事業の技術と強靭化について、東京都水道局技監相場淳司氏と小泉明特任教授が対談した記事が掲載。

2020.11.17毎日新聞/読売新聞/朝日新聞/産経新聞/日本経済新聞

優れた研究成果や評論活動を展開した書籍の著者に贈る、第42回サントリー学芸賞(サントリー文化財団主催)の受賞者8人が11月16日、発表され、【政治・経済】部門で詫摩佳代教授(国際政治)「人類と病 国際政治から見る感染症と健康格差」(中央公論新社)が受賞したとの記事が掲載。

2020.11.16朝日新聞

緊急事態宣言下の4~5月の気温は東京都千代田区で約0.5度低下していることが調査により判明し、新型コロナウイルスの感染拡大で社会経済活動が縮小し、事業所の空調や車による人工排熱が減少したことが原因と考えられるとする、藤部文昭特任教授(気候学)の見解が掲載。

2020.11.14朝日新聞

モール型ショッピングセンターが次々と郊外に出店すると、人々は均一化された商業施設の中で「身の丈」の消費をするようになり、「背伸び」をして出かけていた百貨店は勢いを失っている今、スナックのママやマスターの人柄を目当てにさまざまな人が集まってくる「ファンビジネス」に百貨店が生き残るためのヒントがあるとする谷口功一教授(法哲学)の見解が掲載。

2020.11.10MONOist(Web)

東京都立大学は10月15日、北里大学、横浜国立大学、名古屋市立大学との共同研究により、特定の蒸気を感知して可逆的に変形、変色する特性を持つ新材料を開発したと発表したとの記事が掲載。

2020.11.10Business Insider Japan(Web)

7年8カ月の安倍長期政権がデジタルネイティブといわれる世代の若者にどのような影響を及ぼしたのか、佐藤信准教授(現代日本政治)の見解が掲載。

2020.11.9/2020.11.10NHK NEWS WEB(Web)/東京新聞(Web)

小中高校の「少人数学級」導入を求める署名が18万人を超えたとして教育研究者の有志が11月9日、文部科学省で記者会見を開いて法改正の必要性を訴え、呼びかけ人である乾彰夫名誉教授は「感染対策と子どもたちに目が届きやすい学校運営の両立には、早急な少人数学級の実現が必要だ」と話したとの記事が掲載。

2020.11.9NHK NEWS WEB(Web)

第三者からの依頼に応じSNSに投稿された画像などから個人情報を割り出す「特定屋」の行為が犯罪に悪用されるケースが増えていることについて、「誰もがアクセスできるネット上から個人情報を集めるため、特定屋の行為自体を取り締まることは難しく、SNS利用者はSNSへの投稿から居場所などを特定されるリスクがあることを意識することが必要である」とする星周一郎教授(刑法、刑事訴訟法)の見解が掲載。

2020.11.6福井新聞(Web)

全国68自治体でつくる「ふるさと納税の健全な発展を目指す自治体連合」は11月10日午後2時半からオンラインで「ふるさと納税の未来を考えるシンポジウム」を開き、水越康介教授(マーケティング)が「ふるさと納税を支援する顧客志向のマーケティング」をテーマに講演するとの記事が掲載。

2020.11.6日本経済新聞

人類学者の海部陽介さんが進める3万年前の航海を再現するプロジェクトでは、2019年に、3万年前の旧石器だけで作った丸木舟による台湾から与那国島までの航海を成功させ、丸木舟の製作には山田昌久特任教授らが協力したとの記事が掲載。

2020.11.1モデルプレス(Web)

東京都立大学のミスコンテスト「The Brightest Award 2020」の結果発表が11月1日に行われ、グランプリは齋藤舞さん、準グランプリは江蔵瑠美さん、ミスター部門ではグランプリは文川智仁さん、準グランプリは陶山達平さんが受賞したとの記事が掲載。

2020.10.29マイナビニュース(Web)

東京都立大学安藤香奈絵准教授(神経科学)らの共同研究チームは、アルツハイマー病において脳内で塊を作ることで神経細胞死を引き起こすと考えられているタンパク質「タウ」が、酵素「MARK4」の疾患変異型のリン酸化により、形を変えてさらにくっついて固まりやすくなり、水に溶けにくくなることで蓄積しやすくなることを、発見したとの記事が掲載。

2020.10.29Harvard Business Review(Web)

『ハーバード・ビジネス・レビュー』を支える豪華執筆陣の中から、森本博行名誉教授と編集部が特に注目すべき著者を毎月一人ずつ厳選して紹介するコーナーで、2020年10月はハーバード・ビジネス・スクール教授のマックス H. ベイザーマン氏を紹介する記事が掲載。

2020.11.4,9,11日経産業新聞/官庁速報/日本経済新聞

東京都立大学は、50歳以上を対象とする「東京都立大学プレミアム・カレッジ」に2021年4月、「研究生コース」を新設し、本科(1年目)、専攻科(2年目)、研究生コース(3、4年目)の最長4年間学ぶことができることになるとの記事が掲載。

2020.10.19週刊タイヤ新報

高橋洋助教(気象学)と山﨑拓弥大学院生の研究チームが、東京での雪の予報に寄与する新たな要素として関東及び東北地方東方の海面水温の監視が必要であると学会誌に発表したとの記事が掲載。

2020.11.4日経産業新聞

ショウジョウバエが人やマウスとよく似た細胞や分子の仕組みを持ち、飼育や遺伝子操作が手軽にできることから、認知症やがん、希少疾患などの研究に活用されていて、「認知症の発症メカニズムを突き止めて創薬につなげたい」とする安藤香奈絵准教授(神経科学)のコメントが掲載。

2020.10.23日本経済新聞

多くの企業で次年度を見据えた中期経営計画書が作られる時期であるが、投資家が知りたいのは、将来に向けた骨太なストーリーとしての戦略であり、計画レベルの施策ではないとする松田千恵子教授(経営・財務戦略)の見解が掲載。

2020.10.22日刊工業新聞

三豊科学技術振興協会は、計測・加工・制御に関する研究などを対象とした助成事業で、9件の2020年度の対象先を決定し、角田直人准教授(伝熱工学)の「近赤外吸収特性を利用した水中の粒子の3次元位置計測」が選ばれたとの記事が掲載。

2020.10.22産経新聞

米司法省が米グーグルを独占禁止法違反で提訴したことについて、日本への影響は大きいとする伊永大輔教授(経済法)の見解が掲載。

2020.10.21日本経済新聞

「三島由紀夫 50年後の問い」と題し、日本人の「不動点」として考えた天皇の存在は日本人にとって必要不可欠であるとする三島の思想について、宮台真司教授(社会学)の見解が掲載。

2020.10.21,23,30日本経済新聞/日刊工業新聞/日経MJ

東京都立大学は2021年4月、50歳以上の学びの場となる「東京都立大学プレミアム・カレッジ」に「研究生コース」を新設し、現在の本科(1年目)修了後、引き続き学べる専攻科(2年目)加え、「研究生コース」(3・4年目)に進むことにより、最長4年間学び続けることが可能になるとの記事が掲載。

2020.7.13日経コンストラクション(Web)

山梨県身延町にある中部横断自動車道の醍醐山トンネルで、開通からわずか半年後に覆工コンクリートの打ち継ぎ目の総数の約6割に当たる144カ所で浮きが生じた原因を検証するため、砂金伸治教授(トンネル工学)を座長に「中部横断自動車道トンネル構造・施工等に関する検討の場」が設置され、現地調査や工事と点検の関係者へのヒアリングを進めた結果、施工と初回点検がトンネルの損傷に影響を与えた可能性があることが判明したとする記事が掲載。

2020.10.13日本経済新聞

新型コロナウイルスにより多くのスポーツ競技会が休止となっている中、日本学生自転車競技連盟はリアル(現実空間)で予定していた大会と同じ日に同じコースの仮想空間でレーサーが競う「eレース」を4回開催し、再開したリアル大会で成績を伸ばす選手もいて、バーチャル開催に奔走した東京都立大学の古田雅拓さんは「効果があったのでは」と語ったとする記事が掲載。

2020.10.13日本経済新聞

東京都荒川区が東京都立大学に監修を依頼して、高齢者の健康づくりを促すDVDを作成して区役所などで配布するとともにユーチューブでも配信し、家でできる体操や脳トレプログラムなどを動画で紹介しているとの記事が掲載。

2020.10.12日本経済新聞

日本経済新聞社と住宅生産振興財団は、饗庭伸教授(都市計画)らを講師に「情報と技術が変えるこれからの郊外居住」をテーマとしたシンポジウムを10月28日にオンラインで開催するとの記事が掲載。

2020.10.8ITmedia(Web)

デジタル時代におけるマーケティングで「マーケティング・ミックス」はどう変わるのか、マーケティング4.0で流通政策から形を変えた「共同活性化政策」について、水越康介教授(マーケティング)の見解が掲載。

2020.10.5日本経済新聞

コロナ危機により多くの企業がビジネスモデルを抜本的に変革せざるをえなくなり、企業戦略に結びついたESG推進が重要になるとする松田千恵子教授(経営・財務戦略)の見解が掲載。

2020.10.5日本経済新聞

工業用装置スタートアップの株式会社 塩 と東京都立大学は、微細な気泡の働きで家庭用水道の洗浄力を高める機器を開発したとの記事が掲載。

2020.10.3毎日新聞

新型コロナウイルス対策として実施されている入国制限が10月1日から緩和され、1日1000人程度の私費留学生や研究者の受け入れを開始したことについて、東京都立大学はキャンパスで留学生ら学生の交流が進むことを期待し、詳細を国に確認しながら慎重に対応を進めていきたいとしているとの記事が掲載。

2020.9.30日本経済新聞

「アベノミクスの総括」と題して安倍政権7年8カ月を振り返り、今後の課題や菅政権への期待について、村田啓子教授(日本経済論)の見解が掲載。

2020.9.26,27,28読売新聞/毎日新聞/朝日新聞/日本経済新聞/東京新聞/日刊工業新聞

東京都立大学は9月25日、上野淳学長の任期満了に伴い、次期学長に首都大学東京(現・東京都立大学)で副学長を務めた大橋隆哉特任教授を選任し、任期は2021年4月1から4年間、専門は宇宙物理学と発表したとの記事が掲載。

2020.9.25ラグビーリパブリック(Web)

東京都立大学ラグビー部が、今季就任した藤森啓介ヘッドコーチの指示のもと練習を再開し、関東大学リーグ戦3部優勝を目指すとする記事が掲載。

2020.10.1関塾タイムス10月号

「わたしの勉学時代」のコーナーで、上野淳学長の学生時代や教員時代のエピソード、受験生や保護者へのメッセージなどのインタビュー記事が掲載。

2020.9.8飛翔9月号

「ゼミ・研究室探訪」のコーナーで、東京都立大学人文社会学部の考え方と特色、谷口央教授(日本近世史)研究室、西郡仁朗教授(日本語教育学)研究室を紹介する記事が掲載。

2020.6みんなの大学

京王・井の頭沿線大学情報マガジン「みんなの大学」に、東京都立大学の「学芸員養成課程展示室」、「東京都立大学図書館本館」を紹介する記事が掲載。

2020.5Y-SAPIX JOURNAL

都が設置する唯一の総合大学「東京都立大学」による「高い研究力・質の高い教育」について語る上野淳学長のインタビュー記事が掲載。

2020.9.24東京新聞

新型コロナウイルスの影響でオンライン授業を続ける多くの大学が、後期はオンラインと対面を組み合わせた「ハイブリッド」授業の方法を模索していることについて、東京都立大学では、オンライン授業は原則自宅で受講するよう求めるが学内で受けざるを得ない場合は教室を用意するとの記事が掲載。

2020.9.23BuzzFeed(Web)

新型コロナウイルスの影響で経済的な打撃を受けた事業者を支援するために国が設けた「持続化給付金」や「家賃支援給付金」において、「性風俗関連特殊営業」の事業者だけが対象外とされるのは「法の下の平等」を保障する憲法に反するとして、風俗業経営者が国を相手取った訴訟を起こしたことについて、木村草太教授(憲法)の見解が掲載。

2020.9.18日刊工業新聞

伊藤隆教授(構造生物化学)らが、細胞内のたんぱく質構造を核磁気共鳴(NMR)で直接測定する「インセルNMR」を創薬開発に活用した手法の開発を進めていて、病気の発症機構や原因物質の構造解明、薬剤の選定に応用できるとの記事が掲載。

2020.9.16朝日新聞(Web)

2014年秋、安倍晋三首相は「故郷(ふるさと)を消滅させてはならない」として「地方創生」を掲げたが、東京一極集中がさらに進んでいることについて、山下祐介教授(地域社会学)の見解が掲載。

2020.9.15朝日新聞(Web)

安倍晋三首相の後任を決める自民党総裁選での菅義偉官房長官の勝利により、安倍政権が「継承」されることについて、宮台真司教授(社会学)の見解が掲載。

2020.9.15PRESIDENT WOMAN(Web)

世界的にみても子どもの貧困率が高い日本では、「子どもの貧困は、社会の重要な課題として取り組むべき」という雰囲気が社会全体に広がることが重要であるとする、阿部彩教授(社会保障論)の見解が掲載。

2020.5.1水道公論

近年多発する豪雨災害への対策として、数百年スパンでの政策の推進、地下水を含めた健全な水循環の実現など、河村明教授(水文学および水資源工学)の提言が掲載。

2020.9.14週刊経営財務

「CFOが導く変革と成長」をテーマに、新時代のCFOの仕事や役割、ポストコロナ社会を見据えた解決策等、吉松加雄特任教授のインタビュー記事が掲載。

2020.9.14朝日新聞デジタル(Web)

「ポスト安倍」を決める自民党総裁選が進むが、「安倍政権は終わっても、安倍政治は終わらない」とする宮台真司教授(社会学)の見解が掲載。

2020.9.12excite ニュース(Web)

「青木理×久田将義のダークサイドトーク《配信版》 ”7年8カ月に及んだ安倍政権とは何だったのか?”を考える」に、宮台真司教授(社会学)がゲスト出演するとの記事が掲載。

2020.9.6朝日新聞デジタル(Web)

憲政史上最長の第2次安倍晋三政権が若者からの支持率が高かったことについて、佐藤信准教授(現代日本政治)の見解が掲載。

2020.9.12NHK

中林一樹名誉教授がNHK「週刊まるわかりニュース」の「ミガケ好奇心!首都直下地震に備える」のコーナーに出演し、電気が火災を引き起こすリスクについてコメントした。

2020.9.1NHK

河村明教授(水文学および水資源工学)がNHK「ニュースウォッチ9」に出演し、AIを活用して河川の危険水位を予測する技術についてコメントした。

2020.9.6中日新聞(Web)

昨年の国際芸術祭「あいちトリエンナーレ2019」の企画展「表現の不自由展・その後」が電話による抗議や脅迫により中止となった騒動をテーマに9月5日、名古屋市で開催された講演会で木村草太教授(憲法)が「脅迫を許さないというメッセージを出すことが必要だったのではないか」と問題提起したとの記事が掲載。

2020.8.30毎日新聞(Web)

中国に配慮した新型コロナウイルス対応が批判されているWHOの現状の制度では、感染症の発生国に強制的に情報を提供させることができないことから、WHOの権限強化が課題となるが、国家の主権の制限につながるため、加盟国がどこまで合意できるかが焦点になるとする詫摩佳代教授(国際政治)の見解が掲載。

2020.8.27水道産業新聞

新型コロナウイルスがもたらした教訓と今後の上下水道のあるべき姿について、小泉明特任教授の見解が掲載。

2020.8.24水道産業新聞

小泉明特任教授を座長に、4名の水道分野の学識者による座談会が開かれ、これからの水道事業の強靭化について、課題の整理とその解決に向けた意見交換が行われたとの記事が掲載。

2020.8.26朝日新聞

「国公立大学進学のすすめ2020」企画にて、東京都立大学の魅力、学生支援、キャリア支援等を紹介した記事が掲載。 朝日新聞Webページ

2020.8.21タウンニュース(Web)

年表や系図、写真などがふんだんに使われ、中世鎌倉の歴史を学ぶ「入門書」として一般の人に読んでもらいたいとする、峰岸純夫名誉教授の著書『中世鎌倉盛衰草紙 東国首都鎌倉の成立と展開』を紹介する記事が掲載。

2020.8.19中日新聞(Web)

8月17日、東京都立大学1年の山本日向さんら東京都内の大学に通う石川県出身者でつくる「東京石川県学生会」のメンバー5人が金沢市役所を訪れ、学生会の知名度向上の協力を求めるなど、山野之義市長と意見交換をしたとの記事が掲載。

2020.8.19ITmedia(Web)

デジタル時代のマーケティング・ミックスにおける「製品政策」のアップデート版である「共創政策」について、水越康介教授(マーケティング)の見解が掲載。

2020.8.12埼玉県環境科学国際センター/ニュースレター第48号

研究・事業を紹介するコーナー「埼玉県の暑さの原因をさぐる」において、三上岳彦名誉教授高橋日出男教授(気候学)らが観測した首都圏の気温分布データが使用された。

2020.8.8北海道新聞

「ニセコのキセキ」のコーナーで、多様な利害関係者が複雑に絡み合うことにより難しいとされている観光分野の合意形成において、模範的な取り組みをしている一般社団法人「八ケ岳ツーリズムマネジメント」について、八ケ岳地域のアドバイザーを務める清水哲夫教授(観光計画学)の見解が掲載。

2020.8.6朝日新聞(Web)

新型コロナウイルスの感染が拡大している中、アフリカや中東、インド、欧州の一部などで数十年ぶりの規模でバッタが大量発生して農作物に被害が出ているが、歴史的には14世紀の欧州でペストが大流行した時期にバッタが大発生した事例があり、「疫病と大発生の直接的な関連性は証明できないが、大きなバックグラウンドの中で動いていたといえるのでは」とする大貫俊夫准教授(西洋中世史)の見解が掲載。

2020.8.4business networkjp(Web)

東京都は7月31日、「第二回スマート東京・TOKYO Data Highway 戦略推進協議会」を開催し、戦略を推進する上で、西新宿・南大沢(都立大学)・都心部・ベイエリア・島しょ地域の5カ所を先行実施エリアと位置付け、中でも西新宿と南大沢を重点整備エリアとしているとする記事が掲載。

2020.8.3ICT 教育ニュース(Web)

東京都立大学は8月12日、都立大高大連携室・国際センター特別講演プログラム「大学進学を考える高校生へ」をZoomを利用してオンラインで開催し、チャット機能を使って質問にも応じるとする記事が掲載。

2020.7.30リンジン(Web)

「まちづくり」をテーマに、ウェブメディア「リンジン」編集長の北池智一郎氏と饗庭伸教授(都市計画)との対談が掲載。 リンジンWebページ

2020.7.31読売新聞

新型コロナウイルスの感染拡大でアルバイト収入が大幅に減少して生活に困窮している学生に、東京都立大学では教職員有志や卒業生、大学周辺の飲食店主らが食品を持ち寄り、5月から無料の食品提供をスタートさせ、活動を取りしきる野元弘幸教授(社会教育)のコメントが掲載。

2020.7.30読売新聞

大学では新型コロナウイルス感染症の予防対策のため、グループでの議論を重ねて社会的な課題の解決策を考える「課題解決型学習」が従来の方法では実施できなくなっている中、学生が個別に学習した知識や技能を持ち寄って課題を解決する「ジグゾー法」を使った授業をオンラインで実施している松田岳士教授(教育工学)の記事が掲載。

2020.7.16日本水道新聞

クボタが創業130周年記念事業の一環として募集した、水道分野における大学の若手研究者を対象とした研究奨励制度に、「配水管網の水質監視データ活用とニューラルネットワークモデルの適用」をテーマとした荒井康裕准教授(上水道工学)ら3人が助成対象者に決定したとの記事が掲載。

2020.7.16日本水道新聞

水道技術研究センターは7月13日、小泉明特任教授を研究推進委員会の委員長として進めてきた管路分野の産官学共同研究「PipeΣプロジェクト」の成果報告会を開き、荒井康裕准教授(上水道工学)らも研究概要を説明したとの記事が掲載。

2020.7.17東京新聞(Web)

乾彰夫名誉教授ら教育研究者有志のメンバーが7月16日、文部科学省で記者会見を開き、小中高校での少人数学級の実現を求めた署名活動をインターネットサイト「チェンジ・ドット・オーグ」で始めたと発表したとの記事が掲載。

2020.7.20モデルプレス(Web)

東京都立大学のミス・ミスターコンテストのファイナリストが発表され、主催者は「自分のなりたい自分に懸命になろうとする、私たちと同世代の若者を応援していきたい。」とコメントしたとの記事が掲載。

2020.7.17日本経済新聞

水害時の指定避難所が新型コロナウイルス対応などで不足することに備えて、自治体は民間施設や大学・高校などのほか、神社仏閣とも協定を結び避難所を増やすべきだとする中林一樹名誉教授の見解が掲載。

2020.7.16毎日新聞(Web)

乾彰夫名誉教授ら全国の教育研究者12人が、小中学校と高校での少人数学級の早期導入を求める署名活動を始めたとの記事が掲載。

2020.7.13東奥日報(Web)

近年多発している甚大な水害ではリスクの高い場所にある高齢者施設が被災するケースが目立ち、今年6月には改正都市計画法が成立したが、「危険な場所から施設がなくなるには数十年単位を要する」と中林一樹名誉教授が指摘したとする記事が掲載。

2020.7.11東京新聞

棋士の加藤一二三と渡辺明、二人のエッセーと対談をまとめた本『天才の考え方』を、木村草太教授(憲法)が「本当にやるべきことは何か」のヒントをくれるとして紹介した署名記事が掲載。

2020.7.11東京新聞

ミュージシャンが事件を起こすと楽曲が販売自粛になる現象について考察した、宮台真司教授(社会システム理論)・永田夏来氏・かがりはるき氏著の『音楽が聴けなくなる日』を紹介する記事が掲載。

2020.7.7都政新報

東京都立大学が困窮学生を支援するために創設した「新型コロナウイルス緊急支援基金」への寄付を呼び掛けていて、現在の寄付総額は約一千万円で、目標額は四千万円とし、目標額に達するまでは大学側が財源を拠出して、アルバイト収入が半減した学生約800人を対象に1人当たり5万円を給付するとの記事が掲載。

2020.7.6朝日新聞

生活保護支給額の減額は適法で、引き下げにあたっては国民感情を考慮できるとした名古屋地裁の判決について、「今回の判決は生活保護法の趣旨に反するものであり、生存権の保障は実現できなくなる」とする木村草太教授(憲法)の見解が掲載。

2020.7.6朝日新聞

東京都知事選で再選した小池百合子都知事について、政策の実効性が小池都政2期目の焦点だとする大杉覚教授(行政学)の見解が掲載。

2020.7.4ABEMA TIMES(Web)

都内での新型コロナウイルスの感染者数は増加傾向にあるが休業要請などが検討されないことについて、佐藤信准教授(現代日本政治)が休業を呼びかける場合の目安となる数値基準が撤廃されたことに苦言を呈し、客観的な指標を出すことが求められているとする見解が掲載。

2020.7.1朝日新聞

文部科学省が感染対策として入試の多様な選抜方法を求め、東京都立大学理学部生命科学科の「ゼミナール入試」では、6月~9月に前期・夏期・後期の約10日間行う講義のうち、前期ゼミはオンライン講義に切り替えたとする記事が掲載。

2020.7.1読売新聞

来年の大学入学共通テストの特例追試験の受験者の成績の大学への提出が2次試験直前となることについて、2段階選抜を予定している東京都立大学の担当者が「別に対応を考える必要がある」としたとの記事が掲載。

2020.6.30nipponcom(Web)

「感染症」という人類共通の敵との苦闘を国際政治の視点から捉え、医療・福祉政策の在り方を探った詫摩佳代教授(国際政治)の新刊『人類と病』のジャーナリスト髙林睦宏氏による書評が掲載。

2020.6.30シノドス(Web)

「感染症」という国際社会全体の安全保障上の脅威にいかに備えるか、詫摩佳代教授(国際政治)の署名記事が掲載。

2020.6.26朝日新聞

コロナ禍で多くの学校で夏休みが短縮となる今夏、有識者に改めて夏休みの意味やあり方を聞くとして、長期の休みは家庭間の格差が顕著に表れ子供たちの心身に大きな影響を及ぼすため、夏休みは短くしたうえで、学校を開き居場所や食事をある程度確保できるようにするのが良いとの東京都立大学阿部彩教授(貧困・格差論)の見解が掲載

2020.5.31日経ヴェリタス

コロナ危機で、投資信託等のAI運用の多くが大きな損失を被ったことについて、東京都立大学の足立高徳教授(数理ファイナンス)は、市場の枠組みの大転換が起きたため、膨大なデータが生かしきれずAIは苦戦したとみられ、危機の下では、物事の背景まで読み取れる人間の方が素早く対処できる可能性があるとコメントした記事が掲載。

2020.4.29日本経済新聞

コロナウイルスの感染拡大により市場の乱高下が起こり、異常な値動きに対応できず一時的に稼働を止めたコンピュータ取引のプログラムもあったことについて、東京都立大学の足立高徳教授(数理ファイナンス)は、「機械も相場の急変動に対応できなかった」と指摘したとの記事が掲載。

2020.4.9日本経済新聞

AIを駆使した投資で知られる米著名投資家が、新型コロナウイルスの影響を読み違え顧客に謝罪したことについて、東京都立大学の足立高徳教授(数理ファイナンス)は、コロナショックによる株価暴落は統計学的に「1600億年に1度の発生確率」とされ、「機械学習で鍛えたモデルが機能しなかった」とみるとの記事が掲載。

2020.6.22日本経済新聞

国際社会における新型コロナ対応を巡り浮上した、グローバルヘルスの連帯の弱まり、グローバル化時代の感染症に対応するための制度枠組みの不備といった課題を検討した詫摩佳代教授(国際政治)の記事が掲載。

2020.6.20朝日新聞

ペストやコレラなどの感染症に対し、人類がどのように向き合ってきたかを国際政治の視点から検証した、詫摩佳代教授(国際政治)の著書『人類と病』の書評が掲載。

2020.6.17ITmediaビジネスオンライン(Web)

水越康介教授(マーケティング)の連載、「新時代」のマーケティング教室:存在感を増す「応援する消費」から考える、マーケティングの意義 が掲載。

2020.6.16リセマム(Web)

JSコーポレーションが実施した、高校生10万1,270人が答えた「大学人気ランキング」で、東京都立大学は公立大学の1位であったとの記事が掲載。

2020.6.16リセマム(Web)

東京都立大学は、2021年度入試の多様な選抜における外部英語検定試験などの取り扱いについて発表し、一部の学科にて、外部英語検定試験などは推薦基準・出願資格から外されるとの記事が掲載。

2020.6.10yahoo!ニュース特集(Web)

コロナ禍によるライブハウスの休業で多くの音楽従事者が「補償なき休業」を余儀なくされた音楽現場の3か月を報じるルポで、日本ポピュラー音楽学会の会員でもある日高良祐助教(ポピュラー音楽研究)は、ライブハウス経営者に詳細な聞き取りを実施し、ライブハウスを取り巻く環境で成立しているビジネスを把握する言葉は行政的には無く、研究者としては、図らずも露呈した複雑な産業構造を明らかにしていきたいとのコメントが掲載。

2020.6.8朝日新聞

トランプ米大統領がWHOから脱退する方針を表明したことについて、アメリカはWHO歳入の約12%を負担している他、約300人のアメリカ人職員がいるため、グローバル・ヘルスには大きな打撃であるとの詫摩佳代教授(国際政治)の記事が掲載。

2020.6.5朝日新聞

出版から数か月後には実際にドイツ連邦共和国の法務省が過去再検討委員会を設置した、”法の落とし穴”を描いた法廷ミステリー小説を映画化した「コリーニ事件」について、映画の見どころを木村草太教授(憲法)が語った記事が掲載。

2020.6.5日本経済新聞

新型コロナウイルスを巡る対応に不満を募らせたトランプ米大統領がWHOから脱退する方針を表明したが、WHOには脱退規定が無いことに関し、詫摩佳代教授(国際政治)が「第二次世界大戦後の早い段階で立ち上がった国際機関だ。脱退が相次いだ国際連盟の二の舞は避けたいという意識が働いた面がある」と説明したとする記事が掲載。

2020.5.23日本経済新聞

社会学者、清水幾太郎(1907~88)の評伝である、庄司武史助教(社会思想史)の著書『清水幾太郎』の書評が掲載され、本書は、思想史的な研究成果に目配りしつつ妻や娘の回想もバランスよく豊富に配置してあり読み物として飽きさせないと評した記事が掲載。

2020.6.4日経産業新聞

北里大学の真崎康博教授や長谷川真士講師、東京都立大学西長亨准教授(物理有機化学)らの研究グループは、伝導性をより高めるなどの機能を付加できるゲルを開発したとの記事が掲載。

2020.6.3朝日新聞

2日の都議会で、新型コロナウイルス感染拡大の影響で、9月に予定していた卒業や修了が遅れる都立大の学生に対して、今年度後期分の授業料を免除することが明らかになったとする記事が掲載。

2020.6.2都政新報

東京都立大学は国の緊急事態宣言解除後も21日までは全授業をオンラインで実施し、また学生への生活支援として食料配布を行うとの記事が掲載。

2020.6.1読売新聞

新型コロナをめぐるWHOが直面する批判や困難は、国際機構ならではの生来の弱点である権限の弱さと財源に起因しているが、グローバル・ヘルスの安定的な枠組みを構築するためには、それらの見直しも必要であるとの詫摩佳代教授(国際政治)の記事が掲載。

2020.5.30朝日新聞

「サザエさんをさがして」にて、人類が唯一撲滅に成功したとされる天然痘の撲滅について、詫摩佳代教授(国際政治)の天然痘撲滅にはWHOの功績が大きく、感染症の収束は国際協力なしにはありえないと見解が掲載。

2020.5.27毎日新聞

「十字路」にて、リモートワークの課題として挙げられる人事評価について、リモートワークでは成果評価が必須であるが、まずは管理職の「仕事を与える力」の強化が第一歩であるとの松田千恵子教授(企業戦略のコラムが掲載。

2020.5.20朝日新聞(web)

新型コロナウイルス拡大の影響で、ひとり親世帯などの収入が減り、食べるにも事欠く現状があるとして、支援団体が児童扶養手当額の半年間増額を提案したことについて、阿部彩教授(貧困・格差論)は、従来から貧困世帯を支えるしくみは不十分であり、緊急対策ではなく、制度を見直し支給額の底上げを図るべきだと話したとする記事が掲載。

2020.5.19都政新報

新型コロナウイルスの感染拡大に伴う緊急事態宣言下における東京都立大学の取組み(オンライン授業、経済支援等)を紹介した記事が掲載。

2020.5.17産経新聞(Web)

社会学者、清水幾太郎(1907~88)の評伝である、庄司武史助教(社会思想史)の著書『清水幾太郎 経験、この人間的なるもの』の書評が掲載され、本書は、清水の妻や出来事の場に共にいた人々の述懐を組み込むことで記述に厚みが加えられ、清水をめぐる出来事の文脈を浮かび上がらせる工夫もされていると掲載。

2020.5.15読売新聞

「コロナに思う」欄で、WHOに対し国際保健協力の枠組みそのものを否定するような発言をする国・指導者が出始めている状況について、WHO設立の趣旨でもある人類の健康確保を目指すのは、国際社会で数少ない共通価値観の一つであり、互いに協調することが、収束への近道だとする詫摩佳代教授(国際政治)のコメントが掲載。

2020.5.12東京新聞

新型コロナウイルス感染症拡大で休校が長期化する中、学習遅れの打開策として浮上した9月入学制について、日本教育学会が11日に慎重な検討を求める声明を出し、同日の記者会見には東京都立大学乾彰夫名誉教授が出席したとする記事が掲載。

2020.5.10朝日新聞(web)

新型コロナウイルスの感染拡大の状況下における報道はどうあるべきかについて、佐藤信准教授(現代日本政治)の、コロナ関連のニュースがあふれる中では、読者の興味をつなぎとめるため、見せ方と物事の本質的な変化を捉え、さらには改善点まで見通すといった深堀りが重要とする見解が掲載。

2020.5.9毎日新聞

60年安保闘争の代表的知識人で、のちに核武装論を唱えるなど「右旋回」したことで知られる社会学者、清水幾太郎(1907~88)の評伝である、庄司武史助教(社会思想史)の著書『清水幾太郎』の書評が掲載。

2020.4.27日刊工業新聞

第5回日本学生BtoB新聞広告大賞の受賞者が決まり、首都大学東京(現東京都立大学)の学生、隅山侑衣子さんの作品「ビジネスが、止まらない。」が協賛企業賞・パナソニックを受賞したとの記事が掲載。

2020.4.27毎日新聞

2020年1月にNECや三菱電機がサイバー攻撃を受けた件に関して、日本の技術情報の保護をめぐる法的課題を浮き彫りにした、とする星周一郎教授(刑法)の見解が掲載。

2020.4.24東京新聞

「ウイルス禍と文化」欄で、新型コロナウイルスが蔓延し、隔離生活が始まってから欧州の哲学者が次々と発言していると紹介し、コロナ禍において、一人でも多く生き残ることこそ肝要で、哲学者たちの言葉と共に思考し続けたいとの西山雄二教授(20世紀フランス思想・文学)のコラムが掲載。

2020.4.17リセマム(Web)

高校生9万1,035人が答えた「大学人気ランキング」で、東京都立大学は公立大学で2位だったとの記事が掲載。

2020.4.15毎日新聞

東京都立大学は、2020年4月1日に首都大学東京から名称変更したが、校歌については「関係者と調整中」であるとの記事が掲載。

2020.4.15教育家庭新聞(Web)

東京都は4月15日、東京都緊急対策(第四弾)と令和2年度4月補正予算(案)を公表して、東京都立大学等においてはオンライン授業を行うとし、大規模授業については動画配信を実施するとともに、小規模かつ双方向授業であるゼミや語学授業についてはテレビ会議システムを導入するなど環境の整備を行うとの記事が掲載。

2020.4.10BuzzFeed News(Web)

新型コロナウイルス感染拡大にともなう緊急事態宣言が発令された今、こうした未曾有の危機と法律の問題について木村草太教授(憲法)の見解が掲載。

2020.4.10毎日新聞

新型コロナウイルス感染拡大防止のため、留学生や地方から入学する学生の都内への転入自粛を東京都から求められた東京都立大学は3月25日にホームページで、東京への転居日延期の検討を促す一方で「予定通り引っ越して問題ない」「無理のない範囲で」などと記載し、4月1日からは学生の全施設利用禁止としたとの記事が掲載。

2020.4.6朝日新聞

「所得再配分」は子どもの貧困削減に役立つ政策だが日本は他国に比べて効果が小さいことについて、「所得再分配で子どもの貧困を減らすには、児童扶養手当を増やすのが一番現実的だ」とする阿部彩教授(貧困・格差論)の見解が掲載。

2020.4.2朝日新聞/読売新聞/東京新聞

4月1日に首都大学東京から名称変更した東京都立大学は、新型コロナウイルス感染拡大防止のため、4月5日に予定していた入学式を中止し、前期の授業開始を大型連休明けの5月11日に延期したとの記事が掲載。

2020.4.1時事ドットコム(Web)

新型コロナウイルスへの対応策として、安倍晋三首相や小池百合子東京都知事からの「ロックダウン(都市封鎖)」との発言に対し、木村草太教授(憲法)は「強制的な外出禁止を可能にする制度や補償の仕組みなどを整える段階に来ているが、政府にはその準備ができていないように見える」と述べたとの記事が掲載。

2020.4.1朝日新聞

「時代の栞」のコーナーで、高齢化したニュータウンについて松本真澄助教(住居学)は、若い世代が古い団地に交流の場を作る動きが出始めており、広がれば面白いとする記事が掲載。

2020.4.1NHK NEWS(Web)

外国人材受入拡大のための「特定技能」の在留資格が新設されて1年がたっても制度が進まないことや、新型コロナウイルス感染拡大や東京オリンピック・パラリンピックの延期により、日本で働く外国人が深刻な状況にあることについて、丹野清人教授(国際労働力移動)の見解が掲載。

2020.4.1読売新聞

新型コロナウイルスの感染拡大防止のため、東京都立大学は4月5日に予定していた入学式を中止にし、5月6日までキャンパス内の全施設を原則、利用禁止とし、前期の授業開始は5月11日に延期、学生にはサークル活動や新入生の歓迎行事なども行わないようホームページなどで求めているとする記事が掲載。

2020.3.31水道産業新聞

「末端給水型広域水道が発揮すべき技術力」をテーマに、小泉明特任教授、西村重則氏(香川県広域水道企業団事務局次長)、渡部茂樹氏(神奈川県企業庁技監・水道部長)の対談記事が掲載。

2020.3.31BLOGS(Web)

東京都が昨年末「『未来の東京』戦略ビジョン」を発表し、IoTデバイスにより都市がまるごとネットワークにつながるスマートシティを実現していくとし、最初にスマートシティ化を進める地域は、都庁のある西新宿と東京都立大学(現首都大学東京)がある南大沢だとする記事が掲載。

2020.3.30朝日新聞

新型コロナウイルスの影響で、年度末に各事業の節目を迎える地方自治体では、事業PRの機会を自粛していることについて、首都大学東京は名称変更の節目を迎えるが卒業式も入学式も中止することになったとする記事が掲載。

2020.3.26NHK(Web)

コロナウイルスの感染拡大でバイトができず、学業とアルバイトを両立している学生にも影響が広がっていることについて、首都大学東京では学費の減免制度があり、家計が急変した人の相談に応じているとの記事が掲載。

2020.3.25朝日新聞

東京五輪・パラリンピックが1年程度の延期となったことについて、舛本直文特任教授(五輪論)の見解が掲載。

2020.3.25日本経済新聞

新型コロナウイルスの影響で経済市場が急変していることについて、アルゴリズム取引は想定外の値動きに修正ができず、運用成績が悪化したとみられるとの足立高徳教授(数理ファイナンス)の見解が掲載。

2020.3.25J-CASTニュース(Web)

東京都からの留学生・地方からの入学生の東京への転入自粛要請について、首都大学東京は3月25日、学生向けに「可能な範囲で、転居日の延長等についてご検討ください。」と発表したとする記事が掲載。

2020.3.23日本経済新聞

大学院生の椎名拳太さんと岡部豊客員教授らの研究チームは、物質の状態(相)が温度によって変わる「相転移」の研究に深層学習(ディープラーニング)を使う新手法を考案して論文発表し、森弘之教授(物性理論)は今回の研究手法について「研究のスピードアップにもつながる可能性もある」と説明するとの記事が掲載。

2020.3.23時事ドットコム(Web)

首都大学東京ミスコンテスト「THE BRIGHTEST AWARD」で今年度のグランプリに輝いた弘前市出身の三上喬子さんが「地元の役に立って恩返ししたい」と語ったとの記事が掲載。

2020.3.23時事ドットコム(Web)/J-CASTニュース(Web)

東京都は3月23日、新型コロナウイルス感染症対策本部会議を開き、都主催の大規模イベントの自粛を4月12日まで継続することを決め、東京都立大学(現首都大学東京)に対しては、5月の大型連休明けまでの休講、キャンパスへの立ち入り禁止、サークル活動の自粛、留学生や地方からの入学生には東京への転入自粛を要請するとの記事が掲載。

2020.3.23東京新聞

東京都は3月23日、新型コロナウイルス感染症の感染拡大予防のため都主催の大型イベントの中止・延期を4月12日まで延長することを決め、東京都立大学(現首都大学東京)は5月の大型連休終了まで休講とし、キャンパスへの立ち入りを禁止し、サークル活動なども自粛を求めるとする記事が掲載。

2020.3.22朝日新聞

3月21日 首都大学東京はコロナウイルスの影響で大学全体の卒業式が中止され、学科や専攻コースごとに学位記授与式を行い、都市環境学部地理環境コース・大学院地理環境学域の授与式の様子が紹介された記事が掲載。

2020.3.21西日本新聞(Web)

新型コロナウイルスの感染拡大を防ぐため、政府が様々な自粛を「要請」していることついて、木村草太教授(憲法)は、政府の要請は結果的に強い自由の制約となり、このような事態を避けるために、決定過程の文書の保存、公表の明文化など仕組みづくりが必要だとコメントした記事が掲載。

2020.3.19タウンニュース

首都大学東京が4月1日から名称変更するにあたり、山下英明副学長(オペレーションズ・リサーチ)と管理部長が大学の地域交流活動について語った記事が掲載。

2020.3.19タウンニュース

滝田やすひこ都議の都政報告にて、南大沢駅周辺のまちづくり方針の中で注目してもらいたいのは、首都大学東京を拠点に先端技術を生かしていく点だとする記事が掲載

2020.3.18,19読売新聞/朝日新聞/東京新聞

首都大学東京が、名称変更後初めてとなる入学式を新型コロナウイルス感染拡大を防止するため、中止にすると発表したとする記事が掲載。

2020.3.10週刊朝日

ミスコン優勝者が語る美しきキャンパスライフ特集にて、都市教養学部3年の三上喬子さんのグラビアとインタビュー記事が掲載。

2020.3.12東京新聞/デイリースポーツ(Web)/SANSPOCOM(Web)

3月11日、東京五輪の開催を危ぶむ声が高まってきたことについて、首都大学東京の舛本直文特任教授(五輪研究)は、「(五輪の開催可否の最終的な決定権はIOCにあり、)日本が終息しても、世界的に拡大していればIOCがWHOなどと協議し、中止か延期の判断をするだろう」とのコメントが掲載。

2020.3.2日本水道新聞

日本工業用水協会が開催した第55回研究発表会において、同協会の編集委員長を務める首都大学東京小泉明特任教授が、あいさつ及び講評を行ったとする記事が掲載。

2019.12.20北海道新聞

栗山町議会の報酬と定数に関する町議会調査特別委員会で、長野基准教授(都市行政・地方自治論)が報酬や定数と無投票当選との関係などについて話したとする記事が掲載。

2020.2.26朝日新聞

安倍内閣が解釈変更で検察官も定年延長できるようにしたと主張する、黒川弘務・東京高検検事長の定年延長問題について、木村草太教授(憲法)の見解が掲載。

2020.2.22朝日新聞

京都大学名誉教授の間宮陽介氏による、代珂助教(中国文学)の著書『満州国のラジオ放送』の書評が掲載。

2020.2.19Harvard Business Review(Web)

森本博行名誉教授と「Harvard Business Review」編集部が、「Harvard Business Review」を支える執筆陣の中で特に注目すべき著者を厳選して紹介するコーナーにて、2020年2月の注目著者としてINSEAD教授のイブ L. ドーズ氏を紹介した記事が掲載。

2020.2.21都政新報

首都大学東京は2月18日、入試時の新型コロナウイルスへの対応について、試験中のマスク着用を認めるが、受験できない感染者への追試験や受験料の返還などの特別措置は予定していないことを公式サイトに掲載したとの記事が掲載。

2020.2.17朝日新聞

昨年12月に横浜市緑区が開催した人権啓発講演会で、講演を依頼した男性が共産系である可能性があることを理由に、事実と異なる説明をして依頼を取り消していたことについて、木村草太教授(憲法)の見解が掲載。

2020.2.14朝日新聞

「TOKYO 語り場」のコーナーで、自主制作を紙媒体によって発信する若者が増えていることについて、楠見清准教授(文化編集学)の見解が掲載。

2020.2.4BUSINESS INSIDER(Web)

中国の清華大学が開発した学術論文検索サービス「AMiner」が、世界で影響のあるAI研究者2000人のリスト「AI2000」を公開し、小野順貴教授(音響信号処理)が音声識別の分野でリストに上がったとする記事が掲載。

2020.2.3日経産業新聞

川原裕之教授(細胞生物学)らは、細胞の中で正しく合成されずに行き場を失い、蓄積するとがんや神経疾患、免疫疾患など様々な病気を引き起こすとみられている不良たんぱく質を、分解前に細胞から取り除く実験手法を開発したとの記事が掲載。

2020.1.31朝日新聞

東京パラリンピックに向け、都が障害者スポーツの理解促進と裾野拡大の場として位置づけている東京都立大学では市民がパラスポーツを楽しむ体験教室を開催し、健常者と障害者が触れ合う機会になっていて、2、3月はボッチャやふうせんバレー、フライングディスク、車いすソフトボールなどの体験があると紹介する記事が掲載。

2020.1.30日刊工業新聞

2月7日19時から、東京都立大学丸の内サテライトキャンパスで、「東京都立大学大学院ビジネススクールセミナー」を開き、2019年度公共経営アクションリサーチ「デザイン思考で捉えなおす公共の”場(ば)”」のパネルディスカッションと成果報告を行うとの記事が掲載。

2020.1.24ショッパー

東京都立大学南大沢キャンパスにある「学芸員養成課程展示室」は一般にも公開しており、2019年7月に行われた国立科学博物館の実証実験「3万年前の航海徹底再現プロジェクト」で、台湾から与那国島へ渡った丸木舟を2020年中頃に公開を目指すとする記事が掲載。

2020.1.27朝日新聞

徳島県立城ノ内高校の1、2年生約400人に、市古太郎教授(都市防災・災害復興)が「防災×コミュニティをデザインする」と題して講義したとする記事が掲載。

2020.1.26読売新聞

人の動きや表情をカメラで捉え、人工知能(AI)で解析する「AIカメラ」は万引き防止など様々な活用が進んでいるが、「プライバシーに配慮しながら慎重に運用すべき」とする星周一郎教授(刑法)の見解が掲載。

2020.1.24週刊東洋経済Plus(Web)

内閣府中央防災会議「首都直下地震対策検討ワーキンググループ」の委員を務めた中林一樹名誉教授に、同ワーキンググループが出した最終報告書やブラックアウトから何を学び、どう備えるかについてインタビューした記事が掲載。

2020.1.24/2020.1.26日本経済新聞(Web)/朝日新聞

東京都が1月24日に公表した2020年度予算案では「ポスト五輪」を見据え、「スマート東京」の実現に向けた取り組みに158億円を投じて「5G」を活用した最先端のサービスの普及を目指すとし、その一つとして東京都立大学(現東京都立大学)に独自に基地局を置き、警備ロボットの実証実験など5G関連の研究を進めるとした記事が掲載。

2020.1.22日本経済新聞

「未来へ 東京都長期戦略 私の提言」のコーナーで、「災害を出さない強靭な都市づくりを進めるべき」とする中林一樹名誉教授のインタビュー記事が掲載。

2020.1.20朝日新聞

紙やマイクロフィルムで残る古い気象観測記録を探し出してデジタル化し、研究に生かす「データレスキュー」の取り組みが盛んになっていて、松本淳教授(気候学)はアジア各国の第2次大戦以前の雨期や乾期の時期、雨の降り方の変化を調べているとの記事が掲載。

2020.1.16Harvard Business Review(Web)

森本博行名誉教授と「Harvard Business Review」編集部が、「Harvard Business Review」を支える執筆陣の中で特に注目すべき著者を厳選して紹介するコーナーにて、2020年1月の注目著者としてブリガム・ヤング大学教授のジェフリーH. ダイヤ―氏を紹介した記事が掲載。

2020.1.14東京新聞

都内初の中核市となった八王子市では国や都の施設が市外に移転するなどし、「存在感が薄れている」という市の課題について、長野基准教授(行政学)が「限られた財源の中で独自の施策を実現するには、これまでより具体的に将来像を描く必要がある」と指摘する記事が掲載。

2020.1.13徳島新聞(Web)

1月12、13日に徳島県美波町で開催された東日本大震災の知見を伝えるイベント「事前復興まちづくりサミット」で、饗庭伸教授(都市計画)が講演を行い、「地域振興を考えて活動している住民組織があると早い復興につながる」と話したとの記事が掲載。

2020.1.12朝日新聞

菅義偉官房長官が1月10日の閣議後会見で、首相主催の「桜を見る会」の招待者名簿の取り扱いで公文書管理法違反があったことを認めたことについて、公文書管理法違反だけでなく、憲法が保障する「知る権利」の侵害にもあたるとする木村草太教授(憲法)の見解が掲載。

2020.1.7日本経済新聞

東京オリンピック・パラリンピックの開催、都知事選など、2020年が大きな節目の1年となる東京都内の主な予定として、「東京都立大学が4月に「東京都立大学」に名称変更する」などが挙げられた記事が掲載。

2020.1.5毎日新聞(Web)

安倍晋三首相の「桜を見る会」について、「法の下の平等や、国民の知る権利を阻害しており、憲法違反の疑いがある」とする木村草太教授(憲法)のインタビュー記事が掲載。

2020.1.4徳島新聞(Web)

東日本大震災の知見を伝えるイベント「事前復興まちづくりサミット」が1月12、13日に徳島県美波町で開催され、12日には近畿大学の岡村健太郎講師と東京都立大学の饗庭伸教授(都市計画)が講演を行うとの記事が掲載。

2020.1.4東京新聞

「チョウカンヌと行く2020年の東京」のコーナーで、東京都立大学が4月に東京都立大学へ名称変更すると紹介した記事が掲載。

2020.1.1日刊工業新聞

オリンピック・パラリンピックの開催都市東京の成長戦略として東京都は、「東京データハイウェー基本戦略」を策定し、都庁がある西新宿や東京都立大学南大沢キャンパスなどを重点エリアとして第5世代通信「5G」の整備を推進し、新産業を創出して国際都市間競争に打ち勝つ構想であるとの記事が掲載。

2019.12.31東京新聞

「子どもの貧困対策推進法」が2020年1月で施行6年となるにあたり、子どもの貧困を巡る状況と今後の課題について、阿部彩教授(貧困・格差論)のインタビュー記事が掲載。

2019.12.30愛媛新聞

「東京 えひめ人」のコーナーで、断層から地震周期を解読する研究を行う石村大輔助教(変動地形学)を紹介する記事が掲載。

2019.12.28東京新聞/産経新聞/日本経済新聞

東京都は12月27日、2030年に向けた長期戦略ビジョンを公表し、「スマート東京」を実現するとして東京都立大学を含む5つのエリアを次世代通信規格「5G」の先行実施エリアに想定し、また、2030年に向けた戦略や政策目標に「都立大学からベンチャー企業40社設立」、2040年代のあるべき姿に「都立大学からノーベル賞受賞者」などが挙げられたとする記事が掲載。

2019.12.18日本経済新聞

東京都は12月17日、中国の清華大学と包括交流に関する覚書を締結し、清華大学の自動運転や顔認証などの先進技術を都政に取り入れる方針で、東京都立大学の教育・研究の強化にも清華大学との連携を活かして学生や教員の交流を進めて共同研究を模索するとの記事が掲載。

2019.12.18朝日新聞

1月18日~2月8日の土曜日の午後1時、東京都立大学飯田橋キャンパスにおいて、金村聖志教授(エネルギー化学)らを講師として、「クリーンな水素エネルギーで低炭素社会の実現」をテーマに計4回のオープンユニバーシティ講座を開講するとの記事が掲載。

2019.12.16Motor Fan(Web)

東京モーターショーを取材した難波治教授(トランスポーテーションデザイン)が、「メルセデス・ベンツ・ビジョンEQS」のデザインを分析した記事が掲載。

2019.12.14読売新聞/日本経済新聞/朝日新聞

2020年度に始まる大学入学共通テストでの英語の民間試験の活用見送りを受け、成績提供システムの運用開始を前提に個別試験の英語を廃止する予定だった東京都立大学は、2020年度入試での英語は共通テストのみとすることを決めたとの記事が掲載。

2019.12.12okmusic/spice(Web)

1月3日に東京ドームで開催されるアメリカンフットボールの日本一決定戦「ライスボール」で、東京都立大学応援団男子チアリーディング部MAXONSを含む6チーム総勢120名の男子チアリーダーが演歌歌手の島津亜矢さんとコラボレーションし、ハーフタイムショーを盛り上げるとの記事が掲載。

2019.12.11日本経済新聞

東京都立大学を含む全国の大学の学長に、大学生の就職活動について企業側への要望をアンケートで尋ねたところ、7割弱が「就活日程の遵守」を挙げたとする記事が掲載。

2019.12.4日本経済新聞

ダムなどの治水対策の効果やコストを巡る論議は始まったばかりだが、近年の河川の氾濫による被害の大きさをを目の当たりにしたことで、与党内では公共事業拡大論が勢いづいていることについて、「平時のうちに非常時の事業評価や資源配分の枠組みを作っておく必要がある」とする朝日ちさと教授(環境経済学)の見解が掲載。

2019.12.4読売新聞

子どもの貧困対策を進めるため、東京都立大学、大阪府立大、北海道大、東京医科歯科大、沖縄大、日本福祉大の6大学がコンソーシアム(共同研究体)を結成し、約20人の研究者が参加して調査・分析を行い、貧困対策を自治体に提案していくとする記事が掲載。

2019.12.3毎日新聞

11月29日に政府が閣議決定した「子どもの貧困対策大綱」について、阿部彩教授(貧困・格差論)が、「国が新たに講じる具体策は見えてこない。前例にとらわれない新たな施策が盛り込まれるべきだった」と政府に対し強い取り組みを求めるとする記事が掲載。

2019.12.3サンケイビズ(Web)

文具大手のコクヨが、ぺんてるへの敵対的買収を表明すると、ぺんてるはプラスに「ホワイトナイト(白馬の騎士)」としての支援を要請し、コクヨとプラスの間でぺんてる株の争奪戦となっていることについて、松田千恵子教授(企業戦略)の見解が掲載。

2019.12.2朝日新聞

中高生たちが学校の規則を見直そうと声を上げ始めていることについて、学校運営を教職員・保護者・生徒が対等に話し合って進める「三者協議会」を、高校教員時代に長野県辰野高校で提起した宮下与兵衛特任教授は、「生徒や保護者が学校運営に入ることにより学校は開かれ、理不尽な規則や活動にメスが入る」との見解が掲載。

2019.12.1東京新聞

2021年1月に初めて実施される大学入学共通テストへの英語民間検定試験導入の延期を巡り、首都圏の国公立大学29校は、21校が一般選抜で民間試験を利用しない、4校が全部または一部の学部で利用する、東京都立大学を含む4校が検討中であるとする記事が掲載。

2019.11.30東京新聞(Web)

11月29日に政府が閣議決定した「子どもの貧困対策大綱」について、阿部彩教授(貧困・格差論)は、「今回の大綱には改善する手段がほとんど入っておらず、ひとり親への生活支援が全然足りない。その拡充と、ふたり親世帯の貧困の子どもへの支援は入れてほしかった」と指摘するとの記事が掲載。

2019.12.3日刊工業新聞

東京都立大学の大学院生、寺澤直道さんと沼野未樹さんらが、通勤中に頭を安定させて眠れる仮眠クッション「NAPPER(ナッパ―)」を開発し、実用化は未定だが、クラウドファンディングなどでニーズを探っていくとする記事が掲載。

2019.11.27徳島新聞(Web)

徳島県は11月26日、「県防災減災・復興アドバイザー」を中林一樹名誉教授に委嘱したとの記事が掲載。

2019.11.26サイエンスリポート(Web)

データのオープン化を推進する東京都立大学の大澤剛士准教授(生物多様性情報学)が、「科学による農業」を推進してきた東京農工大学の澁澤栄特任教授を訪ねたとする記事が掲載。

2019.11.26日本経済新聞(Web)

東京都立大学の栗田玲准教授(ソフトマター物理、兼東京大学生産技術研究所リサーチフェロー)、東京大学生産技術研究所の田中肇教授の研究グループは、揺らぎの存在による結晶核形成頻度の異常増大の発見を発表したとの記事が掲載。

2019.11.24東京新聞(Web)東京新聞

自民党の下村博文選対委員長が昨年4月、党会合に出席した教育関係者に改憲への協力を求めていたことについて、「国が改正前提で憲法論議を求めれば教育の政治的中立に反するが、下村氏が党の立場で発言したならば、大きな問題ではない」とする林大介特任准教授の見解が掲載。

2019.11.22都政新報

「東京の未来像」のコーナーで、8月に公表された都の長期戦略ビジョンの論点整理について、「東京に住むすべての人の生活の質を上げるのが東京の第一の戦略であるべきで、東京だからこそ、日本をリードする貧困対策を打ち出してほしい」との東京都立大学子ども・若者貧困研究センター長の阿部彩教授(貧困・格差論)の提言が掲載。

2019.11.22読売新聞

2021年1月に始まる大学入学共通テストで出題される記述式問題について、採点の公正性や自己採点の難しさから文部科学省は国公立大学に、国語の記述式の成績を2段階選抜の材料にしないよう要請する検討を開始し、今春の前期日程で2段階選抜を実施した28大学で不合格者が981人と最も多かった東京都立大学は、「国の対応が確定したら改めて検討する」としているとの記事が掲載。

2019.11.20日経産業新聞

リチウムイオン電池の欠点を補う次世代電池の研究の展望について、科学技術振興機構(JST)の次世代電池研究プロジェクトで総合チームリーダーを務める金村聖志教授(電池)のインタビュー記事が掲載。

2019.11.19都政新報

11月9日に東京都立大学が開催した「五大陸国際学生シンポジウム」では、小池知事や都立大生、海外の学生らが意見交換し、シンポジウム終了後には東京都立大学の教授や学生らが小池知事に研究テーマなどを紹介し、串山久美子教授(メディアアート)の研究グループは車椅子に複数のセンサーを設置して位置情報サービスと連動せせることで3Dレベルで挙動を把握できるシステムを説明したとする記事が掲載。

2019.11.19住宅新報(Web)

国土交通省は11月8日、深尾精一名誉教授を部会長とする社会資本整備審議会建築分科会建築環境部会を開き、同省と経済産業省が合同会議で審議した結果について報告を行ったとの記事が掲載。

2019.11.15CINRANET(Web)

下水道の新たな可能性や魅力を発信する東京都下水道局主催のプロジェクト「東京地下ラボ by 東京都下水道局」の特別講演が10月17日、東京都立大学にて開催されたとする記事が掲載。

2019.11.12中日新聞(Web)

台風19号では急激な増水や氾濫を認識していながら自宅にとどまる住民が少なくなかったことについて、「正常性バイアス(偏見)が働き、被害が起きてほしくないとういう願望が、起きないだろうとの思い込みに変わり、災害を過小評価してしまう」とする中林一樹名誉教授の解説が掲載。

2019.11.12Harvard Business Review(Web)

森本博行名誉教授と「Harvard Business Review」編集部が、「Harvard Business Review」を支える執筆陣の中で特に注目すべき著者を厳選し紹介するコーナーにて、2019年11月の注目著者としてペンシルベニア大学ウォートン・スクール教授のイアン C. マクミラン氏を紹介した記事が掲載。

2019.11.11現代ビジネス(Web)

アイドルがSNSに投稿した写真の瞳に写り込んだ風景から住所を割り出された事件について、「パソコンに画像ファイルをダウンロードして、拡大、輝度を調整すれば瞳の中の小さな風景も鮮明に見ることができる」とする星周一郎教授(刑法)の見解が掲載。

2019.11.10読売新聞

東京都立大学は11月9日、2020年東京五輪・パラリンピックの基本理念「多様性と調和」をテーマに議論する国際シンポジウムを開催し、25の国と地域から大学生150人が参加したとする記事が掲載。

2019.11.3公明新聞

都議会公明党は低炭素社会構築に向けた水素エネルギーの利活用方法を探るため、東京都立大学を訪れ、水素エネルギー社会構築推進研究センターの金村聖志センター長(エネルギー化学)と意見を交わしたとの記事が掲載。

2019.11.7タウンニュース(Web)

尾崎行雄を全国に発信する会は「第17回尾崎行雄(咢堂)杯演説の全国大会 in 相模原」を11月16日、相模原市内で開催し、パネル討論会「日本の歩む道」のコーディネーターとして宮台真司教授(社会学)が参加するとの記事が掲載。

2019.11.6日刊工業新聞

東京きらぼしフィナンシャルグループは12月9日、きらぼし銀行本店で、東京都立大学と「技術懇親会(ロボット/AI/ビッグデータ)」を開催し、笠松慶子教授(人間工学)横山昌平准教授(ジオソーシャルデータ分析アルゴリズム)が登壇するとの記事が掲載。

2019.11.6日刊工業新聞

天田財団は、2019年度の前期助成の計95件(総額2億5333万円)を決定し、若山修一教授(材料力学)の「高強度金型の熱クラックを抑止する設計指針に関する研究」が選ばれたとする記事が掲載。

2019.11.4日本水道新聞

国立保健医療科学院生活環境研究部は10月11日、公開シンポジウム「水道システムの将来像を描く」を開催し、小泉明特任教授が「次世代型水道システムの構築に向けて」と題し、基調講演を行ったとの記事が掲載。

2019.10.28水道産業新聞

東北みずの会が主催する「第5回東北水道フォーラム」が10月18日、仙台市内で開催され、小泉明特任教授が「次世代に向けた水道管路の更新整備計画」と題し講演したとの記事が掲載。

2019.11.4みんなのゴルフダイジェスト(Web)

東京オリンピックのゴルフ会場である霞ヶ関カンツリー俱楽部の暑さを懸念した松沢成文参議院議員が、「17年に東京都立大学の研究チームは霞ヶ関カンツリー俱楽部が位置する埼玉県川越市は日本一暑いとの観測結果を英気象学会誌に発表した」と語ったとの記事が掲載。

2019.11.2朝日新聞デジタル(Web)

新海誠監督の最新作「天気の子」で重要シーンの舞台となり、ファンたちの「聖地巡礼」スポットにもなったJR山手線の田端駅について、「田端から上野方面に続く崖は、武蔵野台地の端にあたり、この大地の中でも最もきれいに崖が見える地域」との山崎晴雄名誉教授の解説が掲載。

2019.11.1-4朝日新聞/読売新聞(Web)/日本経済新聞/Yahooニュース(Web)

2020年度から行われる大学入学共通テストの英語民間試験の導入延期を受け、民間試験を活用する代わりに一般入試の個別試験で英語を廃止した大学として東京都立大学を挙げている記事が掲載。

2019.11.2福島民友新聞(Web)

福島県川俣町の前田遺跡から、縄文時代後期末葉~晩期前葉(約3200~2800年前)の柱穴が約200基見つかったことについて、「柱の状態を詳細に調査すれば、建物の種類や集落の性格などがわかる」とする山田昌久名誉教授の見解が掲載。

2019.11.1読売新聞(Web)

台風19号による増水が河川のコンクリート製護岸を壊して住宅の基礎部分の土を削り、住宅が傾いて崩れ落ちたことについて、「危険な河川沿いで宅地造成を行う場合の開発規制について、現在は基準が十分ではなく、行政が土地を買い上げるなどして、被害が起きないようにすることも検討するべき」とする河村明教授(水文学)の見解が掲載。

2019.11.1神奈川新聞(Web)

川崎市で11月9、10日、かわさき市民アカデミー主催の「フェスタ’19」が開催され、体験講座やコンサート、オープン講座など多様なイベントが行われ、10日には宮台真司教授(社会学)が「ウンコのおじさん学」と題して子育てについて講演するとの記事が掲載。

2019.10.31河北新報(Web)/秋田魁新報(Web)

防衛省は10月30日、秋田、山口両県が候補地の地上配備型迎撃システム「イージス・アショア」の配備計画を巡り、誤ったデータを調査報告書に掲載していた問題などを受け、再調査の技術的な助言を得るため、風間聡東北大院教授、多氣昌生東京都立大学名誉教授、田才晃横浜国立大院教授の3人を委員とした専門家会議の初会合を開いたとの記事が掲載。

2019.10.30大分合同新聞社(Web)

別府市で10月29~30日、「おおいた総合ものづくり展2019」が開催され、大分県内の事業者が国の「ものづくり補助金」を活用して開発したアイディア商品や、生産性向上につながった設備投資の内容が各ブースで紹介され、森本博行名誉教授の記念講演が行われたとの記事が掲載。

2019.10.29都政新報

東京都が8月に公表した基本戦略「TOKYO Data Highway」で、次世代通信規格「5G」の推進により東京2020大会のレガシーとして高速モバイルインターネット網を構築するとしていることについて、高速通信がもたらす未来像や期待、課題などをテーマに、宮坂学東京都副知事、清水敏久東京都立大学副学長(電気電子工学)、飯村由香理総務省情報流通高度化推進室長の対談が掲載。

2019.10.26朝日新聞デジタル(Web)

台風19号の大雨で、多摩川からあふれた水でマンション1階が浸水し、1階の住民が上層階へ避難したことについて、「上層階に避難することは身を守るのに有効であり、円滑な避難には災害が起きる前からの住民同士の交流が重要だ」とする中林一樹名誉教授の見解が掲載。

2019.10.29朝日新聞デジタル(Web)

国際芸術祭「あいちトリエンナーレ2019」の企画展「表現の不自由展・その後」の中止と再開を通して起きた事柄の課題について、木村草太教授(憲法)の見解が掲載。

2019.10.29トラベルボイス(Web)

内閣府経済社会総合研究所(ESRI)は、11月25日、「インバウンド観光産業の生産性向上~地域活性化のためのデジタル・イノベーション」と題したフォーラムを開催し、パネルディスカッションのパネラーとして清水哲夫教授(観光政策・計画学)が登壇するとの記事が掲載。

2019.10.29AERA dot(Web)

台風19号では各地の河川で逆流が起き氾濫が相次いだことについて、「近年の異常気象によりハザードマップも想定していない場所が浸水する危険性があるが、自主的な防災対策として、古地図を見て、過去、田んぼやため池、川が流れていたなど土地の成り立ちが明確にわかり、浸水の危険性が高い場所を判別できる」とする横山勝英教授(環境水理学)の見解が掲載。

2019.10.29時事ドットコム(Web)

防衛省が陸上配備型迎撃ミサイルシステム「イージス・アショア」の秋田・山口両県への配備推進に向け、技術的な助言を得るための専門家会議を新設し、メンバーは風間聡東北大院教授、多氣昌生東京都立大学名誉教授、田才晃横浜国立大院教授の3人で構成するとの記事が掲載。

2019.10.28東京新聞(Web)

社会派アイドルグループ「制服向上委員会」が「不登校」に替わる改称案を募集し、新名称を「スクールノマド」とすると発表し、選考メンバーである宮台真司教授(社会学)は「引きこもるのではなく外の世界とつながって、勉強だけでなく、生き方や考え方を学んでほしい、大人も支援するという意味を含んでいる」と説明したとの記事が掲載。

2019.10.27日本経済新聞

台風21号や低気圧による大雨で千葉県や福島県で河川氾濫や土砂災害が相次いだことについて、「2つの低気圧から湿った空気がもたらされる状況は、2015年に鬼怒川の決壊などを引き起こした関東・東北豪雨と似ている」が、太平洋側に近い地域で大雨が降ったことについては「霞ヶ浦付近から房総半島の南端あたりにかけて局地的な前線が発達した可能性がある」と藤部文昭特任教授が指摘するとの記事が掲載。

2019.10.26大学ジャーナル(Web)

2019年11月7~9日、東京都立大学で、東京2020応援プログラムとして五大陸から20を超える国と地域から約150名の学生等が参加する「五大陸国際学生シンポジウム」を開催し、小池百合子東京都知事の基調講演、島田晴雄東京都立大学理事長講演、東京都立大学及び海外からの招待大学の学生によるパネルディスカッションなどが行われるとの記事が掲載。

2019.10.26朝日新聞

文部科学省は10月25日、2020年度から始まる大学入学共通テストで導入される英語民間試験を合否判定に利用する大学・短大の最終状況を特設サイトで公開し、利用する主な公立大学として東京都立大学が挙げられた。

2019.10.25ニッキン

きらぼし銀行は10月7日~11月18日、東京都立大学の50歳以上を対象にしたTMUプレミアム・カレッジで、「きらぼし銀行金融アカデミー~大きく変わる金融の世界と今後の展望~」と題した5回シリーズの寄付講座を開いているとの記事が掲載。

2019.10.24nipponcom(Web)

国際比較が可能な最新統計、経済協力開発機構(OECD)による14年版「世界の一人親家庭の相対的貧困率」ランキングで、日本は母親の就労率が世界的に高いにもかかわらず、貧困率は50.8%と33ヵ国中ワースト1だったことについて、阿部彩教授(貧困・格差論)が「欧州諸国で一人親貧困率が低いのは、同一労働同一賃金の国が多いため」と指摘するとの記事が掲載。

2019.10.24読売新聞

英科学誌ネイチャーは10月23日、設立50年以内の新興大学を対象に、高品質な研究成果を出している大学ランキングを発表し、日本からは4校が100位以内に入り、東京都立大学は66位だったとの記事が掲載。

2019.10.23日刊工業新聞

2020年に福島県と愛知県で開催される、人とロボットが共生・協働する社会の実現に向けた国際的な競演会「ワールド・ロボット・サミット2020」の「サービス部門」について、大会ではロボット技術を使ってコンビニで行われている各種業務の自動化を目指すとする和田一義准教授(ロボット工学)の解説が掲載。

2019.10.22住宅新報(Web)

東京都は10月11日、都庁で「住宅ストックの活用 空き家を使ってまちを元気に」をテーマに「住生活月間セミナー2019」を開催し、饗庭伸教授(都市計画)が「暮らしを豊かにする空き家まちづくり」をテーマに基調講演を行ったとの記事が掲載。

2019.10.20東海新報(Web)

人口減少が進む岩手県住田町で、中長期的な視点で町づくりの方向性を定める総合計画策定に向け町総合計画推進委員会が開かれ、前任期に引き続き、大杉覚教授(行政学)が委員長に選任されたとの記事が掲載。

2019.10.18スポニチ(Web)

自治体が作ったハザードマップ(緊急避難地図)が、住民の早期避難など、適切な行動をとるための手段として有効であることが、台風19号により実証され、「自治体はマップを配るだけでなく、どういった状況が危険なのかなど、住民に活用方法を教える必要がある」との中林一樹名誉教授の意見が掲載。

2019.10.17日経産業新聞(Web)

富士通や東京都立大学が、微弱な電波を電力に変換できるダイオード素子を開発したとの記事が掲載。

2019.10.17日本経済新聞

定年退職後や子育てを終えた後のシニアが大学で学ぶ手段として、50歳以上を対象した東京都立大学TMUプレミアム・カレッジを紹介する記事が掲載。

2019.10.16読売新聞

安倍首相が意欲的な憲法改正に対する公明党の立場について、「公明党が自民党と歩調を合わせて改憲議論を進めれば、(創価学会)学会員の指示を得られなくなる可能性があり、公明党にとっては危機的な課題だ」とする玉野和志教授(都市社会学)の意見が掲載。

2019.10.16読売新聞

愛媛県・松山東署が映像だけを頼りに女子大学生を誤認逮捕した件について、「一目で状況がわかる映像は過信を生みやすいので、裏付けが必須だという教訓を警察で共有すべき」との星周一郎教授(刑法)の見解が掲載。

2019.10.16朝日新聞

国際芸術祭「あいちトリエンナーレ2019」の企画展、「表現の不自由展・その後」への電話による攻撃「電凸(でんとつ)」に対して、10分を超えると電話が切れる仕組みを導入するなどの対策が取られたことについて、「今回の電凸対策は東京五輪や大阪万博にも活用できる。作品については作家、作品の選び方については芸術監督に意見を送れるようにするべき」とする木村草太教授(憲法)の見解が掲載。

2019.10.11産経ニュース(Web)

島根県東部の山あいにある奥出雲町立高尾小学校の全校児童9人が、「人前で話す力」を育むために落語に取り組み、東京都内で開かれた教育に関する学会で披露し、同小を学会の企画に招いた岩崎正吾名誉教授の「大勢の前で話すのが苦手な子供は増えていて、落語の導入は有効ではないか」とする見解が掲載。

2019.10.10毎日新聞(Web)

静岡県小山町で10月8日、防災講演会「大規模災害から命を守るために」が開催され、国の防災・減災懇談会委員である中林一樹名誉教授が「自助を怠らずに自立した備えを」と話したとの記事が掲載。

2019.10.9リセマム(Web)

東京都立大学の名称変更に関する学生や教員、法人職員へのアンケート調査の結果、シンボルマークについては「現在のコミュニケーションマークを大学公式マークとすることに賛成」の意見が8割を占め、「校歌の取扱い」については意見が割れたとの記事が掲載。

2019.10.5NEWSポストセブン(WEB)

ソウルの空間放射線量や屋内ラドンの濃度が高い理由について、韓国では基盤岩にラジウムを含む花崗岩が広く分布しているため地中からラドンが出てくるのと、コンクリートの骨材に花崗岩が使われて室内にラドンが出てくると考えられるとする福士政広教授(核医学物理学)の見解が掲載。

2019.10.9ITmediaビジネス(Web)

静岡県が大井川の減水問題などを理由に、リニア中央新幹線の建設工事に「待った」をかけている問題で、「大井川の平均流量に比べ、工事中の一定期間、山梨側に流出する量が大井川中下流域に及ぼす影響が多いとは思えない」とする今田徹名誉教授の見解が掲載。

2019.10.9NEWSポストセブン(WEB)

全国の大学の鉄道研究会が集結する交流イベント「てっけんサミット2019」が、9月6日と7日に立命館大学衣笠キャンパス(京都市)にて開催され、東京都立大学鉄道研究会は鉄道模型ジオラマに開催地ゆかりの関西の車両を走らせたとする記事が掲載。

2019.10.9NEWSポストセブン(WEB)

歯を健康に保つことは糖尿病や認知症リスクを下げるだけでなく、予防を目的として定期的に歯科を受診することで、歯科衛生士からデンタルケアや生活指導を受けることができ、体全体の健康につながるとした星旦二名誉教授の見解が掲載。

2019.10.8NHKニュース(Web)

SNSに投稿された女性の瞳に映った風景から住所が割り出された事件について、「スマホカメラの画質が精細になり、全く想定しない形でプライバシー情報が流出する”デジタルストーカー”のリスクが高まっている。SNSに投稿する際は位置情報がわかる写真を避けたり、あえて画質をおとすなどの対策が求められる。」と、星周一郎教授(刑法)が指摘したとする記事が掲載。

2019.10.4信毎Web

1996年に閉鎖した鐘淵紡績丸子工場(上田市)の設計図や社内史料などの史料整理が地元有志により進められ、小林延人准教授(日本経済史)が、「民間企業の史料が散逸せず、これだけ残っていたことに驚いた」とする記事が掲載。

2019.10.2日刊工業新聞

ノーベル賞受賞の有力候補者を紹介するコーナーで、日本人の論文の中で平成時代に最も多く引用されたとして、田村浩一郎教授(分子進化遺伝学)らの「分子系統解析ソフトウエアMEGA」の開発に関する論文が挙がっているとする記事が掲載。

2019.10.1日経産業新聞

「革新の軌跡」のコーナーで、アルミニウムにプラスの電気を流して酸化膜に微細な穴を均一に配列する研究論文の引用数が、4千回を超える益田秀樹教授(電気化学)を紹介する記事が掲載。

2019.10.1日本経済新聞

東京都が2020年に策定予定の長期戦略で、都がめざすべき理想の未来像として「東京都立大学からノーベル賞受賞者が出る」などが挙げられたとする記事が掲載。

2019.9.27レスポンス(Web)

日本自動車工業会は、会員自動車メーカー各社の幹部が学生に、先端技術やグローバル戦略などをテーマに特別講演する「大学キャンパス出張授業2019」を実施し、10月31日に東京都立大学でスズキの鈴木俊宏社長が講演すると発表したとの記事が掲載。

2019.9.26NHKニュース(Web)

文化庁が国際芸術祭「あいちトリエンナーレ」への7800万円の補助金を、申請手続きが不適切であったとして全額不交付としたことについて、「不交付は被害者を追加で攻撃したことになる」とする木村草太教授(憲法)の見解が掲載。

2019.9.26沖縄タイムス(Web)

東京都立大学や沖縄大学など全国6大学が、子どもの貧困に関する調査研究を連携して行うコンソーシアムを設立し、各自治体の調査結果を比較することで地域特性の影響分析や政策評価を行うとした記事が掲載。

2019.9.25医療ニュース(Web)

9月20日、千葉大学、国際医療福祉大学、東京都立大学藤井宣晴教授(分子生物学)らが共同で行った研究で、サルコペニアや骨格筋関連疾患の治療に有効とみられるタンパク質「R3hdm」を同定したことを発表したとの記事が掲載。

2019.9.23毎日新聞

東京都立大学を含む全国6大学が、子どもの貧困に関する調査研究を連携して行うコンソーシアムを設立し、阿部彩教授(貧困・格差論)が各自治体の調査結果を比較することで地域特性の影響分析や政策評価を行うと述べたとする記事が掲載。

2019.9.19朝日新聞デジタル(Web)

関東地方の5都県19市町区がパチンコ店と、災害時に備蓄物資の提供を行うことなどを協定したことについて、パチンコ店の防災拠点化を支援する特定非営利活動法人「日本ソフトインフラ研究センター」理事である中林一樹名誉教授が「帰宅困難者が一晩くらい過ごす場所としたり、広い駐車場があれば自衛隊や消防を受け入れ、活動拠点とすることもできる」と語ったとの記事が掲載。

2019.9.12読売新聞

第4次安倍内閣発足後の憲法論議の行方について、憲法改正のカギを握るのは野党であり、野党は「安倍政権とは改憲の議論はできない」と拒否するのではなく、議論を持ち掛け、「ウィンウィン」の解を探すべきであるとする境家史郎教授(現代日本政治)の見解が掲載。

2019.9.4朝日新聞デジタル(Web)

7月の参院選で、立憲や国民など4野党が全国32の1人区で候補者を一本化して10選挙区で勝利した選挙結果について、「政党として割れている野党が選挙で共闘して1人区で10勝したとしても、政権交代への展望は開けず、政治に緊張感はもたらされない」とする境家史郎教授(現代日本政治)の見解が掲載。

2019.9.20読売新聞

リクルートが今年春、関東、関西、東海の3地域(1都2府14県)で進学を目指している高校3年生を対象に志願したい大学を調査した結果、東京都立大学は関東で12位だったとする記事が掲載。

2019.9.18,19,20時事ドットコム(Web)/東京新聞/琉球新報(Web)/日本経済新聞(Web)/リセマム(Web)/日刊工業新聞/教育新聞

東京都立大学を含む全国6大学が、子どもの貧困に関する調査研究を連携して行うコンソーシアム(共同事業体)を設立し、阿部彩教授(貧困・格差論)が各自治体の調査結果を比較することで地域特性の影響分析や政策評価を行うと述べたとする記事が掲載。

2019.9.12Japan Forward(web)

髙岸冬詩教授(英文学)が翻訳した「ここが私たちの上陸地」の著者 クレア・ロバーツが、"special reading tour of Japan" の一環で、8月30日に東京都立大学で朗読会を実施したとの記事が掲載。

2019.9.9建通新聞(Web)

東京都下水道局は10月17日、東京都立大学南大沢キャンパスにおいて、「クリエイティブの力で都市インフラの未来を考える」と題する講演会を開くとする記事が掲載。

2019.9.6佐賀新聞Live(Web)

8月31日、佐賀市神野東のホテルマリンターレ創世で憲法をテーマに講演会が開かれ、木村草太教授(憲法)が、政府が主張してきた自衛隊の正当性や9条改正の論点を解説したとする記事が掲載。

2019.8.26水道産業新聞

横浜市水道局の近年の取り組み動向について述べた小泉明特任教授のインタビュー記事が掲載。

2019.8.29日本水道新聞

「震災時の水の確保に関する住民と水道事業者のリスクコミュニケーション」をテーマに、市古太郎教授(都市防災・災害復興)の見解が掲載。

2019.9.4信濃毎日新聞(Web)

長野・山梨県境の南アルプス鋸岳(2685メートル)で、ハマウツボ科の高山植物「オニク」の新品種とみられる植物が長野市の男性らに発見され、現地で確認した菅原敬准教授(植物系統分類学)が今後、学名を付けて論文にまとめ、学会発表するとした記事が掲載。

2019.9.3朝日新聞デジタル(Web)

「私の視点」のコーナーで、安倍政権が改憲し自衛隊が憲法に明文化されたとしても、憲法第9条における自衛隊のあり方についての議論は不変であるとする東京都立大学法科大学院の富井幸雄教授(公法学)の見解が掲載。

2019.8.29,30Engadget 日本版(Web)/CNET Japan(Web)/産経新聞/毎日新聞

東京都の小池百合子知事は8月29日、次世代通信システム「5G」を活用したインフラ整備を軸とする都市づくりの方針「TOKYO Data Highway構想」を発表し、重点整備エリアとして、東京五輪・パラリンピック会場周辺、都庁周辺、東京都立大学などが挙げられたとする記事が掲載。

2019.8.29タウンニュース(Web)

8月17日、東京都八王子市南大沢のUR団地、ベルコリーヌ南大沢内に、団地の住民や近くの東京都立大学の学生らで構成される団体が、地域の活性化を目的に企画した「1日だけの居酒屋」がオープンし、賑わいをみせたとする記事が掲載。

2019.9.2日本経済新聞(Web)

各地の大学が増加を続けるイスラム圏からの留学生への対応策を相次ぎ拡充している中で、約650人の留学生が在籍する東京都立大学では、日本人学生が留学生と同じ寮に住んで生活をサポートする「レジデント・アシスタント」制度を導入したとの記事が掲載。

2019.8.27朝日新聞(Web)

学校を取り巻くさまざまな人権侵害の背景にある「教育」の危うさについて、名古屋大学の内田良准教授と東京都立大学木村草太教授(憲法)が、教育社会学と憲法学の両面から考える講演会が9月11日に開催されるとの記事が掲載。

2019.8.27日本経済新聞(Web)

東京都日野市は2020年度から市内の自治会や大学と共同で、建築士や宅地建物取引士を講師とした「空き家の学校(仮称)」を開講し、東京都立大学を含む市内と周辺にある大学の学生から30人前後の参加者を募り、空き家の活用を支援する人材を育成するとした記事が掲載。

2019.8.27朝日新聞

子どもの貧困の連鎖を断とうと「自炊力」に注目した試みが始まったことについて、「自炊ができるようになることは子どもにとって、貧困をはね返す『防衛能力』をつける意味がある」との阿部彩教授(貧困・格差論)の見解が掲載。

2019.8.24十勝毎日新聞(Web)

北海道新得町で地元建設会社と地銀、行政が連携してスナックを新規オープンさせたことを受け、8月22日、「スナックからの地方創生」をテーマにスナック研究者である谷口功一教授(法哲学)が講演したとの記事が掲載。

2019.8.23,26財経新聞(Web)/医療ニュース(Web)

慶應義塾大学、中央大学、東京都立大学の研究グループが、生後間もない新生児において母親の語りかけが脳の言語回路の形成を促すという事実を明らかにしたとする記事が掲載。

2019.8.22ザ・テレビジョン(Web)

「東京都立大学MaPPL」が滑空機部門に参加した、「Iwtaniスペシャル 鳥人間コンテスト2019」が8月28日に放送されるとの記事が掲載。

2019.8.23産経新聞

都は8月22日、2040年代に目指すべき東京の将来像をイメージした長期計画の策定に向けた論点を公表し、「世界一オープンな東京」の項目で、「新しいイノベーションが生まれ続ける世界で特異な都市」と位置付け、東京都立大学(現・東京都立大学)から「ノーベル賞受賞者が出る」と記載したとの記事が掲載。

2019.8.23日経アーキテクチュア(Web)

多くの日雇い労働者が暮らす横浜市中区の寿地区に6月1日、「横浜市寿町健康福祉交流センター」がオープンし、設計を手掛けた小泉アトリエを主宰する小泉雅生教授(建築設計)の「誰でも気軽に立ち寄れる”街の縁側”のような開かれた施設を提案した」とのコメントが掲載。

2019.8.21沖縄タイムス(Web)

「タピオカ工場もあったのに、沖縄から消えたワケ」をテーマに、東京都立大学大学院2年の與那覇里子氏の記事が掲載。

2019.8.19北海道ニュースリンク(Web)

根室市移住交流促進協議会の「大学サークル等誘致事業」の第二弾として、東京都立大学ジャズ研究会が9月25日から28日まで根室市内で合宿を行い、イースト・ポイント・ジャズ・オーケストラとの共同練習のほか、市民との交流を予定しているとの記事が掲載。

2019.8.17newswitchjp(Web)

橋やダムなどの社会インフラを観光資源として人気を集めているインフラツーリズムは、インフラを起点に地域に経済効果を及ぼすことが期待されるが、実現するケースはあまりないとする清水哲夫教授(観光政策・計画学)の見解が掲載。

2019.8.17東京新聞(Web)

1964年東京五輪のボート競技エイト種目で日本代表クルーが乗ったボートが、東京都立大学(現東京都立大学)に払い下げられ、その後、「三菱ボートクラブ・シニアクラブ」の所有となっていたが、この度、会場となった戸田市に寄贈され、市役所のロビーに常設されることになったとの記事が掲載。

2019.8.14J-CASTニュース(Web)

2020年4月1日からの大学名称変更を受け、2019年8月11日に刊行される過去問題集「赤本」の2020年版の名称が「東京都立大学」から「東京都立大学」へ変更されたとの記事が掲載。

2019.8.17佐賀新聞Live(Web)

佐賀県保険医協会は31日午後3時から、憲法をテーマにした市民公開講演会を佐賀市のホテルマリターレ創世で開き、木村草太教授(憲法)が日本国憲法の内容や改憲問題について講演するとの記事が掲載。

2019.8.11Harvard Business Review(Web)

森本博行名誉教授(国際経営論)と「Harvard Business Review」編集部が、「Harvard Business Review」を支える執筆陣の中で特に注目すべき著者を厳選し紹介する記事にて、2019年8月の注目著者としてペンシルベニア大学ウォートンスクール教授のピーター・キャペリ氏を紹介した記事が掲載。

2019.8.11朝日新聞デジタル(Web)

NPO「神奈川子ども未来ファンド」と公益財団法人横浜YMCAとの共催で開かれる講座「子どもみらいセミナー」の第3回目の11月17日、「子どもの貧困」をテーマに阿部彩教授(貧困・格差論)が講演するとの記事が掲載。

2019.8.10朝日新聞

あいちトリエンナーレの企画展「表現の不自由展・その後」が脅迫による混乱により3日間で中止となった事案について、今後の地域芸術祭を成立させるには観客にアートの「心を傷つける」本質を伝えることが必須になるとする宮台真司教授(社会学)の見解が掲載。

2019.8.9日経新聞

「十字路」のコーナーで、親子上場問題については、親会社のような「特定」の株主が上場企業を支配することにより、少数株主である株主「一般」の利益が損なわれる可能性が生じることこそが問題であるとする松田千恵子教授(企業戦略)の見解が掲載。

2019.8.1日本水道新聞

川崎市と企業が連携して水ビジネスを推進するプラットフォーム「かわさき水ビジネスネットワーク」の総会が7月19日に開かれ、会長を務める小泉明特任教授が出席したとの記事が掲載。

2019.7.29日本水道新聞

東京都水道局が5日に開催した研究開発報告会において、小泉明特任教授稲員とよの特任教授宇治公隆教授(コンクリート工学)國實誉治特任准教授酒井宏治准教授(水環境工学)市古太郎教授(都市防災・災害復興)荒井康裕准教授(水道工学分野)の共同研究発表が行われたとの記事が掲載。

2019.8.8建通新聞(Web)

国土交通省関東地方整備局の関東道路メンテナンスセンターは、道路構造の維持管理に関する高度な技術的助言・指導を得るため、村越潤教授(橋梁工学)を委員長に、有識者で構成する関東道路メンテナンス推進委員会を8月7日に設立したとの記事が掲載。

2019.8.8日経新聞

将来に備えたバリアフリー化のための住宅リフォームを考えるときには、転倒防止の観点で改修を始めることを勧め、床の滑りやすさや廊下の照明まで考えるべきとする橋本美芽准教授(住環境整備学)の見解が掲載。

2019.8.8BuzzFeed News(Web)

一橋大学キャンパス内に、ジェンダーやセクシュアリティに焦点を当てた寄付講座や、LGBTQ当事者やその友人たちが集えるコミュニティスペースなどの運営を目的として「プライドブリッジ」が設立され、東京都立大学 子ども・若者貧困研究センターの川口遼特任研究員がプライドブリッジ副会長として参加しているとの記事が掲載。

2019.8.7財経新聞(Web)

旭化成建材の快適空間研究所と須永修通教授(建築環境学)の研究室が共同で、住宅の温熱性能と居住者の意識に関する調査を行った結果、自宅内では寝室や居間で熱中症になる割合が高く、年代が上がるにつれて熱中症リスクを正しく認識できていないとする記事が掲載。

2019.8.7毎日新聞

国際芸術祭「あいちトリエンナーレ2019」の企画展「表現の不自由展・その後」が中止されたことについて、「今回の騒動は警備の脆弱さや事務局機能の問題である。特定の思想表現について公権力が中止を要求することは、思想信条などによる差別を禁じた憲法14条に違反する」とした木村草太教授(憲法)の意見が掲載。

2019.8.7デイリースポーツ(Web)

7日のテレビ朝日「羽鳥慎一のモーニングショー」の番組内にて、国際芸術祭「あいちトリエンナーレ2019」の企画展「表現の不自由展・その後」が開催3日で中止されたことについて、「脅迫により中止せざるを得なくなったことは許しがたいこと。これがまず原則になる。」と木村草太教授(憲法)が指摘したとの記事が掲載。

2019.8.4読売新聞

東京都立大学荒川キャンパスでは、パラスポーツ普及の拠点として様々な体験教室を無料で実施し、健常者と障害者、子どもから高齢者まで多くの参加者が楽しんでいるとの記事が掲載。

2019.8.2日刊工業新聞

宇宙航空研究開発機構(JAXA)は衝撃波を抑えた超音速機の開発を目指しており、日本航空宇宙学会が超音速研究会を設立し、JAXAや企業、東京都立大学を含む大学が参画して、産学官連携体制を構築しているとの記事が掲載。

2019.8.2,6日刊工業新聞/alterna (Web)

東京都立大学 水素エネルギー社会構築推進研究センターが、8月23日13時に東京都立大学南大沢キャンパスにおいて、水素エネルギーを紹介するイベント「これからの地球環境を支える水素エネルギー」を東京都環境局と共催するとの記事が掲載。

2019.8.1山形新聞(Web)

社説「深刻化する猛暑 熱中症から命を守ろう」にて、夏の熱中症による死亡と気温との関係を調べて都道府県で比較すると、最高気温が同じでも北日本など涼しい地域ほど死亡率が高く、高齢者はこの傾向が著しいとする藤部文昭特任教授の調査結果が掲載。

2019.8.1朝日新聞

国立科学博物館による「3万年前の航海 徹底再現プロジェクト」が7月9日、台湾から与那国島へ丸木舟で渡ることに成功したことについて、「旧石器時代の石斧や作業を復元できておらず、丸木舟をどうやって作ったのかの解明は途上だ」とする山田昌久特任教授の見解が掲載。

2019.8.1日刊工業新聞

愛知産業が芝浦工業大学、大阪工業大学、東京都立大学と金属3Dプリンターに関する共同研究を進め、産学連携で量産品製造に必要な知見を蓄積し、受託製造のレベルの向上などを目指すとした記事が掲載。

2019.8.1東京新聞

小池百合子都知事が任期満了まで残り1年となり、東京都立大学でシニア向けのカリキュラムを開設し高齢者の居場所の確保をすることを、この3年間の強調したい3つの実績のうちの1つとして挙げたとの記事が掲載。

2019.7.30四国新聞ニュース(Web)

東京都立大学 水素エネルギー社会構築推進研究センターが、企業、行政及び大学の専門家が水素社会を紹介するイベント「これからの地球環境を支える水素エネルギー」を東京都環境局と共催するとの報道発表が掲載。

2019.7.29産経デジタル(Web)

島田晴雄東京都立大学理事長がメンバーとして参加している、富士山の山梨県側の麓と5合目を結ぶ「富士山登山鉄道」の基本構想をまとめる山梨県の有識者検討会が7月29日発足し、東京都内で理事会が開かれたとの記事が掲載。

2019.7.26NHKニュース(Web)

外国人高齢者が全国各地で増加し介護が必要となっていることについて、若い時には労働者として働き税金を支払っていた人たちが適切な介護を受けることができる制度を整えていくべきという丹野清人教授(労働社会学)の見解が掲載。

2019.7.25朝日新聞デジタル (Web)

ドライブレコーダーの映像から女性が誤認逮捕された事案について、映像が捜査や公判で証拠になることが増え、このことが思い込みを助長しているので、映像が決定的な証拠になる一方、自白と同様にうのみにしてはいけないとする星周一郎教授(刑法)の意見が掲載。

2019.7.25日刊工業新聞

楊明教授(精密計測)が、プレス加工 IoT(モノのインターネット)化に必要な要素技術やプラットフォーム、産学連携によるプロセス見える化への取り組み事例、プレス加工の将来展望について紹介した記事が掲載。

2019.7.12都政レポート(Web)

7月8日、小池都知事が東京都立大学南大沢キャンパスを訪問し、50歳以上を対象とする授業「TMUプレミアム・カレッジ」を視察したとの記事が掲載。

2019.7.25朝日新聞

五輪開催は都市開発と切り離せない関係にあるが、大手ディベロッパーが行政を主導して再開発を進めるようになってきている今、先進国の街づくりに五輪が果たす役割はもうほとんどないのではないかとする饗庭伸教授(都市計画)の見解が掲載。

2019.7.23都政新報

東京が地方との共存共栄を進めるためには、人口の一極集中は都にとってマイナスであり、地方に出る方もうながして人口の対流を作り、総合的に人口の適正規模と配置が実現される必要があるとの山下祐介教授(都市社会学)の見解が掲載。

2019.7.25タウンニュース(Web)

7月8日、小池百合子東京都知事が東京都立大学南大沢キャンパスを訪問し、50歳以上を対象とする授業「TMUプレミアム・カレッジ」を視察したとの記事が掲載。

2019.7.23,26産経ニュース(Web)/産経新聞(Web)/サンケイビズ(Web)

来年の東京五輪では期間中、35度以上の猛暑となることが予想され、急に暑くなり高温が続くと日本の暑さに慣れていない外国人が特に危険だとする藤部文昭特任教授の見解が掲載。

2019.7.22沖縄タイムス(Web)

「木村草太の憲法の新手」のコーナーにて、日本音楽著作権協会(JASRAC)が音楽教室のレッスンについて、演奏権に基づく音楽著作物利用料を徴収する方針を示したことに関して、子どもや初心者のレッスン中の演奏までも、「公衆に聞かせるための演奏」と評価するのには無理を感じるとの木村草太教授(憲法)の見解が掲載。

2019.7.18朝日新聞デジタル(Web)

東京都港区郷土歴史館が、7月20日~9月23日に「港区と考古学-未来へ続く、遺跡からのメッセージ-」を開催し、特別展のイベントとして白金台区民協働スペースで開かれる講座「考古学から考える港区の原始・古代」の第3回で、山田昌久特任教授が「縄文人のすまいとくらし-敷石のある家を建てる-」をテーマに講演するとの記事が掲載。

2019.7.22日刊ケミカルニュース(Web)

旭化成建材の快適空間研究所と須永修通教授(建築環境学)の研究室が共同で、「住宅の温熱性能と居住者の意識」について調査し、熱中症の発生場所は住宅内が最も多く、高齢者ほど熱中症に対する意識が低いとする調査結果が掲載。

2019.7.21NEWSポストセブン(Web)

「高大連携」の動きが活発化している中で、東京都教育委員会が、さまざまな大学と連携し高大一貫した人材育成を推進するとして、東京都立大学を含む5大学と協定を結んだとの記事が掲載。

2019.7.20東京新聞

「河野太郎外相のツイッターからブロックされた」という声がネット上に相次いでいる問題について、「公職にある者が公式情報をも発信しているのにブロックし、閲覧を妨害するのは、知る権利の侵害だ」とする木村草太教授(憲法)の意見が掲載。

2019.7.19NHKニュース(Web)/福井新聞(Web)/山陰中央新報(Web)/日刊スポーツ(Web)/ニコニコニュース(Web)/BLOGOS(Web)/東京新聞

7月19日午前4時55頃、東京都多摩市の京王電鉄永山駅付近にある京王電鉄の変電所で火災が発生し、京王線、京王井の頭線、京王相模原線、小田急多摩線が全線で運転を見合わせたため、東京都立大学南大沢キャンパスは午前中を休講としたとの記事が掲載。

2019.7.17朝日新聞

小池百合子・東京都知事が7月8日、東京都立大学で中高年を対象にした授業(TMUプレミアム・カレッジ)を視察したとの記事が掲載。

2019.7.17福島民友(Web)

石村大輔助教(変動地形学)と立命館大学 総合科学技術研究機構 古気候学研究センターの山田圭太郎専門研究員が、津波堆積物中の石の形状から過去の津波規模を推定できるとした研究成果を、Nature Publishing Groupが発行する英文誌Sientific Reportsに発表したとの報道発表が掲載。

2019.7.17新潟日報(Web)

7月14日、新潟県立大学の教員らでつくる新潟人間生活学会の創設10年を記念して実施された講演会で、木村草太教授(憲法)が子供の人権をテーマに講演し、「学校のいじめ対応として、出席停止など強制措置を発動できていないのが問題である」と述べたとの記事が掲載。

2019.7.17現代新書(Web)

航空の現況と今後の展望・課題について利用者目線から追っていく連載の最終回、『なぜ日本人は、「ビジネスジェット」の重要性を解しないのか?』について、戸崎肇特任教授の見解が掲載。

2019.7.16朝日新聞

読者からの選挙制度に関する提案、「当選してほしくない候補に票を入れるアンチ票(マイナス票)の新設」について、林大介特任准教授は、対立候補を当選させて当該候補を落選させる方法を勧めるとの意見が掲載。

2019.7.13福島民友(Web)

福島県川俣町小綱木の前田遺跡から、装飾性の高い漆塗りの木製品や竹製の編み物などが出土し、特に竹製編み物については縄文人の生活の工夫がわかる好例だとして、山田昌久特任教授(考古学)が注目しているとの記事が掲載。

2019.7.11日刊工業新聞

7月27日14時から東京都立大学荒川キャンパスにおいて、パラスポーツ体験教室(バドミントン)を開催するとの記事が掲載。

2019.7.10Harvard Business Review(Web)

森本博行名誉教授(国際経営論)と「Harvard Business Review」編集部が、「Harvard Business Review」を支える執筆陣の中で特に注目すべき著者を厳選し紹介する記事にて、2019年7月の注目著者としてハーバード・ビジネス・スクール教授のエイミー C. エドモンドソン氏を紹介した記事が掲載。

2019.7.9読売新聞

自治会加入率が低下傾向にある問題について、自治会の必要性を感じながらも他人に任せたいと考える非加入者に理解を示すとともに、自治会の運営はできる範囲に絞ることが必要であると玉野和志教授(地域社会学)が提言したとの記事が掲載。

2019.7.8BuzzFeed News(Web)

同性婚の実現を求めて全国の同性カップルが国を訴えた裁判について、「憲法24条はカップルが自分の意志で結婚できることを意図していると考えるのが通説である」との木村草太教授(憲法)の見解が掲載。

2019.7.9沖縄タイムス(Web)

「木村草太の憲法の新手」のコーナーにて、「スクールロイヤー」(学校現場で起きるトラブルを解決する弁護士)の活用については、スクールロイヤーとは別に、保護者・子ども側の相談相手として「子ども第一」の弁護士を公費で賄うシステムの議論が進むことを期待するとの木村草太教授(憲法)の見解が掲載。

2019.7.8読売新聞

目黒区に委託されたNPO法人「キッズドア」が、経済的に余裕のない家庭の子どもたちのために開いている無料学習塾で、ボランティア講師として勉強を教えている東京都立大学の学生を紹介する記事が掲載。

2019.7.6朝日新聞

江戸時代後期に幕府の老中として天保の改革を進めた水野忠邦の直筆の文書などを紹介する展示会「水野忠邦の江戸日記」が、東京都立大学南大沢キャンパスで7月6日まで開かれているとの記事が掲載。

2019.7.6,7朝日新聞講座(Web)

都内で5月18日に開催された「PTAフォーラム~取り戻そう、わたしたちの手に~」において、講師として参加した木村草太教授(憲法)がPTA問題についての参加者からの質問に答え、参加者との間で交わされた質疑の様子が掲載。

2019.7.4ほんのひきだし(Web)

7月5日~7日に開催される「大東京オルタナティブ・アートブックフェア 2019」に、楠見清准教授(メディア論)研究室/エディティングスタジオを母体に設立された、本と社会の未来を考える学生プロジェクト「アシタノ書店」が参加するとの記事が掲載。

2019.7.4読売新聞オンライン(Web)

「市自治会等を応援する条例(自治会条例)」を多摩地域で初めて施行した立川市が、記念のシンポジウムを7日に開催し、玉野和志教授(都市社会学)による基調講演や、パネルディスカッションが行われるとの記事が掲載。

2019.7.3日刊工業新聞

東京都立産業技術センターと東京都立大学が、スマートシティやダイバーシティ実現に寄与する技術の開発をテーマに共同研究を始めたとの記事が掲載。

2019.7.2日経産業新聞

過去約30年間に世界に影響を与えた日本の自然科学分野の研究者の業績と足跡を紹介するコーナー「革新の軌跡」に、生物の進化経路を示す系統樹を作る解析ソフト「MEGA(メガ)」を世界に先駆けて作成した田村浩一郎教授(進化遺伝学)についての記事が掲載。

2019.6.27EE Times Japan/(Web)

宮田耕充准教授(原子層物質の開発)、小林佑氏(当時は日本学術振興会特別研究員)、筑波大学の研究チームは2019年6月、新たに開発した遷移金属ダイカルコゲナイド(TMD)の合成技術を用いて、半導体原子層の接合構造(半導体ヘテロ接合)を実現し、その構造と電気的性質を解明したことを発表したとの記事が掲載。

2019.6.3朝日新聞

人工知能(AI)を利用した監視カメラによる「超監視社会」について、プライバシーや人権侵害の面から、運用の指針を例示するなど日本に適した対応が求められるとの星周一郎教授(刑法)の見解が掲載。

2019.6.28日刊工業新聞

東京都立産業技術研究センター奥村次徳理事長のインタビューにおいて、センターの今後の戦略の1つとして、東京都立大学とは日野キャンパスで工業系をメーンに共同研究が多いため、多摩地域の中小企支援をしていく、と発言した記事が掲載。

2019.6.28日経新聞

7年目となったアベノミクスに対する評価として、国民が明るい将来展望を描けるようになるには、働き方改革による生産性の向上、たとえ厳しい内容でも財政・社会保障の見通しを率直に提示すること、の2点が鍵を握るとの村田啓子教授(日本経済論)の見解が掲載。

2019.6.26東京新聞

来年4月の東京都立大学から東京都立大学への名称変更について、卒業生や在校生の意見を反映させ慎重に行うべきとする意見が掲載。

2019.6.26朝日新聞

7月9日、16日、23日、30日に東京都立大学飯田橋キャンパスにおいて、舛本直文特任教授による、オリンピック聖火リレーの歴史と意義について学ぶ東京都立大学オープンユニバーシティ特別無料講座を開講するとの記事が掲載。

2019.6.25読売新聞

7月30日、8月5日、19日の午後2時から東京都立大学荒川キャンパスにおいて開催する、小中学生対象の「子どもパラスポーツ体験教室 ブラインドサッカー」を紹介した記事が掲載。

2019.6.25読売新聞

今回の参院選において自民党が公約として掲げる憲法改正に、野党は改正論議を拒否するのではなく積極的に対案を示すことが重要であり、憲法のあり方について与野党で真剣に検討を進めるべきとする境家史郎教授(現代日本政治)の見解が掲載。

2019.6.24高校生新聞ONLINE(Web)

英国のクアクアレリ・シモンズ(QS)社が6月19日、「世界大学ランキング2020」を公表し、東京都立大学は601~650位だったとする記事が掲載。

2019.6.22朝日新聞

丹野清人教授(労働社会学)が「学生や市民にも知ってほしい」と企画した、川崎市の識字学校に通う在日コリアンの女性らの活動や生涯を伝える「つながる!かわさきのハルモニ展」が東京都立大学で24日まで開催しているとの記事が掲載

2019.6.2タウンニュース(web)

南大沢地域で住民らと緑地整備にあたるなど、地域貢献に取り組む東京都立大学の学生を応援する団体として、東京都立大学同窓会を紹介した記事が掲載。

2019.6.17建築通信新聞(web)

三菱地所設計は13日に「社内賞2018」の表彰式を開き、外部審査員の小泉雅生教授(建築設計)の、今回はレベルが高く、最優秀作品賞は隅々までデザインを尽くす姿勢に敬服したとのコメントが掲載。

2019.6.17日刊ケミカルニュース(web)

旭化成建材の快適空間研究所は、須永修通(建築環境学)研究室と共同で行った調査により、温熱性能の高い家に暮らす人ほど「快適な住環境」「心身の健康」「生活費の節約」の意識が高い傾向が見られたという発表をしたとの記事が掲載。

2019.6.17沖縄タイムス(web)

「木村草太の憲法の新手」のコーナーにて、女性ファッション誌ViViが企画した自民党ロゴ入りTシャツのプレゼントキャンペーンついて、公職選挙法の寄附に当たるのではないかとする木村草太教授(憲法)の見解が掲載。

2019.6.11時事ドットコム(web)

次世代の指導的役割を担う女性研究者を支援することを目的に資生堂が設立した「女性研究者サイエンスグラント」の第12回授賞式が7月5日に開催され、第7回受賞者である三好洋美准教授(生物物理学)が基調講演「受賞者へのエール」を行うとの記事が掲載。

2019.6.14東京新聞

来年4月の「東京都立大学」から「東京都立大学」への名称変更に対する旧都立大の卒業生の思いや、東京都立大学の沿革についての記事が掲載。

2019.6.13新建ハウジング (Web)

旭化成建材快適空間研究所が、須永修通研究室(建築環境学)と共同で実施した「住宅の温熱性能と居住者の意識」調査により、温熱性能の高い家に暮らす人ほど「快適・健康・節約」を重要視しているという結果を発表したとの記事が掲載。

2019.6.12日本経済新聞 (Web)

日本企業の内部監査部門が執行と監督のどちらに属するのか、重要かつ微妙な位置づけとなっているが、すべての利害関係者が企業に望むのは「持続可能な経済的・社会的な企業価値向上を実現すること」を目標に仕事をすることとの松田千恵子教授(経営・財務戦略)の見解が掲載。

2019.6.1ASCIIjp (Web)

東京都立大学発ベンチャーの株式会社TransRecog が開発した中小企業長官賞のWindows用PDF書き込みソフト「アクセラノート(AxelaNote)」リリース1周年記念 全機能無料キャンペーン開催との報道発表が掲載。

2019.6.1Harvard Business Review(Web)

森本博行名誉教授(国際経営論)と「Harvard Business Review」編集部が、「Harvard Business Review」を支える執筆陣の中で特に注目すべき著者を厳選し紹介する記事にて、2019年6月の注目著者としてハーバード・ビジネス・スクール教授のデイビッド A. ガービン氏を紹介した記事が掲載。

2019.6.9産経新聞(Web)

少子高齢化などに伴い全国で空き家の増加が問題となる中、5月28日、都内の自治体の住宅政策担当者に対し、饗庭伸教授(都市計画)は「政策としていろいろな介入の仕方ができる。オーダーメイド型の指導で都市を変えていける。」と語ったとの記事が掲載。

2019.6.6現代新書(Web)

航空の現況と今後の展望・課題について利用者目線から追っていく連載の第8回『採算性の悪い地方空港に活を入れる「冴えたやり方」』をテーマに、戸崎肇特任教授の見解が掲載。

2019.6.4サンスポ(Web)

6月4日に行われた対局で勝利し、公式戦通算1434勝を挙げ新記録を樹立した将棋の羽生善治九段について、木村草太教授(法律)がコメントした記事が掲載。

2019.6.4住宅新報(Web)

東京都が5月28日に都庁で開催した「第10回東京都空き家対策連絡協議会」において、都市環境学部の饗庭伸教授(都市計画)が「空き家を使って都市をよくする」とのテーマで基調講演を行ったとの記事が掲載。

2019.6.3Itmediaビジネス(Web)

人口知能やビッグデータを資産運用技術へ応用する研究を行う「おかねのデザイン研究所」が設立され、加藤康之東京都立大学特任教授が所長に就任したとの記事が掲載。

2019.6.3日刊工業新聞

「レーザー」のコーナーにて、自動運転の普及により道路の面積を減少させて新たに建物や公園を造ることができるなど、まちづくりにも影響する可能性もあるという清水哲夫教授(交通学)の意見が掲載。

2019.6.2時事ドットコム(Web)

岩手県で6月1日から8月7日にかけて開催される「三陸防災復興プロジェクト2019」が開幕し、6月1日に行われたシンポジウムでは、中林一樹名誉教授がパネルディスカッションのコーディネーターとして参加したとの記事が掲載。

2019.6.1毎日新聞

東京都立大学を含む八王子市南大沢地区にある六つの大学の学生により「南大沢大学連合地域安全ボランティア」が結成され、学生約180人がボランティア登録し、防犯など多方面で、若い力で地域に貢献するとの記事が掲載。

2019.6.2沖縄タイムス(Web)

「木村草太の憲法の新手」のコーナーにて、衆議院の解散権のありかたについて検討し、衆議院の解散に関する手続法を整備すべきとの木村草太教授(法律)の見解が掲載。

2019.5.29時事ドットコム(web)/Cnet Japan(web)

企業の研究開発における産学連携のパートナー探しをサポートする「LabBase X」を提供する株式会社POLが、東京都立大学を含む国内22大学・機関のネットワークをもつ任意団体「大学知財群活用プラットフォーム(略称:PUiP)」と業務提携したとの報道発表が掲載。

2019.6.3みんなの大学

京王・井の頭線沿線大学の情報誌に、東京都立大学のオープンキャンパスやオープンユニバーシティ(公開講座)、エイコーンカフェ(学内にあるカフェ)などの情報が掲載。

2019.5.24都政新報

人口減少社会の到来に対する大都市・東京の課題と展望について、都は人口問題に真剣に取組むべきとの山下祐介教授(地域社会学)の意見が掲載。

2019.5.24更新朝日新聞

加入や活動の強制などが問題となっているPTAを巡るフォーラムが18日、朝日新聞東京本社で開かれ、現役校長らによる講演やグループワーク、木村草太教授(法律)との質疑応答などに、約90人が参加したとの記事が掲載。

2019.5.27更新河北新聞(Web)

気仙沼高創造類型の2年生38人は、都市環境学部の横山勝英教授(環境水理学)の指導を受けながら、宮城県気仙沼市唐桑町の舞根湾周辺でフィールドワークを行い、課題研究についての理解を深めたとの記事が掲載。

2019.5.25更新産経新聞(Web)

棟方裕一助教(電気化学)が講師をする「全固体リチウム二次電池の開発状況と展望」と題するセミナーを2019年6月18日(火)12時半よりちよだプラットフォームスクエア5階503会議室で開催されるとの記事が掲載。

2019.5.25更新日経新聞

2020年東京五輪を楽しむ観戦方法の1つとして、東京都立大学南大沢キャンパス周辺を含む都内9エリアに、入場無料で、大画面で競技を生中継する拠点が設置される予定と紹介された記事が掲載。

2019.5.21更新伊豆新聞(Web)

三島北高は2018年度卒業生286人の進路状況をまとめ、卒業生の6人が東京都立大学に進学したとの記事が掲載。

2019.5.23更新現代新書(Web)

航空の現況と今後の展望・課題について利用者目線から追っていく連載の特別編『ビジネスを展開するのに、マレーシアはなぜこんなにも適しているのか』をテーマに、戸崎肇特任教授の見解が掲載。

2019.5.23更新日経新聞

「点照」のコーナーにて、東京都立大学が人生100年時代の学びと交流の場として、50歳以上を対象にした「TMUプレミアム・カレッジ」について、カレッジ生や授業を行う生態学の可知直毅特任教授(生物多様性)のコメントとともに紹介された記事が掲載。

2019.5.22更新fabcross for エンジニア(Web)

都市環境科学研究科環境応用化学域の川上浩良教授(高分子化学)らの研究グループは、従来よりもリチウムイオン伝導性と輸率を著しく向上させ、有機全固体電池では開発が困難とされていた室温で十分に動作する全固体二次電池に利用できる電解質膜を開発したとの記事が掲載。

2019.5.22更新AERA dot(Web)

平成30年間で100校以上が大学名を変更した理由について紹介した記事の中で、東京都立大学の名称変更についても紹介。

2019.5.21更新CNET Japan(Web)毎日新聞(Web)

都市環境科学研究科環境応用化学域の川上浩良教授(高分子化学)らの研究グループの報道発表「超薄膜、軽量、しなやかな高分子全固体電池:フリーリチウムイオンにより高伝導化」を紹介。

2019.5.20更新BuzzFeedNews(Web)

実写映画化もされた朝井リョウ原作の「チア男子‼」のモデルになっている早稲田大学の男子チア「SHOCKERS」の創設者である狩野さん、SHOCKERS出身で「チア男子‼」の監修を担当した杢元さんとのインタビュー記事内で、東京都立大学の男子チア「MAXONS」を紹介。

2019.5.19更新沖縄タイムス(Web)

「木村草太の憲法の新手」のコーナーにて、「大学等における修学の支援に関する法律」が、憲法の保障する「大学の自治」をゆがめる危険をはらんでいる点について木村草太教授(法律)の見解が掲載。

2019.5.19更新FNNニュース(Web)

東京オリンピック・パラリンピックを2020年に控え、大学生の防犯ボランティア団体の結団式が18日に行われ、東京都立大学を含む6大学の学生が参加し、団体は今後、東京オリンピックに向けて防犯活動を行うと紹介。

2019.5.18更新DIME(Web)

THE世界大学ランキング日本版2019の総合ランキングが発表され、東京都立大学は39位と紹介された記事が掲載。

2019.5.16更新神戸新聞NEXT(Web)

兵庫県明石市立文化博物館で開催された「江口寿史イラストレーション展 彼女」の関連イベントで、漫画家・江口寿史さんと楠見清准教授(現代美術)が対談したとの記事が掲載。

2019.5.16更新宮崎日日新聞(Web)

新田收教授(発達障害分野の理学療法)が共同研究で参加した、地方独立行政法人東京都立産業技術研究センターの報道発表「障害者スポーツ研究開発推進事業 基礎研究 子ども用歩行器を試作開発」を紹介。

2019.5.15更新医療NEWS(Web)

東京都立大学は4月26日、池谷鉄兵助教伊藤隆教授(NMR分光学)らが、京都大学、独フランクフルト大学との共同研究で、生きた真核細胞の中でタンパク質の立体構造を詳細に解析する技術の開発に成功したと発表したとの記事が掲載。

2019.5.13更新朝日新聞(Web)

木村草太教授(憲法)が11日、「憲法という希望~憲法に込められた本当の力とは」と題し、函館市で講演をしたとの記事が掲載。

2019.5.13更新日経産業新聞

「次世代の先導者」のコーナーにて、水口佳一准教授(超伝導)は高温超伝導の実現に向けた新たな物質であり、第3の系統になり得る「硫化ビスマス系」を12年に発表し、過去11年の論文で数多く引用された世界の上位1%に当たる「高被引用論文著者」に選出されたとの記事が掲載。

2019.5.13更新日経新聞

米調査会社クラリベイト・アナリティクスの日本法人は、平成時代に発表された日本の論文を対象に引用回数のランキングをまとめ、本学の田村浩一郎教授(分子進化遺伝子)らによる生命情報科学分野の解析ソフトウェア「MEGA」に関する論文が1位を獲得したことに関する記事が掲載。

2019.5.11更新Jsports コラム&ニュース(Web)

本学で開催された「ラグビーとボランティアとリーダーシップ」と題するトークライブのファシリテーターを務めた村上晃一さんが、トークライブの様子についてまとめた記事が掲載。

2019.5.10更新Harvard Business Review(Web)

森本博行名誉教授(国際経営論)と「Harvard Business Review」編集部が、「Harvard Business Review」を支える執筆陣の中で特に注目すべき著者を厳選し紹介する記事にて、2019年5月の注目著者としてハーバード・ビジネス・スクール教授のスニル・グプタ氏を紹介した記事が掲載。

2019.5.9更新朝日新聞(Web)

5月18日午後2時半から、朝日新聞東京本社の読者ホール(東京・築地)で開かれる「PTAフォーラム~取り戻そう、自分たちの手に~」に木村草太教授(法学)が登壇するとの記事が掲載。

2019.5.8更新読売新聞都民版

東京都立大学ボランティアセンターが5月9日南大沢キャンパス講堂にて開催する「ラグビーとボランティアとリーダーシップ」と題したトークイベントについて掲載。

2019.4.28更新読売新聞

丹野清人教授(労働社会学)らが編著した「わたしもじだいのいちぶです」の書評が掲載。

2019.5.6更新日刊工業新聞

東京都と東京観光財団の実施する「観光経営力強化事業」の一環で、清水哲夫教授(観光政策・計画学)がアドバイザーにつき、協力をしているレンタサイクル店「MINACLE(ミナクル)」の取組と、それに対する清水教授のコメントが掲載。

2019.5.5更新沖縄タイムス(Web)

「木村草太の憲法の新手」のコーナーにて、辺野古移設に対する沖縄県民の民意を、政府はどのように受け止めるべきかに関する木村草太教授(法律)の見解が掲載。

2019.5.2更新現代新書(Web)

航空の現況と今後の展望・課題について利用者目線から追っていく連載の第6回『パイロットが大量に不足する「2030年問題」を知っていますか~未来の空旅はどう変わるか~』について、戸崎肇特任教授の見解が掲載。

2019.4.22更新日刊工業新聞

「リケジョneo」のコーナーにて、システムデザイン研究科インダストリアルアート学域を卒業した東藤絵美さん(ソフトバンク)が、在学中にコイルの電磁誘導を使った非接触給電を用いて電子を入れなくても動く人形を開発したことや、拡張現実(AR)を活用した飛び出す絵本を作った経験が、現在の仕事に役立っていると紹介した記事が掲載。

2019.4.21更新沖縄タイムス(Web)

「木村草太の憲法の新手」のコーナーにて、夫婦別姓問題をどのように考えるべきかを検討した、木村草太教授(法律)の見解が掲載。

2019.4.19更新朝日新聞

建物の大規模高層化・複雑化が進むなか、防火安全性を確保するための立ち入り検査に優先度をつけることなどを盛り込んだ答申を、都知事の諮問機関であり、中林一樹名誉教授(都市防災)が会長を務める「火災予防審議会」がまとめ、東京消防庁に提言したとの記事が掲載。

2019.4.19更新現代新書(Web)

航空の現況と今後の展望・課題について利用者目線から追っていく連載の第5回『中東の航空会社におされる「航空アライアンス」のこれから』について、戸崎肇特任教授の見解が掲載。

2019.4.18更新東京新聞(Web)

地方議会の議論の様子を、ネットで配信しているが傍聴者に議会内での撮影や録音を認めていないことについて、長野基准教授(地方自治論)は「映像を流すことは議員に緊張感を持たせるメリットがある。議会が市民に公開されている以上、傍聴者が撮影や録音ができることが当然だ。」と指摘した記事が掲載。

2019.4.16更新朝日新聞(Web)

山口県美祢市教育委員会と東京都立大学理学研究科江口克之准教授(多様性生物学)山﨑健史特任助教(多様性生物学)、法政大学、国立科学博物館の研究グループは、国指定天然記念物の鍾乳洞「景清穴」から新種のジムカデを発見し、「カゲキヨツメジムカデ」と名付けられたとの記事が掲載。

2019.4.15更新朝日新聞(Web)/テレ朝ニュース(Web)/サンスポ(Web)

薬物使用の被告が関与したCD、映像商品の出荷停止や在庫回収、デジタル配信停止について、宮台真司教授(社会学)を含む有志が撤回を求める要望書を提出したとの記事が掲載。

2019.4.15更新神奈川新聞(Web)

東名高速道路で2017年6月に起きた死傷事故の判決における危険運転致死傷罪の法解釈について、星周一郎教授(刑法)は「裁判官が10人いたら、全員が今回と同じ判断をするとは限らない。新たな犯罪類型を加える等法制度を見直す必要があるのでは」と提起したとの記事が掲載。

2019.4.4更新水道産業新聞

水道技術研究センターは3月15日、小泉明特任教授(水環境システム工学)が委員長を務める「人口減少社会における水道管路システムの再構築及び管理向上に関する研究」の第3回研究推進委員会を開催し、同プロジェクトの学識者委員である荒井康裕准教授(水道工学分野)他から30年度の基礎研究について報告されたとの記事が掲載。

2019.4.4更新水道産業新聞

災害対策を中心に工業用水道政策の充実を図るため、3月28日に第8回工業用水道政策小委員会が経済産業省内で開催され、委員長を務める小泉明特任教授(水環境システム工学)は「工業用水は産業の“血液”とも言える。資源に乏しい日本は産業で生きていくしかない。長期的視点でどのように工業用水道を持続していくか、真剣に考えなければならない」と議論を促したとの記事が掲載。

2019.4.14更新毎日新聞

「昨日読んだ文庫」のコーナーにて、犬飼彩乃助教(ドイツ語圏文化論)がリテラシーの向上をテーマに、ハンス・ロスリング著「ファクトフルネス」(日経BP社)、ヴィトゲンシュタイン著「論理哲学論考」(光文社古典新訳文庫/岩波文庫)を紹介した記事が掲載。

2019.4.12更新日刊工業新聞

「レーザー」のコーナーにて、串山久美子教授(メディアアート)が、「スマートフォンにAR(拡張現実)機能が入るなど身近になった。次は動物や生き物とのコラボ」と研究トレンドを説明した記事が掲載。

2019.4.12更新北海道新聞

東京農業大学や東京都立大学などの研究グループは11日、新種のスジエビを発見し、主に北日本に分布していることから「キタノスジエビ」と命名、2日付の国際学術誌「Zootaxa(ズータクサ)」(電子版)に掲載されたとの記事が掲載。

2019.4.7更新沖縄タイムス

「木村草太の憲法の新手」のコーナーにて、民法750条「夫婦は、婚姻の際に定めるところに従い、夫または妻の氏を称する」と夫婦が同じ氏であることを求めるが、夫婦別姓を認めないことは違憲ではないかという訴訟について、木村草太教授(法律)の見解が掲載。

2019.4.7更新西日本新聞

「ここで生きる」のコーナーにて、主に子育て世代をターゲットにした郊外住宅団地の自治体サービスの罠について、山下祐介教授(都市社会学、地域社会学)の見解が掲載。

2019.4.3更新南日本新聞

セイカ食品(鹿児島市)の「ボンタンアメ」の箱を題材に、システムデザイン研究科 片倉葵さんがロングセラー商品の絵柄について研究し、「長年親しまれるデザインには色面積比率に法則がある」と結果をまとめたことについてのインタビュー記事が掲載。

2019.4.5更新産経新聞

東京都立大学の入学式が4日、東京国際フォーラムで行われ、上野淳学長は式辞で「これからの社会に求められるのは、思考力、判断力、視野の広さと未知の領域に探究的に挑戦していく力だ」と激励したとの記事が掲載。

2019.4.5更新日刊工業新聞

串山久美子教授(メディアアート)、須田拓也研究支援員、黒崎美聡大学院生らが開発した、電球サイズのプロジェクターカメラで絵本のページを識別し、アニメーションを投影することにより物語を展開する、アニメが動く「デジタル絵本」について紹介した記事が掲載。

2019.4.4更新毎日新聞

「発言」のコーナーにて、貧困率が若者や中高校生に増えており、ふたり親世帯についても約10人に1人が貧困状況にあるため、子どもの貧困を「乳飲み子を抱える母子世帯」というステレオタイプに収めず、貧困対策を練り直す必要があるという阿部彩教授(貧困・格差論)の意見が掲載。

2019.3.27更新北海道新聞

北海道議会の審議における答弁調整の有無について、長野基准教授(地方自治論)が「多くの自治体では議員と一字一句のすり合わせまでしていない、道議会は熟議の観点も持つべきだ」と指摘した記事が掲載。

2019.3.29更新毎日新聞

東京都議会は28日、東京都立大学の名称を「東京都立大学」に変更する議案を可決したとの記事が掲載。

2019.3.29更新日経新聞

東京都議会は28日、東京都立大学の名称を「東京都立大学」に変更することを承認したとの記事が掲載。

2019.3.21更新朝日新聞

「議会活動と、育児・介護等が両立できる環境整備」などの条項を盛り込んだ議会基本条例案を八潮市議会が20日、全会一致で可決した件について、全国の議会基本条例を調べている長野基准教授(地方自治論)のコメントが掲載。

2019.2.19更新岩手日日新聞

2月18日に岩手県一関市幸町の山目小学校で、人間健康科学研究科看護科学域の織井優貴子教授(がん看護学)が特別授業「ようこそ先輩」を行い、自身の進路選択のエピソードなどを踏まえ、後輩たちに進路を自ら決定することや、何事にも興味を持つことの大切さを訴えたとの記事が掲載。

2019.3.17更新東京新聞

3月16日東京都立大学南大沢キャンパスで、「3.16 言わせてフォーラム『東京都立大学から東京都立大学へ』~これまでをふり返り、これからの公立大学を考える~」が開催され、教職員や学生ら40人が議論を交わしたとの記事が掲載。

2019.3.8更新日刊工業新聞

矢崎科学技術振興記念財団は7日、2018年度の研究助成対象に、「二酸化炭素変換反応に活性な複合クラスター触媒の創製」をテーマに研究する山添誠司教授(クラスター科学)ら15人を選定したとの記事が掲載。

2019.3.9更新図書新聞

浅川哲也教授(日本語学)の山口仲美著作集1「言葉から迫る平安文学1」に関する書評が掲載。

2019.3.6更新毎日新聞

全国の町村議会選挙で、議員報酬が低いほど、無投票当選の発生割合が高くなっている傾向について、分析を行った長野基准教授(地方自治論)の問題に対する指摘と解決策を提案した記事が掲載。

2019.2.28更新朝日新聞

長年目撃がなく、絶滅したと思われていた希少なハチ「ウォーレス・ジャイアント・ビー」のメス1匹がインドネシアの森林で発見されたことについて、ハチに詳しい清水晃助教(動物系統分類学)がミツバチの仲間の「ハキリバチ属」では世界最大とみられると説明した記事が掲載。

2019.2.28更新朝日新聞

「論壇委員が選ぶ今月の3点」のコーナーにて、境家史郎教授(現代日本政治)の「9条への『無』意識進む 重要さ増す世論調査の質」(Journalism2月号)が紹介。

2019.2.28更新タウンニュース(八王子版)

南大沢のUR団地「ベルコリーヌ南大沢」内で進んでいる地域コミュニティづくりについて、饗庭伸教授(都市計画)とゼミ生が立役者となって、月1回程度多世代がつながれる食をキーワードにしたイベントを多く開催し、団地住民間のつながりを深める取組を行っているとの記事が掲載。

2019.2.27更新読売新聞

古い木造住宅が立ち並び、地震で大規模火災が起きる可能性が高い危険な密集市街地の解消について、防災施策に詳しい市古太郎教授(都市計画)のコメントが掲載。

2019.2.26更新日経新聞

東京都立大学と都教育委員会が既に結んでいる高校生でも大学の指導者の講義を受けたり研究に参加したりできるようにするなど、大学が都立高校と連携して専門性の高い人材を育成するための連携協定について、今後新たに4大学が加わるとの記事が掲載。

2019.2.20更新日刊工業新聞

東京都立大学が、早稲田大学が拠点事務局となる文部科学省の卓越大学院プログラムに、国内13国公立大学の一つとして連携し、電力・エネルギー分野の材料、システム、イノベーションで5年間の博士一貫教育を行うとの記事が掲載。

2019.2.20更新産経新聞

「学ナビ」のコーナーにて、東京都立大学が今年4月に開講する、50歳以上が対象の履修証明プログラム「TMUプレミアム・カレッジ」について、開設の経緯やカリキュラムの特徴を紹介した記事が掲載。

2019.2.14更新山形新聞

山形市議会議員研修会が13日、市議会棟で開かれ、都市環境学部都市政策科学科の長野基准教授(都市行政)が「議会改革」などをキーワードに議会運営の課題と対策を紹介したとの記事が掲載。

2019.2.13更新朝日新聞

木村草太教授(憲法)が、憲法24条「両性の合意」の解釈について自身の見解を述べた記事が掲載。

2019.2.13更新日経新聞

東京都立大学発スタートアップの「TransRecog」が、元のPDF文書に変更を加えずにメモなどを追記できる新ソフトウェア「アクセラノート」を開発したとの記事が掲載。

2019.2.9更新朝日新聞(夕)

障がいのあるアーティストが描いた絵を、システムデザイン学部インダストリアルアート学科の菊竹雪教授(グラフィックデザイン)を始めとするプロのグラフィックデザイナーがタンブラーの図柄に仕立て展示販売し、収益をパラアスリートの支援にあてるとの記事が掲載。

2019.2.10更新朝日新聞

木村草太教授(憲法)が、森友学園問題について自身の見解を述べた記事が掲載。

2019.2.7更新朝日新聞/東京新聞/読売新聞

2019年国公立大学入試出願状況(6日午後3時現在 文部科学省調べ)が掲載。

2019.2.5更新読売新聞

兵庫県姫路市は4日、市出身の哲学者・和辻哲郎を顕彰する「第31回和辻哲郎文化賞」の受賞作を発表し、学術部門では石川求教授(近現代ドイツ哲学)の「カントと無限判断の世界」を選んだとの記事が掲載。

2019.2.5更新毎日新聞

兵庫県姫路市が4日、第31回和辻哲郎文化賞の受賞作を発表し、学術部門で石川求教授(近現代ドイツ哲学)の「カントと無限判断の世界」が選ばれたとの記事が掲載。

2019.2.2更新東京新聞

「Campusインフォメーション」のコーナーにて、2月12日19時~21時、AP東京丸の内A+B+Cルームにて、2018年度 公共経営アクションリサーチ「デザイン思考で再構築するパブリック・リレーション」の成果報告と特別講演開催のお知らせが掲載。

2019.2.1更新朝日新聞

日野市のイオンモール多摩平の森にて2月10日に開催される、「被災地と多摩地域の架け橋 大学生はなぜ、被災地に通い続けるのか?」と題したイベントにおいて、東京都立大学など多摩地区の大学の学生らがボランティア活動を説明し、福島県いわき市の被災者らとインターネットを通じて討論を行うとの記事が掲載。

2019.2.3更新朝日新聞

米軍普天間飛行場の辺野古移設計画をめぐり、埋め立ての賛否を問う24日の沖縄県民投票が全県で行われることになったことについて、木村草太教授(憲法)のインタビュー記事が掲載。

2019.2.2更新読売新聞/朝日新聞/毎日新聞/東京新聞/産経新聞

2019年国公立大学入試出願状況の中間発表(1日午前10時現在 文部科学省調べ)が掲載。

2019.1.31更新日経産業新聞

村山徹特任教授らが、春田正毅名誉教授(金の触媒)が発見した金の触媒作用についてNBCメッシュテックと共同で、金の微粒子を含む触媒を使い、空気中のアンモニアを無害な窒素と水に変える技術を空気清浄機のフィルターなどに応用し、2020年の実用化を目指すとの記事が村山特任教授のコメントとともに掲載。

2019.1.24更新東京新聞

沖縄県で2月24日に実施される辺野古埋め立ての賛否を問う県民投票に、一部の県民が参加できなくなるかもしれない状況について、木村草太教授(法学)の寄稿が掲載。

2019.1.18更新朝日新聞(夕)

非自治会員のごみ集積所使用が問題になっていることについて、自治会に詳しい玉野和志教授(都市社会学)が現在自治会が抱える問題を指摘し、非自治会員に対する自治体による行政サービスを再検討する必要があるとコメントした記事が掲載。

2019.1.18更新産経新聞(夕)

ベンチャー企業が開発し、東京都立大学や東北大などの研究者が技術面で協力した「人工流れ星衛星」が18日、小型ロケット「イプシロン」で打ち上げられたとの記事が掲載。

2019.1.11更新東京新聞(夕)

「この道」のコーナーにて、川淵三郎前理事長が東京都立大学の理事長に就任した経緯について語った記事が掲載。

2019.1.9更新朝日新聞

人文科学研究科言語科学教室の保前文高准教授(発達脳科学)が神戸市の甲南女子高校を訪問し、「赤ちゃんの脳が生み出すことば」のテーマで1年生63人に講義をしたことを紹介した記事が掲載。

2019.1.3更新朝日新聞

「カイシャで生きる」のコーナーにて、東京都立大学の学生らが立ち上げた地域おこしベンチャーと新潟県魚沼市の「地域おこし協力隊」が協力した「よこね米」のブランド化について紹介した記事が掲載。

2019.1.3更新朝日新聞

将棋ファンの木村草太教授(法学)と将棋の藤井聡太七段が、「進化を続ける高校生棋士の頭はどうなっているのか」「どんな学生生活を送っているのか」について、将棋と法学の思考の共通点に触れながら対談した記事が掲載。

2018.12.20更新水道産業新聞

「水道管路技術研究会」が始動し、座長に就任した小泉明特任教授(水環境システム工学)のあいさつ及び第1回研究会の概要が掲載。

2018.12.21更新都政新報

東京都立大学が大学のあるべき将来像を示した「TMU Vision2030」を策定したことについて、上野淳学長のインタビュー記事が掲載。

2018.12.17更新日刊工業新聞

元東京都立大学学長西沢潤一氏のお別れの会が12月16日、仙台でしめやかに営まれたとの記事が掲載。

2018.12.7更新東京新聞

外国人労働者の日本語学習に対する公費補助等の支援策について、東京都立大学飯田橋キャンパスで週一度開催されている「介護の専門日本語講座」の講座を運営する人文科学研究科の西郡仁朗教授(日本語教育学)のコメントが掲載。

2018.12.2更新朝日新聞

木村草太教授(憲法)が、耕論「裁判官の品格」の木谷明氏「意思表明 裁判でこそ勝負」(朝日新聞11月10日朝刊)について、自身の考えを述べた記事が掲載。

2018.11.28更新産経新聞

モノのインターネット(IoT)の中小企業への導入と行政の支援について考える「中小企業のIoT導入座談会」が10月30日に開催され、システムデザイン研究科機械システム工学域の下村芳樹教授(サービス工学)等が官民それぞれの立場から議論を交わしたとの記事が掲載。

2018.11.28更新日経新聞

「グローバル時代をひらく」のコーナーにて、東京都立大学気候学国際研究センターの取組が、同センター長である都市環境学部地理環境学科の松本淳教授(気候学)高橋洋助教(気候学)濱田純一特任准教授(気候学)のコメントとともに掲載。

2018.11.18更新毎日新聞

ドイツ語圏の現代文学の日本への紹介で優れた役割を果たす作品とその翻訳家に贈られるメルク「かけはし」文学賞(メルク、ゲーテ・インスティトゥート東京主催)の表彰式が15日に東京都内で開かれ、受賞作の「インディゴ」と、その翻訳者の犬飼彩乃助教(ドイツ語圏文化論)が表彰されたとの記事が掲載。

2018.11.9更新都政新報

東京都立大学は1日、同大の特長を生かした教育の実践や、優れた人材の育成など三つのトップビジョンと、四つの分野別ビジョンから構成される、2030年までの将来像をまとめた「TMUビジョン」を公表したとの記事が掲載。

2018.11.13更新毎日新聞

「ウチの教授」のコーナーにおいて、「筋膜リリース」を提唱する竹井仁教授(理学療法)が、東京都立大学大学院人間健康科学研究科に、国際教育基準の理学療法を身につけた運動器徒手理学療法認定士(OMPT)を目指せるコースを創設し、後進の育成にあたりながら日本の治療法の高度化と発展を目指して研究を進めているとの記事が掲載。

2018.9.27更新日本水道新聞

福岡市で開催する日本水道協会水道研究発表会における発表論文数について、団体別、学校・公共団体では東京都立大学・同大学院が12年連続でトップ(14編)との記事が掲載。

2018.9.27更新日本水道新聞

10月に開催される平成30年度全国会議水道研究発表会の「導・送・配水部門」にて、108編と過去最大数が発表される予定であるなど、全国各地で起きた大きな災害の影響で、改めて管路分野の強靭化が求められていることについて、東京都立大学都市環境学部の小泉明特任教授(水環境システム工学)が紹介した記事が掲載。

2018.9.20更新読売新聞

中嶋秀准教授(環境分析化学)が開発した「オンサイト測定を指向したマイクロ化学分析システム」について紹介した記事が掲載。

2018.11.1更新産経新聞

東京都立大学とロンドン大学シティ校が7月に研究・教育の連携に関する覚書を結んだことを記念する講演会に、小池都知事が出席したとの記事が掲載。

2018.11.1更新人事実務(11月号)

「就職・キャリア支援の取組み」ページにて、東京都立大学のキャリア支援課が低学年から実施している現場体験型インターンシップ等についての取材記事が紹介。

2018.10.23更新読売新聞

東京都立大学が来春から、中高年向けの講座「TMUプレミアム・カレッジ」を開講することを記念して、21日に「人生100年時代の豊かな生き方に向けて」と題したシンポジウムを開催したことが、上野学長のメッセージ・参加者のコメントとともに紹介。

2018.10.22更新日刊工業新聞

障がい者スポーツ「ボッチャ」のロボを開発した東京都立大学武居直行教授が、選手たちにボッチャを使ってもらい健常者と対戦した様子をみて、「優れたスポーツ選手はロボットを使ってもスポーツがうまい」と指摘した記事が掲載。

2018.10.11更新電気新聞

株式会社TLCが2016年度から実施している現場体験型インターンシップに、東京都立大学の都市環境学部2年田原親明さん、システムデザイン学部1年小峯一真さん、健康福祉学部1年森あま美さんが参加し、電力の安定供給を支える現場の仕事を体験したとの記事が掲載。

2018.10.17更新朝日新聞(夕)

「あのときそれから」のコーナーにて、大久保明男教授(中国文学)が中国残留孤児2世として日本と中国2文化のはざまで生き方を模索した経験について述べた記事が掲載。

2018.10.16更新朝日新聞(夕)

「スナックをたどってⅡ」のコーナーにて、「日本の夜の公共圏 スナック研究序説」を編集した「スナック研究会」代表の谷口功一教授(法哲学)が、高知県南東部の奈半利町にスナックが多い理由について述べた記事が掲載。

2018.9.17更新朝日新聞

「震災特集」にて、雨雲の動きを30秒ごとに追跡する世界最高性能の気象レーダー「フェーズドアレイレーダー」を開発した牛尾知雄教授(リモートセンシング)らが、5年前から大阪市福島区に観測情報を提供し、ゲリラ豪雨の発生予測を住民に伝える実証実験を続けていることが、牛尾教授のコメントと共に掲載。

2018.9.17更新日本水道新聞

工業用水道の持続に向けて、工水との関わりや施設更新・耐震化の推進など事業全般の課題、公民民連携の重要性などについて、東京都立大学小泉明特任教授(水環境システム工学)の提言が掲載。

2018.9.10更新日本水道新聞

東京都水道局が8月23日に開いた研究開発報告会において、東京都立大学水道システム研究センターのセンター長である小泉明特任教授(水環境システム工学)ら8人が共同研究の成果について発表したとの記事が掲載。

2018.10.3更新朝日新聞

「ことばの広場」のコーナーにて、「形容詞+です」の使用に対する違和感が薄れていることについて、浅川哲也教授(日本語学)のコメントが掲載。

2018.10.1更新AERA

「自然災害からお金を守る」の記事ページにて、被災後の動きをスムーズにすることでトータルの被害を小さくする「事前復興」の考え方が広がっていることについて、市古太郎教授(都市計画)のコメントが掲載。

2018.9.20更新BULLETIN(英字新聞)

米国ワシントン州にて、ワシントン大学と合同で開催された津波防災ワークショップにおいて、東京都立大学市古太郎教授(都市計画)と東北大学が共同で、東日本大震災の経験と津波防災の方法論に関する報告を行ったことが現地新聞にて紹介。

2018.9.19更新毎日新聞

安全保障関連法が成立して19日で3年経ったことに関連して、木村草太教授(憲法)に改めて法律の評価や課題についてインタビューを行った記事が掲載。

2018.9.17更新日刊工業新聞

東京都立大学と東京都教育庁は18日に「東京都教育委員会と東京都立大学との包括連携に関する協定」を締結するとの記事が掲載。

2018.9.15更新読売新聞

「総裁選に望む」のコーナーにて、高齢化の進展により医療や介護など社会保障給付の費用が膨らみ、国の借金が増え続けている問題に対して、阿部彩教授(貧困・格差論)が、国民負担が増えることを伝えていく勇気を政治は持つべきだとの見解を述べた記事が掲載。

2018.8.29更新北海道新聞

北海道・全市町村議長アンケートで、議員のなり手不足の問題があらためて裏付けられ、必要な対策として議員報酬を増額するなど待遇改善を目指す動きが強まっていることについて、長野基准教授(地方自治)のコメントが掲載。

2018.9.7更新日刊工業

10月17日~21日に東京ビックサイトにて開催される、ワールド・ロボット・サミット2018年大会競技会のサービスカテゴリーに、コンビニを対象とした「フューチャーコンビニエンスストアチャレンジ」部門が設けられたことに関して、同部門長を務める和田一義准教授(ロボット工学)のインタビュー記事が掲載。

2018.8.31更新地域新聞 ショッパー

大災害が発生する「事前」に被害を想定して、生活再建・復興計画をまとめておく考え方「事前復興まちづくり」を提唱している、東京都立大学都市環境学部都市政策科学科の市古太郎教授(都市計画)が、八王子・日野周辺エリアにおける地震の向き合い方を述べたインタビュー記事が掲載。

2018.8.31更新日刊建設工業新聞

防災特集にて、東京都立大学都市環境学部都市政策科学科の市古太郎教授(都市計画)が提唱する大災害後、しなやかに速やかに生活とまちを回復させていく「事前復興まちづくり」について、平時から復興ビジョンを共有することが大切であると述べたインタビュー記事が掲載。

2018.9.3更新読売新聞

山下祐介教授(都市社会学)が、新著『「都市の正義」が地方を壊す』を発行したことに関連して、「地方創生」が進められているのに、東京圏への一極集中が止まらない現状に対するインタビュー記事が掲載。

2018.8.31更新東京新聞

東京都立大学の名称変更に関する島田晴雄理事長のインタビュー記事が掲載。

2018.8.30更新朝日新聞

「あすを探る」のコーナーにて、木村草太教授(憲法)が同性婚の法制化について述べた記事が掲載。

2018.8.27更新日刊工業

東京都は24日、東京都立大学の名称を東京都立大に、産業技術大学院大学についても東京都立産業技術大学院大学に変更すると発表したとの記事が掲載。

2018.8.25更新産経新聞

小池百合子都知事が24日、東京都立大学をかつての「東京都立大」に変更することを明らかにしたとの記事が掲載。

2018.8.25更新朝日新聞

小池百合子都知事は24日の定例記者会見で、「東京都立大学」の大学名が2020年4月に「東京都立大学」に変更すると発表したとの記事が掲載。

2018.8.25更新毎日新聞

東京都立大など4大学を統合して2005年に開学した東京都立大学の運営法人が24日、2020年4月に名称を統合前の「東京都立大」に変更する方針を設置者の都に伝えたとの記事が掲載。

2018.8.25更新東京新聞

小池百合子都知事は24日、東京都立大学の名称をかつての東京都立大学に変更すると発表したとの記事が掲載。

2018.8.25更新読売新聞

公立大学法人東京都立大学は24日、「東京都立大学」の名称を2020年4月から「東京都立大学」に変更すると発表したとの記事が掲載。

2018.8.25更新日経新聞

小池百合子都知事は24日の定例記者会見にて、東京都立大学の名称をかつての「東京都立大」に変更する方針を明らかにしたとの記事が掲載。

2018.8.25更新読売新聞

東京都立大学の名称変更に関する学生らの声が、小池都知事の会見採録とともに掲載。

2018.8.25更新東京新聞

東京都立大学の名称変更について、学生らの声を紹介した記事が掲載。

2018.8.23更新読売新聞

東京都立大学を運営する東京都公立大学法人が22日、重要事項を検討する経営審議会を開き、大学の名称変更について協議したとの記事が掲載。

2018.8.23更新東京新聞

東京都立大学の運営法人が臨時の経営審議会を開き、大学名の変更などを協議したとの記事が掲載。

2018.8.22更新産経新聞

東京都立大学が来年4月に開講する高齢者向け講座「東京都立大学(TMU)プレミアム・カレッジ」の準備が進んでいるとの記事が掲載。

2018.8.22更新東京新聞

東京都立大学の運営法人が臨時の経営審議会を開き、名称変更について協議を行うとの記事が掲載。

2018.8.6更新水道産業新聞

川崎市と民間企業が連携・協調し、関係省庁・団体の協力を得ながら水ビジネスを支援するプラットフォーム「かわさき水ビジネスネットワーク」が、7月20日に今年度総会を開催したとの記事が、会長を務める小泉明特任教授(水環境システム工学)のあいさつとともに掲載。

2018.7.30更新水道産業新聞

小泉明特任教授(水環境システム工学)が、金沢大学大学院の宮島昌克教授と地震・津波・豪雨等の自然災害にも耐え得る強靭な水道管路について対談を行った記事が掲載。

2018.8.11更新日経新聞

東京都立大学が2019年4月から始める、シニア向けの1年間の就学制度「TMUプレミアム・カレッジ」について紹介した記事が掲載。

2018.8.17更新流通新聞

東京都立大学が2019年4月から始める、シニア向けの1年間の就学制度「TMUプレミアム・カレッジ」について紹介する記事が掲載。

2018.8.7更新都政新報

東京都が大学と連携して都政課題に対応するため、2日、大学との定例懇談会の初会合を都庁第一本庁舎で開催し、東京大学や東京都立大学、早稲田大学など国公私立19大学が一堂に会したとの記事が掲載。

2018.7.23更新日本水道新聞

東京都立大学水道システム研究センター長の小泉明特任教授(水環境システム工学)が、早稲田大学水循環システム研究所の高瀬所長、佐藤准教授、東北大学未来科学技術共同研究センターの加藤特任教授と、次世代の上下水道等について座談した記事が掲載。

2018.8.1更新毎日新聞

東京都立大学が大学名の変更について検討を始めたとの記事が掲載。

2018.8.1更新東京新聞

文部科学省とスポーツ庁文部科学省が26日、2020年東京五輪・パラリンピックのボランティアへの学生参加を促すため、全国の大学等に「適正な対応」を求める通知を出したとの記事において、東京都立大学が昨年8月、期末試験を大会前に終了し、期間中は原則授業や試験を行わないと発表していることが紹介。

2018.7.29更新朝日新聞

「論×論×論」のコーナーにて、木村草太教授(憲法)が性犯罪要件に関する考えを述べた記事が掲載。

2018.7.27更新毎日新聞

スポーツ庁と文部科学省が26日、2020年東京五輪・パラリンピックの期間中にボランティアに参加しやすいよう、全国の大学等に柔軟な対応を求める通知を出したとの記事において、東京都立大学が昨夏、大会期間中に原則、授業や試験を行わないと決めていることが紹介。

2018.7.24更新朝日新聞

「耕論」のコーナーにて、木村草太教授(憲法)が虐待の無い社会をつくるために子供の権利を意識し、貧困・性教育・社会で子どもを育てる仕組みなどの問題を解決することが子どもの権利を実現することにつながるとの見解を述べた記事が掲載。

2018.7.24更新東京新聞

24日で2020年東京五輪開催まであと2年になった今、外国人コーチの増加やハーフ選手が活躍するなどボーダーレス五輪が進むことについて、舛本直文特任教授(五輪研究)がコメントした記事が掲載。

2018.7.21更新読売新聞

日本貨物航空のずさんな安全管理について、杉浦一樹客員教授が、航空事業者にとって何より重要な「安全哲学」が社内全体で理解されておらず、第三者からの助言による組織としての抜本的な改革が必要との見解を述べた記事が掲載。

2018.7.21更新日本経済新聞

「リーダーの本棚」のコーナーにて、島田晴雄理事長の座右の書や愛読書などが、インタビュー記事の中で紹介。

2018.7.21更新日本経済新聞

東京都立大学が名称変更について検討を始めたとの記事が掲載。

2018.7.21更新産経新聞

東京都立大学の名称変更について、小池知事の発言が掲載。

2018.7.21更新朝日新聞

東京都立大学の名称変更について、小池知事の公言録が掲載。

2018.7.21更新東京新聞

東京都立大学の大学名の変更が、検討されていることに関する小池知事の発言が掲載。

2018.7.20更新東京新聞

東京都立大学が大学名の変更を検討しているとの記事が掲載。

2018.7.20更新都政新報

東京都立大学が大学名の変更について検討を開始したとの記事が掲載。

2018.7.20更新朝日新聞

東京都立大学が名称変更について検討を始めたとの記事が掲載。

2018.7.4更新日経産業新聞

解剖「先端拠点」のコーナーにて、2017年4月に設立された東京都立大学火山災害研究センターが取り組む神津島などの島しょ部を中心に火山履歴の調査や、火山の特徴を掴み噴火予測や防災対策につなげようとする活動が、センター長をつとめる鈴木毅彦教授(火山学)小田義也准教授(地震工学)市古太郎教授(都市防災)の取材コメントとともに紹介。

2018.7.17更新東京新聞

東京都立大学子ども貧困研究センター(所長:阿部彩教授)が主催する生活保護の受給者など貧困に悩む人たちへのバッシングにメディアが及ぼす影響について考えるシンポジウム「貧困とメディアーバッシングを分析する」が15日、江東区の清澄庭園大正記念館で開かれたことが、堀江孝司教授(社会福祉学)のコメントとともに掲載。

2018.7.17更新産経新聞

東京都立大学と英ロンドン大学シティ校が、都立大経済経営学部と経営学研究科、シティ校のビジネススクールを対象にしたビジネスに関する専門分野の教育・研究の連携協定を結んだとの記事が掲載。

2018.7.13更新都政新報

都が推進する国際金融都市の取組の一環で、東京都立大学とロンドン大学シティ校が相互に協力する覚書を締結したとの記事が掲載。

2018.7.10更新日刊工業

東京都立大学と英ロンドン大学シティ校は9日、学術及び研究の連携に関する覚書(MOU)を交わし、上野淳学長が「ロンドンを代表する大学の一つである同校と金融サービス分野を含めたMOUを結ぶことは光栄」と述べたとの記事が掲載。

2018.7.10更新日経新聞

東京都と英国の金融街シティ・オブ・ロンドンが昨年12月に金融振興で結んだ覚書を具体化する取組の一つとして、東京都立大学とロンドン大学シティ校が9日、学術・研究の連携協定を結んだとの記事が掲載。

2018.7.7更新毎日新聞

「論点」のコーナーにて、オウム死刑執行に関する、宮台真司教授(社会システム理論)の取材記事が掲載。

2018.7.7更新読売新聞(夕)

東京都立大学の校歌を作詞した岡部剛機さんについての記事が掲載。

2018.7.4更新日経新聞

東京都が開始した大学などと提携し、運動場などを有償で提供する「TOKYOスポーツ施設サポーターズ」施策について、第一弾として協定を結んだ東京都立大学が紹介。

2018.6.30更新東京新聞

「あの人に迫る」のコーナーにて、木村草太教授(憲法)が「子どもの人権をまもるために」を編著したことに関連して、子供の人権を守るために学校では道徳より法学を教えることが大切との考えを述べたインタビュー記事が掲載。

2018.6.28更新日経新聞

「経済教室」のコーナーにて、政府が成長戦略および経済財政と改革の基本方針を閣議決定したことを受け、村田啓子教授(経済政策)が成長戦略に必要なこととして、国民全体に分かりやすい政策と経済ビジョンをパッケージとして示すことが欠かせないとの考えを述べた記事が掲載。

2018.6.18更新水道産業新聞

会津若松市水道事業の基幹浄水場再構築とこれからの事業展開について、小泉明特任教授(水環境システム工学)が鼎談を行った記事が掲載。

2018.6.25更新日経新聞

科学技術研究人材の育成のため、東京都立大学が独創的な研究に取り組む若手らを「先導研究者」に認定し、月額給与を20万円上乗せする制度を設けたことが社説にて紹介。

2018.6.20更新東京新聞

大阪北部地震でも帰宅困難者が出たことに関して、中林一樹東京都立大学名誉教授(都市防災)が、帰宅困難者の動きをどうコントロールするか、行政や警察によく考えてほしいとコメントした記事が掲載。

2018.6.15更新都政新報

木村草太教授(憲法)、「子どもの人権を守るために」を編著したことに併せて、子供の人権について法学の観点から気になる点、考えを述べたインタビュー記事が掲載。

2018.5.28更新日本水道新聞

5月17日東京都立大学南大沢キャンパスにて、第17回ソウル東京フォーラムが開催され、小泉明特任教授(水環境システム工学)が冒頭にあいさつを行ったこと、「水運用」の特集にて、水運用とICT・IoTに関するインタビュー記事が紹介。

2018.4.19更新朝日新聞

「記者有論」欄の外国人の背景の多様性について理解を深める必要があるとの記事の中で、経済連携協定で来日するインドネシア人看護師候補者をサポートする石川陽子准教授(看護学)のコメントが掲載。

2018.6.7更新産経新聞

パリで9月上旬から行われる、東京都とパリ市の文化交流事業「パリ東京文化タンデム 2018」の企画の一つとして、東京都立大学とパリの学生によるポスターコンテストが実施されることが紹介。

2018.6.6更新毎日新聞

『「18歳成人」に思う』のコーナーにて、民法改正案では結婚年齢が成人年齢と同じ18歳となり、男女とも18歳で統一されることについて、非嫡出子が増える懸念を示した安達久美子教授(助産学)への取材記事が掲載。

2018.6.4更新日経新聞

「ニッポンの革新力」のコーナーにて、東京都立大学が研究の質で東京大学を抜き国内首位となったことや、超電導物質の研究で成果を上げた水口佳一准教授(超電導、機能性材料)を先導研究者として認定していることが紹介。

2018.5.29更新毎日新聞

「くらしナビ・学ぶ」のコーナーにて、国公立大学を中心とした大学の連携・統合に向けた動きが活発化しているとの記事において、2000年以降に大学を統合した例として、東京都立大学が紹介。

2018.5.25更新朝日新聞

「小笠原諸島返還50周年記念シンポジウム」(東京都主催、小笠原村共催)が5月24日に都議会議事堂にて開催され、菊地俊夫教授(人文地理学(農業・農村地理学、文化地理学)、土地利用研究、オセアニア・ヨーロッパ研究)が観光などの産業振興について講演を行ったとの記事が掲載。

2018.4.28更新北陸中日新聞

「文化」欄において、楠見清准教授(メディア論、エディトリアルスタディーズ、表象文化論、芸術評論)が監修した漫画家・江口寿史のイラストレーション展「彼女」が、4月28日より金沢21世紀美術館にて開催されるのに合わせ、楠見清教授の寄稿した「江口論」が掲載。

2018.4.27更新東京新聞(夕)

「文化」欄において、楠見清准教授(メディア論、エディトリアルスタディーズ、表象文化論、芸術評論)が監修した漫画家・江口寿史のイラストレーション展「彼女」が、4月28日より金沢21世紀美術館にて開催されるのに合わせ、楠見清教授の寄稿した「江口論」が掲載。

2018.5.8更新朝日新聞

「憲法を考える」のコーナーにて、PTAへの加入を例に憲法が保障する個人の尊重や結社の自由に関する木村草太教授(憲法学)のコメントが掲載。

2018.5.1更新毎日新聞

東京電力福島第1原発での建設工事に昨年秋から外国人技能実習生が従事していることについて、丹野清人教授(労働社会学)が、技能を学ばせるという技能実習制度の本来の趣旨から日本人の人手不足を補う目的に変容してしまっているとコメントした記事が掲載。

2018.4.22更新毎日新聞

2020年東京五輪・パラリンピックに向けた改修工事などで都立スポーツ施設が休館し、スポーツを楽しむ都民が「練習難民」化するのを食い止めるため、東京都立大学と東京都は大学が所有するテニスコートやフットサルのコートなどを都民に貸し出す協定を結んだとの記事が掲載。

2018.4.21更新朝日新聞

「ひもとく」父親エッセーのコーナーにて、宮台真司教授(社会学)・東浩紀の対談を収めた著書「父として考える」が紹介。

2018.4.18更新毎日新聞(長野版)

長野県が子どもの貧困実態を調べるため、子どもの貧困問題に詳しい阿部彩教授(貧困・格差論)の協力を仰ぎ、家庭の逼迫状況、子どもの体験・所有物の欠如を質問に加えた「子どもと子育て家庭の生活実態調査」を昨年8~9月に実施し、その結果を17日に公表したとの記事が掲載。

2018.4.18更新朝日新聞

小笠原諸島が米国から返還されて6月で50周年を迎えるのを前に、「小笠原諸島返還50周年記念シンポジウム」が5月24日新宿区の都議会議事堂にて開催され、菊地俊夫教授(人文地理学)が登壇するとの記事が掲載。

2018.4.10更新日経新聞(夕)

2020年東京五輪・パラリンピックで利用される東京体育館など都内施設の改修が相次ぐことを受け、東京都と東京都立大学は大学が所有するスポーツ施設を一般向けに開放する協定を、10日までに結んだとの記事が掲載。

2018.3.31更新産経新聞

東京都は、スポーツを身近でできる環境の確保に向けた計画「TOKYOスポーツ施設サポーターズ」事業を創設し、その第1号として4月に東京都立大学と協定を締結するとの記事が掲載。

2018.4.10更新読売新聞

2020年東京五輪・パラリンピックで競技会場になる都内の複数のスポーツ施設が、東京大会に向けた改修などで休館していることを受け、東京都立大学が都とテニスコートや競技場、体育館などを貸し出す協定を交わしたとの記事が掲載。

2018.4.10更新東京新聞

2020年東京五輪・パラリンピックに向けて都立スポーツ施設が改修・休館するのに合わせ、東京都立大学が都と大学のテニスコートや体育館などを有償で貸し出す協定を、4月9日都庁にて初めて締結したことが、島田晴雄理事長のコメントとともに掲載。

2018.4.10更新朝日新聞

4月8日に東京国際フォーラムで行われた東京都立大学の入学式で、開学以来初めて国歌を演奏したとの記事が掲載。

2018.3.27更新朝日新聞

木村草太教授(憲法学)を招いた講演会「木村草太さんと考える 改憲とメディア」が、4月7日午後2時に朝日新聞東京本社・読者ホール「A・RING」で開催されるとの記事が掲載。

2018.3.26更新日経新聞

路線バスの人材不足による減便や廃止が相次いでいることについて、戸崎肇特任教授(交通政策)のコメント記事が掲載。

2018.3.26更新日経新聞

村山徹特任教授(触媒化学)らが中国電力と共同で、石炭や重油を燃やした際の排ガスから窒素酸化物(NOx)を取り除き、従来技術よりも低い温度で働く触媒を開発したとの記事が掲載。

2018.3.23更新毎日新聞

「ミニ論点」のコーナーにて、自民党憲法改正推進本部の自衛隊明記案に関する木村草太教授(憲法学)のコメント記事が掲載。

2018.3.18更新朝日新聞

「東京150年」のコーナーにおいて、東京都立大学学生広報チーム・小林美緒さんの今後の広報活動への抱負などを交えたコメントが掲載。

2018.3.17更新朝日新聞(夕)

「よみがえる沖縄1935」のコーナーにおいて、渡邉英徳教授(情報デザイン工学)のチームが、人工知能の技術を使って白黒写真をカラー化し、渡邊研究室で学ぶ興那覇里子記者(沖縄タイムス)の現地取材により色を補正した、1935年の沖縄の様子を捉えた写真を紹介する記事が掲載。

2018.3.14更新毎日新聞(夕)

広島女学院高校の生徒と渡邉英徳教授(情報デザイン工学)が、原爆投下前に広島で撮影されたモノクロ写真をAIを使ってカラー化し、当時のことをより詳しく引き出し、リアルに感じることができる取り組みを進めているとの記事が掲載。

2018.3.15更新朝日新聞

考/論のコーナーにて、9条改憲について木村草太教授(憲法学)のコメントが掲載。

2018.3.14更新日刊工業

ロボットがコンビニエンスストアの作業を行い有用性などを評価するワールド・ロボット・サミット(WRS)のロボット競技会である「フューチャーコンビニエンスストアチャレンジ」の現状と課題について、和田一義准教授(ロボット工学)のインタビュー記事が掲載。

2018.3.13更新毎日新聞

近年、大学における観光系学部の設置が進む中、観光学の研究に力を入れている大学はどこか、科研費採択件数から調べたランキングで、東京都立大学は第4位との記事が掲載。

2018.3.12更新産経新聞

東日本大震災で津波の被害にあったことから、東京都立大学で防災について学び、震災で得た経験を生かすため、首都直下地震などの対策が求められている都庁に就職する都市環境学部の堀内永基さんについて紹介した記事が掲載。

2018.3.1更新日刊工業新聞

3月4日14時から九州大学の西新プラザで開催される「サブカルはどこから来て、どこへ行くのか」において、サブカルチャーに造詣の深い宮台真司教授(社会学)らが講演するとの記事が掲載。

2018.2.28更新日経新聞(夕刊)

「十字路」のコーナーにおいて、松田千恵子教授(企業戦略)が執行役員制度の見直しについて述べた記事が掲載。

2018.2.28更新毎日新聞

丹野清人教授(労働社会学)が、少子高齢化に伴う人手不足の「人材源」として経済界が期待を寄せる外国人労働者を「ソフトランディング」(軟着陸)させていくため、日本が選ばれる法整備の必要性について述べた記事が掲載。

2018.2.28更新朝日新聞

「憲法を考える」のコーナーにおいて、境家史郎准教授(現代日本政治)と、桐蔭法科大学院の福井康佐教授が改憲と国民の声をテーマに対談した記事が掲載。

2018.2.27更新毎日新聞(夕刊)

「詩の橋を渡って」のコーナーにおいて、高岸冬詩教授(英文学)が翻訳したカナダのクレア・ロバーツの新詩集『ここが私たちの上陸地』(思潮社)の紹介記事が掲載。

2018.2.27更新岩手日報

全国大学生協連が発表した全国実態調査に関連して、図書館協会・大学図書館部会長でもある吉川徹副学長(都市計画・都市解析)が、東京都立大学における図書館設備「ラーニング・コモンズ」を事例として紹介する記事が掲載。

2018.2.16更新日経産業新聞

稲垣昭子准教授(触媒化学)と東京工業大学の穐田宗隆教授らが可視光の照射で高分子共重合体(コポリマー)の物性を自由に設計できる新触媒を開発したとの記事が掲載。

2018.2.22更新朝日新聞

「あすを探る」のコーナーにおいて、木村草太教授(憲法)が憲法9条について述べた記事が掲載。

2018.2.19更新産経新聞

「女子の兵法」のコーナーにおいて、小池百合子都知事が、日本への思い、首都・東京の運営について述べる中で、東京都立大学の「100歳大学」の事業開始について触れた記事が掲載。

2018.2.17更新毎日新聞

早稲田大マニフェスト研究所の学生有志でもある東京都立大学大学院2年早川聖奈さんが、町田市議33人の活動を「見える化」するサイトを企画・制作したとの記事が掲載。

2018.2.10更新読売新聞鹿児島版

システムデザイン学部知能機械システムコースの金子研究室で取り組んでいる「ナノ構造の新規作製技術」と「バイオ・マイクロデバイスの開発」を柱にした、先進医療と安全な社会貢献のための新しい「微細加工技術」の研究・開発について、金子新准教授(マイクロ・ナノ加工とその応用)の取材記事が掲載。

2018.2.16更新朝日新聞朝刊青森・岩手・宮城・福島・山形版

渡邊英徳准教授(情報デザイン学)のチーム、朝日新聞、KHB東日本放送(宮城県)が1960年のチリ地震津波の白黒写真を人工知能(AI)でカラー化し、当時の東北沿岸の姿を復元するプロジェクトを進めているとの記事が渡邉准教授のコメントとともに掲載。

2018.2.8更新日本水道新聞

東京都立大学水道システム研究センターを紹介する記事において、小泉明特任教授(水環境システム工学)、稲員とよの特任教授、國實誉治特任准教授、宇治公隆教授、河村明教授、横山勝英教授、荒井康裕准教授、酒井宏治准教授の主要研究テーマを解説する記事が掲載。

2018.1.25更新水道産業新聞

「水と環境」のコーナーにおいて、沖縄県本部町を訪問した小泉明特任教授(水環境システム工学)の「持続」を目指す小規模水道の取組についての取材レポートが掲載。

2018.1.25更新水道産業新聞

水道管路の適正管理と管内カメラ調査の果たすべき役割について、小泉明特任教授(水環境システム工学)と、元厚生労働省水道課長、全国水道管内カメラ調査協会会長による特別鼎談の記事が掲載。

2018.2.2更新日経新聞

「かがくアゴラ」のコーナーにおいて、牛尾知雄教授(電磁波工学)が「ゲリラ豪雨」と呼ばれる局地的な大雨をもたらす積乱雲について3Dで観測し、防災に役立てようと東芝、情報通信研究機構と新型レーダーを実用化したとの記事が掲載。

2018.2.2更新読売新聞

「エネマネハウス2017」において、都市環境科学研究科建築学域の小泉雅生研究室と一ノ瀬雅之研究室に、猪熊純助教、熊倉永子助教、山本至特任助教が加わった東京都立大学のチーム「ZEH villageプロジェクト」が、優秀賞、グローバル賞を受賞したとの記事が掲載。

2018.1.31更新朝日新聞

自衛隊を憲法9条に書き加える改憲案をめぐって、木村草太教授(憲法)のコメントが掲載。

2018.1.31更新日経新聞

東京都立大学が日本政策金融公庫と財務省東京財務事務所が東京島しょ部の活性化を目指して設立した支援組織に参加するとの記事が掲載。

2018.1.27更新東京新聞

文部科学省が26日、国公立大学の二次試験志願状況の中間集計を発表し、学部別で前期日程の志願倍率が高いのは、公立大学では東京都立大学・法学部の2.4倍だったとの記事が掲載。

2018.1.27更新読売新聞

新年度予算案において、小池都知事は高齢者対策にも力をいれ、東京都立大学に高齢者向けの専門コースを設置し、学びの場、交流の場を広げ、高齢者の生きがい創出につなげる「100歳大学」の実現に2億円を計上するとの記事が掲載。

2018.1.27更新日経新聞

東京都が26日発表した2018年度予算案は少子高齢化への備えを全面に押し出し、超高齢社会対策として、東京都立大学に高齢者向けコースを開設する新規事業に2億円を計上するとの記事が掲載。

2018.1.27更新東京新聞

東京都は26日、2018年度の当初予算案を発表し、福祉と保健の新規事業として、東京都立大学に50歳以上の中高年50人程度の学びと交流の場の新設に2億3000万円を計上するとの記事が掲載。

2018.1.27更新毎日新聞

東京都は2018年度予算案を26日に発表。高齢者対策として、元気な高齢者の社会参加を促し、生きがいを持って活躍してもらうための学びの場として、東京都立大学に高齢者向けのコース「プレミアム・カレッジ」(仮称)を開設し、現役の学生と同様に学生証を交付するとの記事が掲載。

2018.1.27更新朝日新聞

都の新年度予算案の主な事業が発表され、医療・福祉の事業で、東京都立大学における50歳以上を対象にした1年間の学習コース・「100歳大学」の開設に、2億円を計上するとの記事が掲載。

2018.1.27更新毎日新聞

公立大学の二次試験出願状況の中間集計が発表され、東京都立大学の前期・後期日程の各学部の倍率が掲載。

2018.1.27更新朝日新聞

公立大学の二次試験出願状況の中間集計が発表され、東京都立大学の前期・後期日程の各学部の倍率が掲載。

2018.1.25更新日刊工業新聞

高間康史教授(知識情報処理)がジーエーテクノロジーズとの共同研究で、AI(人工知能)が優良物件を選別し顧客に提案する賃貸物件向け業務支援ツールを開発し、業務に実験的に導入したところ、リノベーションの物件提案までの時間を約55%まで減らすことができたとの記事が掲載。

2018.1.23更新日刊工業新聞

高間康史教授(知識情報処理)がジーエーテクノロジーズとの共同研究で、AI(人工知能)が優良物件を選別し顧客に提案する賃貸物件向け業務支援ツールを開発したことがコメントとともに紹介され、業務効率化だけでなく人材確保に好影響を及ぼしているとの記事として掲載。

2018.1.18更新東京七島新聞

大島で1月28日から3月25日まで開催される「第63回伊豆大島椿まつり」のキャラバンのメンバーである、椿の女王・佐藤愛莉さん(理工学系生命科学コース)ら全8名が、1月15日、東京都庁を訪れ、小池百合子都知事を表敬訪問したとの記事が掲載。

2018.1.18更新中国新聞

「Peace Seeds」のコーナーにおいて、渡邉 英徳准教授(情報デザイン学)が広島市中区の広島女学院高の生徒が共同で作成している「ヒロシマ・アーカイブ」と、福山市の福山工業高校の生徒が作成している爆心地の街並みを再現したVRの取組について、渡邉准教授のコメントが掲載。

2018.1.17更新朝日新聞

阿部彩教授(子ども・若者貧困研究センター長)の報告を元に、子どもの貧困指標について等を考える「子どもの貧困問題に関する情報交流会」が1月20日午後13時半から、東洋大学白山キャンパスにて行われるとの記事が掲載。

2018.1.11更新神奈川新聞

「地域力 担う人々」のコーナーにおいて、2017年12月に開催された「第3回よこはま地域福祉フォーラム」にて地域のつながりについて講演を行った室田信一准教授(社会福祉学)の記事が掲載。

2018.1.4更新水道産業新聞

鹿児島県奄美市平田浄水場の更新事業について、中小規模水道の現状に詳しい小泉明特任教授(水環境システム工学)と、水ing株式会社代表取締役社長、奄美市水道課課長による特別鼎談の記事が掲載。

2018.1.13更新日経新聞(夕)

大学入試センター試験が1月13日に始まり、本格的な受験シーズンの幕開けと、ここ数年の「文高理低」傾向が続いているとの記事の中で、東京都立大学経営学系を志望する高校生のコメントが掲載。

2017.12.31更新岩手日報

東京都立大学大学院人文科学研究科博士課程の斎藤敬太さんが、東北地方の方言を英語、中国語、韓国語、ポルトガル語、インドネシア語の5ヵ国語に翻訳し、外国人に紹介する「くらしの方言集」を作成したとの記事が掲載。

2018.1.11更新毎日新聞

東京都立大学大学院生の市川さんらが、昭和レトロな街並みで知られるJR青梅駅周辺の商店街で、もう一つの「看板」をテーマにイベントを仕掛け、貸したくても借り手がつかず“負”動産化する中古物件の流通に一役買っているとの記事が掲載。

2018.1.6更新東京新聞

小池百合子都知事が新年度予算案の一案として、東京都立大学に「東京都立大学プレミアムカレッジ(仮称)」の新設を決めたとの記事が掲載。

2018.1.6更新読売新聞

小池百合子都知事が新年度予算編成に向けた「知事査定」で、福祉関連の予算を精査し、高齢者の学びの場を作るため、東京都立大学に「東京都立大学プレミアムカレッジ(仮称)」を設置するとの記事が掲載。

2018.1.6更新産経新聞

東京都立大学が、生涯現役を合言葉に学習意欲にあふれる50歳以上のシニア学生を受け入れる「東京都立大学Premium College(仮称)」を平成30年度に創設するとの記事が掲載。

2018.1.1更新東京新聞

「スナックサイコー(再考)」のコーナーにおいて、「スナック研究会」の代表でもある谷口功一教授(法哲学)のスナックの魅力に関する取材記事が掲載。

2017.12.30更新中国新聞

渡邊英徳准教授(情報デザイン学)が広島市中区の広島女学院高の生徒と連携し、戦前の広島の写真をカラー化を進め、原爆者の記憶の掘り起こしを促す取組を紹介する記事が掲載。

2017.12.27更新朝日新聞(夕)

「時代のしるし」コーナーにおいて、宮台真司教授(青年文化論)編著「制服少女たちの選択」についての記事が掲載。

2017.12.22更新朝日新聞

高校生が大学での学びに触れる「プロフェッサー・ビジット」(朝日新聞社主催)が行われ、佐原宏典教授(航空宇宙システム工学)が宇宙工学についての講義を多摩大学目黒高校にて行った紹介記事が掲載。

2017.12.20更新毎日新聞(夕)

防災意識を高めてもらうとともに、戦争の記憶を若い世代に継承してもらおうと、過去の自然災害や戦争の被害状況を撮影した白黒写真のカラー化を進めている渡邊英徳准教授(情報デザイン学)の取組を紹介する記事が掲載。

2017.12.16更新日経新聞

境家史郎准教授(現代日本政治)の著作である「憲法と世論」に関する書評が掲載。

2017.12.16更新日経新聞

末冨芳編著の「子どもの貧困対策と教育支援」に関する、阿部彩教授(子ども・若者貧困研究センター長)の書評が掲載。

2017.12.11更新朝日新聞

東京2020オリンピック・パラリンピックの大会マスコットを選ぶ小学生のクラス単位による投票が12月11日に始まるのを前に、共同通信が全国の小学生100人に事前アンケートした結果について、舛本直文特任教授(五輪研究)のコメントが掲載。

2017.12.4更新電気新聞

「伝える@エネ教育」のコーナーにおいて、パワーエレクトロニクス技術に関する教育の現状と、「研究がまだまだ未来へ広がっていくことを伝えたい」との和田圭二准教授(パワーエレクトロニクス)のコメントが掲載。

2017.12.7更新朝日新聞

現代のソーシャルメディアの風潮と、活用に関する宮台真司教授(青年文化論)の記事が掲載。

2017.11.20更新河北新報社

宮城県気仙沼市において、東日本大震災の復興支援活動に関わる研究者らでつくる「気仙沼大学ネットワーク」の活動報告会が市内で行われ、杉ノ下地区の防災集団移転事業を支援した市古太郎教授(都市防災・災害復興)のコメントが掲載。

2017.11.29更新日経新聞

本保芳明特任教授が座長を務める「東京都の観光振興を考える有識者会議」において、東京都が国内外からの観光客を誘致するための観光産業振興実行プラン2018年版の中間報告案が公表されたとの記事が掲載。

2017.11.23更新読売新聞

自然界でほとんど存在しない反物質が雷で生成された証拠を捉えたと、京都大学、東京大学などのチームが発表したことについて、牛尾知雄教授(電磁波工学)のコメントが掲載。

2017.11.19更新朝日新聞

平成29年6月に東京都立大学、東京都、日本放送協会(NHK)が連携して行った南硫黄島自然環境調査により、79年ぶりに採集された幻のラン、シマクモキリソウが開花したとの記事が掲載。

2017.11.18更新東京新聞(夕)

平成29年6月に東京都立大学、東京都、日本放送協会(NHK)が連携して行った南硫黄島自然環境調査により、79年ぶりに採集された幻のラン、シマクモキリソウが開花したとの記事が掲載。

2017.11.6更新日本水道新聞

水道技術研究センター(JWRC)が11月1日に大阪市内で「将来の不確実性に対応した水道管路システムの再構築に関する研究(Rainbowsプロジェクト)」の成果報告会を開催したことと共に、研究推進委員会委員長である小泉特任教授(水環境システム工学)のコメントが掲載。

2017.11.15更新日経産業新聞

宇宙航空研開発機構(JAXA)や東京都立大学、東京理科大学、米メリーランド大学などの研究チームが、地球付近で最大級の銀河団「ペルセウス座銀河団」中心部において、鉄やニッケルなどの元素の組成比が太陽と同じであることを明らかにしたとの記事が掲載。

2017.11.14更新毎日新聞

文部科学省が今年4月、大学職員の能力開発(スタッフデベロップメント=SD)研修を義務化し、大学運営に必要な知識・技能の習得と資質向上を促したことに関連し、各大学で様々な取り組みが進んでいる記事において、大学のマネジメントに詳しい吉武博通理事のコメントが掲載。

2017.11.4更新読売新聞(多摩版)

東京都立大学の学園祭において、小池都知事が講演を行うとともに、パラリンピック競技の体験プログラム「NO LIMITS CHALLENGE」を視察したとの記事が掲載。

2017.11.6更新日経産業新聞

水口佳一准教授と後藤陽介特任研究員らが、スズとヒ素を主成分とする新しい超電導物質を見つけたとの記事が掲載。

2017.11.6更新日経新聞

水口佳一准教授と後藤陽介特任研究員らが、スズとヒ素を主成分とする新しい超電導物質を見つけたとの記事が掲載。

2017.11.6更新産経新聞

東京都立大学の学園祭において、小池都知事が学生たちと交流したとの記事が掲載。

2017.11.6更新朝日新聞

東京都立大学の学園祭において、小池都知事が講演を行い、講演の後にパラリンピック競技の一つである車いす卓球に挑戦したとの記事が掲載。

2017.11.2更新毎日新聞

第4次安倍内閣の発足にあたり、木村草太教授(憲法)のコメントが掲載。

2017.11.1更新朝日新聞

高校生が大学での学びに触れる「プロフェッサー・ビジット」(朝日新聞社主催、代々木ゼミナール協賛)が行われ、多摩大学目黒高校にて佐原宏典教授(航空宇宙システム工学)が宇宙工学についての講義を行ったとの記事が掲載。

2017.11.1更新毎日新聞

「くらしの明日」のコーナーにおいて、子どもの貧困対策に関する阿部彩教授(子ども・若者貧困研究センター長)のコメントが掲載。

2017.10.25更新毎日新聞

2020年東京五輪のレガシー(遺産)のあり方について、ロンドン五輪に携わった建築家で都立大学大学院観光科学域博士後期課程に在籍する山嵜一也さんのインタビュー記事が掲載。

2017.10.13更新朝日新聞

将棋の第65期王座戦五番勝負の第4局において、本学の非常勤講師である中村太地六段が王座戦初タイトルを獲得したとの記事とコメントが掲載。

2017.10.12更新朝日新聞

将棋の第65期王座戦五番勝負の第4局において、本学の非常勤講師である中村太地六段が王座戦初タイトルを獲得したとの記事が掲載。

2017.10.12更新読売新聞

「文化」のコーナーにおいて、谷口功一教授(法哲学)の編著作である「日本の夜の公共圏 スナック研究序説」の紹介とともに、谷口功一教授(法哲学)のコメントが掲載。

2017.10.5更新水道産業新聞

小泉明特任教授(水環境システム工学)が東京都立大学南大沢キャンパスにて特別講演「ラオスにおける水道技術支援プロジェクト」を開催したとの記事が掲載。

2017.10.2更新水道産業新聞

東京都水道局研究開発報告会において、小泉明特任教授(水環境システム工学)が東京都立大学と東京都水道局の共同研究について発表・報告を行ったとの記事が掲載。

2017.10.10更新朝日新聞

「ひもとく」のコーナーにおいて、木村草太教授(憲法)の著書である「日本一やさしい「政治の教科書」できました。」の紹介記事が掲載。

2017.10.10更新読売新聞

子どもの貧困について、阿部彩教授(子ども・若者貧困研究センター長)のコメントが掲載。

2017.10.10更新東京新聞

「書く人」のコーナーにおいて、「日本の夜の公共圏 スナック研究序説」の著者である谷口功一教授(法哲学)のコメントが掲載。

2017.9.25更新日本水道新聞

日本水道協会水道研究発表会の団体別発表論文数ランキングにおいて、東京都立大学・同大学院が11年連続で1位になったとの記事が掲載。

2017.9.25更新日本水道新聞

日本水道協会水道研究発表会における論文数・内容に関する小泉明特任教授(水環境システム工学)のコメントが掲載。

2017.9.29更新東京新聞

国や社会の根幹に関わる法律の一つである安全保障関係法について、木村草太教授(憲法)のコメントが掲載。

2017.9.29更新読売新聞

2020年東京オリンピック・パラリンピックに向けた大学のスポーツボランティアの取組について、スポーツの大会や活動を支援する「スポーツボランティア」を養成する大学の取組に関する記事において、東京都立大学のボランティアセンターの取組内容が掲載。

2017.9.27更新朝日新聞

「文化・文芸」のコーナーにおいて、内閣の解散権に関する木村草太教授(憲法)のコメントが掲載。

2017.9.21更新読売新聞茨城版

「点検 いばらき」のコーナーにおいて、政務活動費に関する長野基准教授(地方自治論)のコメントが掲載。

2017.9.20更新日経産業新聞

中嶋秀准教授(分子応用化学)が東京薬科大学の森岡助教授らと共同で、ウイルスや細菌などの病気や水質汚染の原因物質を検出するための手のひらサイズの装置を開発したとの記事が掲載。

2017.9.23更新朝日新聞(朝・別冊「be」)

戦争体験の証言や資料を収集するデジタルアーカイブを作り、戦争の記憶を継承する取組に関する記事において、渡邉 英徳准教授(情報デザイン学)の研究の紹介とコメントが掲載。

2017.9.14更新岩手日報

1947年に甚大な被害をもたらしたカスリーン台風の様子を伝える記事において、渡邊英徳教授(情報デザイン学)らが人工知能(AI)技術を活用して、被災の様子を収めた白黒写真をカラー化させたことが、渡邉教授のコメントともに紹介。

2017.9.4更新水道産業新聞

小泉特任教授(水環境システム工学)が研究推進委員会委員長に就任した産官学共同研究プロジェクト「pipe Σ」が始動したとの記事が掲載。

2017.8.31更新日本水道新聞

自然災害に対する「防災」の視点から有識者の提言を紹介する記事において、教訓から考える水道防災対策に関する小泉特任教授(水環境システム工学)のコメントが掲載。

2017.9.19更新朝日新聞

「文化の扉」のコーナーにおいて、将棋の多様化する戦法についての木村草太教授(憲法)のコメントが掲載。

2017.9.8更新毎日新聞

谷口功一教授(法哲学)を代表とする「スナック研究会」が全国のスナックを学術的に研究して本にまとめたとの記事が掲載。

2017.8.28更新日本水道新聞

産官学共同研究プロジェクト「pipe Σ」が発足し、小泉特任教授(水環境システム工学)が研究推進委員会委員長に就任したとの記事が掲載。

2017.8.24更新日本水道新聞

小泉明特任教授(水環境システム工学)が会長を務める、海外水ビジネスを支援するプラットフォーム「かわさき水ビジネスネットワーク」が2017年度総会を開催し、アジア各国の活動報告を行ったとの記事が掲載。

2017.8.31更新東京新聞(夕)

2020年東京オリンピック・パラリンピックが開催される7月24日から8月9日の期間に、特別措置として、原則授業や試験を行わないと発表したとの記事が掲載。

2017.8.31更新朝日新聞

「あすを探る 憲法・社会」のコーナーにおいて、木村草太教授(憲法)の生活保護について言及した記事が掲載。

2017.8.31更新日本経済新聞

2020年東京オリンピック・パラリンピックが開催される7月24日から8月9日の期間に、特別措置として、原則授業や試験を行わないと発表したとの記事が掲載。

2017.8.31更新産経新聞

2020年東京オリンピック・パラリンピックが開催される7月24日から8月9日の期間に、特別措置として、原則授業や試験を行わないと発表したとの記事が掲載。

2017.8.31更新朝日新聞

2020年東京オリンピック・パラリンピックが開催される7月24日から8月9日の期間に、特別措置として、原則授業や試験を行わないと発表したとの記事が掲載。

2017.8.31更新日経新聞

2020年東京オリンピック・パラリンピックが開催される7月24日から8月9日の期間に、特別措置として、原則授業や試験を行わないと発表したとの記事が掲載。

2017.8.23更新毎日新聞

「シリーズ憲法70年 論点」のコーナーにおいて、地方自治から考える憲法について、木村草太教授(憲法)のコメントが掲載。

2017.8.23更新毎日新聞

「くらしの明日 私の社会保障論」のコーナーにおいて、阿部彩教授(子ども・若者貧困研究センター長)が生活保護基準と格差について述べた記事が掲載。

2017.7.26更新大分合同新聞

「スピードが勝負 ゲリラ豪雨対策」との記事において、牛尾 知雄教授(電磁波工学)のコメントが掲載。

2017.7.26更新神戸新聞

「ゲリラ豪雨の予測目指せ」との記事において、牛尾 知雄教授(電磁波工学)のコメントが掲載。

2017.7.26更新熊本日日新聞

「ゲリラ豪雨 素早く予測」との記事において、牛尾 知雄教授(電磁波工学)のコメントが掲載。

2017.7.24更新信濃毎日新聞

「ゲリラ豪雨の予測に挑む」との記事において、牛尾 知雄教授(電磁波工学)のコメントが掲載。

2017.7.24更新静岡新聞

「ゲリラ豪雨 予測目指せ」との記事において、牛尾 知雄教授(電磁波工学)のコメントが掲載。

2017.8.12更新毎日新聞

2020年東京五輪の開催期間の暑さの危険について言及した記事において、熊倉永子助教(都市環境工学)のコメントが掲載。

2017.8.14更新東京新聞

漫画家の根本敬さんが、ピカソの傑作「ゲルニカ」大の大作に挑む「根本敬ゲルニカ計画」についての記事において、楠見清准教授(現代美術)のコメントが掲載。 

2017.8.11更新東京新聞

東京都立大学が東京TYフィナンシャルグループと「産学連携による中小企業支援に関する協定」を締結したことを紹介した記事が掲載。

2017.8.9更新日経産業新聞

西藪隆平助教(分子応用化学)らが、ペンで描くだけでフィルムやスポンジの表面に物質を手軽にくっつけられるインクを開発したとの記事が掲載。

2017.7.31更新水道産業新聞

JICA技術協力プロジェクト「ラオス国水道公社事業管理能力向上プロジェクト」のクロージングセミナーにおいて、小泉明特任教授(水環境システム工学)が基調講演を行ったとの記事が掲載。

2017.8.9更新日刊工業新聞

東京都立大学と一般社団法人首都圏産業活性化協会が東京都立大学南大沢キャンパスにて「第10回TAMA産学官金サミット」を開催したとの記事が掲載。

2017.8.8更新東京新聞

「脱 子どもの貧困」のコーナーにおいて、親の所得だけではなく、「海水浴」などの指標を設け、子どもが経験する機会が奪われていないかについても目を凝らすべきだとする阿部彩教授(子ども・若者貧困研究センター長)のコメントが掲載。

2017.8.4更新日本経済新聞

東京都立大学の牧野標本館が収蔵する標本数やその価値等について紹介する記事が、村上哲明教授(植物系統分類学)のコメントともに掲載。

2017.8.3更新日経産業新聞

益田秀樹教授(電気化学)柳下崇准教授(材料科学)らの研究チームが、アルミナ(酸化アルミニウム)の膜に小さな穴を様々な間隔で開けられる微細加工技術を開発し、今後早期の実用化を目指すことが紹介。

2017.8.3更新毎日新聞

「森友学園」の一連の問題について、木村草太教授(憲法)のコメントが掲載。

2017.8.3更新日刊工業新聞

東京都立大学が東京TYフィナンシャルグループと傘下の東京都民銀行、八千代銀行、新銀行東京と「産学連携による中小企業支援に関する協定」を締結したとの記事において、島田晴雄理事長の調印式でのコメントが掲載。

2017.8.3更新日本経済新聞

東京都立大学が東京TYフィナンシャルグループと傘下の東京都民銀行、八千代銀行、新銀行東京と「産学連携による中小企業支援に関する協定」を締結したとの記事において、島田晴雄理事長の調印式でのコメントが掲載。

2017.7.31更新日本経済新聞

久保由治教授(分子応用化学)らが、イベント会場や駅などでのテロ対策に役立つとみられる、爆薬から揮発した成分に触れると色が変化する物質を開発したとの記事が掲載。

2017.7.27更新日刊工業新聞

「東京五輪への序章」のコーナーにおいて、東京都立大学荒川キャンパスがある東京都荒川区が、東京五輪に向けて2016年度に「荒川区スポーツ推進プラン」を策定し、パラリンピック競技の区民サポーターを養成しているとの記事が掲載。

2017.7.24更新日本経済新聞

東京都立大学の研究チーム(現代表:高橋日出男教授(気候学))が2006年に構築した、首都圏におけるヒートアイランド現象を把握するための独自の観測網「広域メトロス」を紹介する記事が掲載。

2017.7.24更新朝日新聞

「災害大国」のコーナーにおいて、1時間に50ミリ以上の雨が降る「短時間強雨」の年間発生回数に関する藤部文昭特任教授(気候学)のコメントが掲載。

2017.7.6更新水道産業新聞

水道システム研究センター長の小泉明特任教授(水環境システム工学)などが、「みんなでつくる水源の森実施計画」策定の意義について語り合った鼎談の内容が掲載。

2017.6.26更新水道産業新聞

日本水道協会の第90回総会の開催に合わせ、水道システム研究センター長の小泉明特任教授(水環境システム工学)などによる座談会が行われたことが紹介。

2017.7.19更新毎日新聞

「くらしの明日 私の社会保障論」のコーナーにおいて、阿部彩教授(子ども・若者貧困研究センター長)が子どもの貧困率減少について述べた記事が掲載。

2017.7.10更新朝日新聞

「問う 共謀罪」のコーナーにおいて、木村草太教授(憲法)の改正組織的犯罪処罰法についてのコメントが掲載。

2017.7.8更新読売新聞

「点検 いばらき」のコーナーにおいて、全員協議会の対応についての記事において、「自治体議会改革フォーラム」の調査をまとめる長野基教授(地方自治論)のコメントが掲載。

2017.7.5更新日経新聞

「グローバル時代をひらく」のコーナーにおいて、和歌山大学の観光学部が今年3月、国連観光機関のtedQuai認証を日本で初めて取得したことについて本保芳明特任教授(観光政策)のコメントが掲載。

2017.7.4更新東京新聞

多数与党の立場を確保した小池都政に何を期待し、一新された新議会の何を望むか、識者の一人として舛本直文特任教授(オリンピック研究)のコメントが掲載。

2017.7.3更新日本経済新聞(夕)

「常識ナビ」のコーナーにおいて、「社会人の学び直し」に注目が高まる中、会社に勤めながら通う際の注意すべき点などのポイントをまとめた記事において、東京都立大学システムデザイン研究科に入学した沖縄県の地方紙記者のコメントが掲載。

2017.6.23更新東京新聞

東京都が海外からの金融系企業の誘致策などを盛り込んだ「国際金融都市構想・東京」の骨子案の柱として、東京都立大学を活用した人材育成が柱の一つとして盛り込まれているとの記事が掲載。

2017.6.21更新日経産業新聞

渡邊英徳准教授(情報デザイン学)の研究チームが、山や谷など地形の凹凸を実際より強調して表示する3次元(3D)地図システムを開発したとの記事とともに、渡邊准教授のコメントが掲載。

2017.6.23更新朝日新聞

東京都立大学渡邊英徳准教授(情報デザイン学)のチームが、朝日新聞と沖縄タイムスとともに、1935年撮影の沖縄の白黒写真を現代の風景に近付けていく取り組みを始めるとの記事が掲載。

2017.6.28更新読売新聞

「都政の課題 識者にきく」コーナーにおいて、子どもの貧困の状況に関する東京都立大学子ども・若者貧困研究センター特任研究員の小田川華子さんのコメントが掲載。

2017.6.28更新毎日新聞

「安心のかたち」のコーナーにおいて、2015年時点の「子どもの貧困率」が13.9%と前回調査(12年)の調査より2.4ポイント低下し、12年ぶりに改善したことについて、阿部彩教授(子ども・若者貧困研究センター長)のコメントが掲載。

2017.6.27更新日本経済新聞

平均的な所得の半分を下回る世帯で暮らす17歳以下の子どもの割合を示す「子どもの貧困率」が過去最悪だった前回調査(12年)から2.4ポイント改善し、15年の調査では13.9%だったことに関する記事において、阿部彩教授(子ども・若者貧困研究センター長)のコメントが掲載。

2017.6.21更新東京新聞

「秘密保護法 安保法」といった賛否が分かれる中で成立した法律の説明責任に関する記事において、堀江孝司教授(政治学)のコメントが掲載。

2017.6.20更新日刊工業新聞

東京都立大学が、抗菌塗装技術の開発において、狭山市の久保井塗装とともに、産学連携で研究成果を上げているとの記事が掲載。

2017.6.17更新読売新聞

「子どもの貧困とフードバンクの今」をテーマに開催されるシンポジウムにおいて、東京都立大学子ども・若者貧困研究センター特任研究員の小田川華子さんが講演をするとの記事が掲載。

2017.6.17更新日本経済新聞

埼玉県川越市の最高気温が日本有数の「暑い街」である熊谷市よりも平均1~2度高いことを明らかにした記事において、東京都立大学などの独自の気象観測に基づいた三上岳彦名誉教授のコメントが掲載。

2017.6.15更新PRTIMES

国連児童基金(ユニセフ)の報告書「レポートカード14 未来を築く:先進国の子どもたちと持続可能な開発目標(SDGs)」に、日本のデータを提供した阿部彩教授(子ども・若者貧困研究センター長)の分析とコメントが掲載。

2017.6.15更新毎日新聞

子どもの貧困や不平等の状況を順位付けした国連児童基金(ユニセフ)の報告書において、日本のデータを提供した阿部彩教授(子ども・若者貧困研究センター長)の分析とコメントが掲載。

2017.6.14更新毎日新聞

「くらしの明日 私の社会保障論」のコーナーにおいて、変容する家族の形に関する阿部彩教授(子ども・若者貧困研究センター長)のコメントが掲載。

2017.6.8更新水道産業新聞

東京都水道局が水源林に関する「大学との共同研究」の契約を東京都立大学などと締結し、調印式において、水道システム研究センター長の小泉明特任教授(水環境システム工学)が挨拶したこと、および東京都立大学が今回の共同研究で果たしていく役割について紹介。

2017.6.15更新読売新聞(夕)

「リサーチフロント 研究者から」のコーナーにおいて、新しい超伝導物質を探す研究に取り組んでいる水口佳一准教授(物理学)のコメントが掲載。

2017.6.15更新産経新聞

「共謀罪 私はこう思う」のコーナーにおいて、木村草太教授(憲法)のコメントが掲載。

2017.6.15更新東京新聞

OECDやEUに加盟する先進国41カ国の子どもの貧困や不平等の状況を順位付けした国連児童基金(ユニセフ)の報告書に関する記事において、日本のデータを提供した阿部彩教授(子ども・若者貧困研究センター長)のコメントが掲載。

2017.6.11更新朝日新聞

部活動における外部人材の活用の実情と課題に関する記事において、西島央准教授(教育学)のコメントが掲載。

2017.6.10更新読売新聞

東京都が海外の金融系企業の誘致を図るなどして国際金融都市を目指す「国際金融都市・東京」構想について紹介する記事において、東京都立大学の大学院で行われている高度金融専門人材の養成プログラムの充実が、人材育成の施策の一つとして掲載。

2017.5.20更新毎日新聞

「Social spotlight」コーナーにおいて、子供の食の格差について述べた阿部彩教授(社会福祉)のコラムが掲載。

2017.5.10更新毎日新聞

「くらしの明日」コーナーにおいて、若者の自立支援について述べた阿部彩教授(社会福祉)のコラムが掲載。

2017.4.5更新毎日新聞

「くらしの明日」コーナーにおいて、子供の食の格差について述べた阿部彩教授(社会福祉)のコラムが掲載。

2016.8.4更新毎日新聞

子供の貧困問題について、東京都立大学の阿部彩教授(社会福祉)などが参加するグループが各都道府県の先進的な対策を「グッド・プラクティス」としてまとめ、公表したとの記事が掲載。

2016.7.8更新朝日新聞

給付金型奨学金に関する記事において、阿部彩教授(社会福祉)のコメントが掲載。

2016.7.7更新日本経済新聞

子供の貧困対策に関する記事において、阿部彩教授(社会福祉)のコメントが掲載。

2016.4.14更新毎日新聞

子供のいる世帯の所得格差に関する記事において、ユニセフの報告書の日本語版に用いられている、阿部彩教授(社会福祉)の推計した所得データが掲載。

2017.6.1更新日刊工業新聞

レーザーのコーナーで、山口亨教授(情報通信システム)のこれからの人工知能(AI)研究に関するコメントが掲載。

2017.6.1更新読売新聞

「NYの草間弥生さん」論考の記事において、中嶋泉准教授(表象文化論)が執筆した草間弥生さんについての研究論文を収録した書籍が紹介。

2017.5.25更新日本経済新聞

渡邊英徳教授(情報デザイン学)が、被爆者の手記を電子データ化して、ウェブサイト上で紹介するプロジェクト「未来につなぐ被爆の記憶」の事業開始に協力したとの記事が掲載。

2017.5.28更新中国新聞

渡邊英徳教授(情報デザイン学)が、被爆者の手記を電子データ化して、ウェブサイト上で紹介するプロジェクト「未来につなぐ被爆の記憶」の事業開始に協力したとの記事が掲載。

2017.5.27更新朝日新聞

「受験偏差値だけに頼らない大学評価」をコンセプトにまとめられた「大学ランキング2018」において、東京都立大学がランクイン。

2017.5.20更新朝日新聞

特例法案への経緯詳述に関する記事において、木村草太教授(憲法)のコメントが掲載。

2017.5.20更新朝日新聞

教育 ひらけ!進路のコーナーの子供の貧困に関する記事において、阿部彩教授(社会福祉)の研究内容・取組が掲載。

2017.5.19更新朝日新聞

共謀罪に関する記事において、木村草太教授(憲法)のコメントが掲載。

2017.5.19更新朝日新聞

憲法9条に関する記事において、木村草太教授(憲法)のコメントが掲載。

2017.5.19更新東京新聞

共謀罪に関する記事において、木村草太教授(憲法)のコメントが掲載。

2017.5.17更新産経新聞

首都圏の大学のボランティアセンターを特集する記事において、東京都立大学のボランティアセンターを紹介する記事が掲載。

2017.5.16更新日経新聞

東京都立大学と多摩信用金庫が共同開催する、農業後継者塾の卒業生である農家が参加する産直市「はいじま駅マルシェ」が開催されるとの記事が掲載。

2017.5.15更新朝日新聞

ひもとく 道徳教育のコーナーで、木村草太教授(憲法)の書評が掲載。

2017.5.12更新朝日新聞

教育無償化に関する記事において、木村草太教授(憲法)のコメントが掲載。

2017.5.12更新東京新聞

共謀罪 わたしの視点のコーナーで、木村草太教授(憲法)のコメントが掲載。

2017.5.9更新毎日新聞

くらしナビ 学ぶのコーナーで、2017年国公立大志願者ランキングにおいて東京都立大学が5位(志願者数8,561人)との記事が掲載。

2017.5.3更新東京新聞

若者の憲法観を紹介する記事において、谷口功一教授(法哲学)の解説と学部4年の内田琢也さん、3年の庄司総一郎さんのコメントが掲載。

2017.5.2更新日刊工業新聞

第2回「日本学生 BtoB 新聞広告大賞」の入賞作品の一つとして、審査委員会特別賞を受賞した東京都立大学大学院生の高石幸典さんの作品が掲載。

2017.4.30更新東京新聞

山下祐介准教授(都市社会学)著「『復興』が奪う地域の未来」の書評が掲載。

2017.4.27更新朝日新聞

論壇時評「なぜ日本国憲法が改正されずにきたのか」という小熊英二氏のコラム記事の中で、木村草太教授(憲法学)の憲法改正に関するインタビュー記事(文芸春秋5月号)が紹介。

2017.4.25更新総合報道

菊竹雪教授(インダストリアルアート)の研究室が、渋谷駅前エリアマネジメントとの共同研究による「SHIBUYAFAV!」を、3月29日から開始したとの記事が掲載。

2017.4.25更新日経産業新聞

「水素社会」の実現を目指す東京都における水素の製造、輸送、利用に関わるさまざまな課題の克服に取り組む拠点である水素エネルギー社会構築推進研究センターを紹介する記事が、センター長の金村聖志教授(セラミックス化学)のコメントとともに掲載。

2017.4.20更新読売新聞

4月19日、山田拓実教授(理学療法学)と協力して健康体操を開発してきた荒川区が、筋トレやエアロビクス、ストレッチの要素を盛り込んで独自開発した健康体操「あらみん体操」を発表したとの記事が掲載。

2017.4.17更新朝日新聞

東京都立大学などの研究者、学生らが、流れ星を発生させるプロジェクトに挑んでいるとの記事が、佐原宏典教授(航空宇宙システム工学)の研究室の紹介とともに掲載。

2017.4.14更新科学新聞

好村滋行准教授(物理化学)好村滋行准教授(理工学研究科)らのグループが、ソフトマターのような粘弾性体中を遊泳するマイクロマシン(スイマー)の動作機構について調べ、スイマーの遊泳速度とソフトマターの粘性率や弾性率を結びつける関係式を理論的に導き出すことに成功したとの記事が掲載。

2017.4.13更新朝日新聞

好村滋行准教授(物理化学)らのグループが、ソフトマターのような粘弾性体中を遊泳するマイクロマシン(スイマー)の動作機構について調べ、スイマーの遊泳速度とソフトマターの粘性率や弾性率を結びつける関係式を理論的に導き出すことに成功したとの記事が掲載。

2017.4.11更新日刊工業新聞

好村滋行准教授(物理化学)らのグループが、ソフトマターのような粘弾性体中を遊泳するマイクロマシン(スイマー)の動作機構について調べ、スイマーの遊泳速度とソフトマターの粘性率や弾性率を結びつける関係式を理論的に導き出すことに成功したとの記事が掲載。

2017.4.9更新読売新聞

千葉県内の公共体育館の63%が車いすでの利用に条件をつけたり利用不可としていることを伝える記事において、橘髙義典教授(建築材料学)のコメントと橘髙教授らが昨年行った競技用車いすの転倒実験の調査結果が紹介。

2017.4.8更新産経新聞

4月7日、東京国際フォーラムで実施の平成29年度入学式についての記事が、小池百合子東京都知事の祝辞等とともに掲載。

2017.4.8更新東京新聞

4月7日、東京国際フォーラムで実施の平成29年度入学式についての記事が、小池百合子東京都知事の祝辞等とともに掲載。

2017.4.7更新日刊工業新聞

4月6日、東京都立大学と小笠原村との間で、連携に関する協定を締結したとの記事が掲載。(東京都立大学小笠原研究委員会リンク

2017.4.7更新読売新聞

4月6日、東京都立大学が、世界自然遺産「小笠原諸島」に研究施設を持つ唯一の大学として、同諸島の貴重な自然や特異な文化の研究を推進することを目指して、小笠原村と連携協定を締結したとの記事が掲載されました。(東京都立大学小笠原研究委員会リンク

2017.4.7更新朝日新聞

オピニオン&フォーラムのコーナーで、「メキシコとの国境に壁をつくる」というトランプ米大統領の政策に対する谷口功一教授(法哲学)のインタビュー記事が掲載。

2017.4.7更新東京新聞

4月6日、東京都立大学と小笠原村との間で、小笠原の自然や文化、歴史などの研究推進を目的とした連携協定を締結したとの記事が、上野学長と森下村長のコメントとともに掲載。(東京都立大学小笠原研究委員会リンク

2017.4.5更新朝日新聞

東京都立大学が、大学PRや母校への愛着を学生に深めてもらうことを狙いとした新しい「コミュニケーションマーク」を作成したとの記事が、学生と大学広報担当者のコメントとともに掲載。

2017.3.24更新朝日新聞

山梨県の2月定例県議会において、議会基本条例が可決されたとの記事において、長野基准教授(地方自治論)のコメントが掲載。

2017.3.23更新毎日新聞

3月26日より、都電荒川線「熊野前」駅に「東京都立大学荒川キャンパス前」の副名称が付けられることが紹介。

2017.3.18更新毎日新聞

「論点」コーナーにおいて、天皇陛下の退位を巡り衆参両院の正副議長がまとめた見解について、木村草太教授(憲法学)のインタビュー記事が掲載。

2017.3.18更新朝日新聞

天皇退位の特例法に関する憲法学者へのインタビュー記事において、木村草太教授(憲法学)のコメントが掲載。

2017.3.17更新日刊工業新聞

システムデザイン学部の佐原宏典教授(航空宇宙システム工学)が、バイナリーブラックホール(BBH)を探査する超小型衛星「ORBIS」のプロジェクトを進めるとの記事が、佐原宏典教授のコメントとともに掲載。

2017.3.17更新読売新聞

英国の教育専門誌、タイムズ・ハイヤー・エデュケーションが3月15日に発表したアジア大学ランキングにおいて、東京都立大学が69位にランクインしたとの記事が掲載。

2017.3.17更新産経新聞

英国の教育専門誌、タイムズ・ハイヤー・エデュケーションが3月15日に発表したアジア大学ランキングにおいて、東京都立大学が69位にランクインしたとの記事が掲載。

2017.3.16更新日本水道新聞

水道技術研究センターが管路技術研究推進委員会の最終会合を開催し、3年度にわたる成果報告等が行われたことが、委員長を務める小泉明特任教授(水環境システム工学)のコメントと共に紹介。

2017.3.12更新東京新聞

家族をテーマにしたコーナーにおいて、木村草太教授(憲法学)のインタビュー記事が掲載。

2017.3.9更新毎日新聞(夕刊)

原発避難者いじめの深層を探る特集記事において、山下祐介准教授(社会学)のコメントが著作本の紹介とともに掲載。

2017.3.2更新毎日新聞

「オピニオン」のコーナーにおいて、2月28日に行われた米大統領の議会演説内容について、日米の識者に聞いた記事において、梅川健准教授(アメリカ政治・比較政治)のインタビュー記事が掲載。

2017.3.1更新日刊工業新聞

「レーザー」のコーナーにおいて清水敏久教授(電気電子工学)が、エネルギーと通信の融合が進む中でのリスク研究の重要性についてコメントした記事が掲載。

2017.2.28更新都政新報

東京都の小池知事が24日の定例会見で、3月末で任期満了となる東京都立大学の川淵三郎理事長の後任として、島田晴雄慶応大学名誉教授が就任すると発表したことが紹介。

2017.2.27更新日刊工業新聞

東京都が、東京都立大学の次期理事長に前千葉商科大学長の島田晴雄氏を起用すると発表したことが紹介。

2017.2.25更新日本経済新聞

東京都が、東京都立大学の次期理事長に前千葉商科大学長の島田晴雄氏を起用すると発表したことが紹介。

2017.2.25更新東京新聞

東京都が、東京都立大学の次期理事長に前千葉商科大学長の島田晴雄氏を起用すると発表したことが紹介。

2017.2.25更新朝日新聞

東京都が、東京都立大学の次期理事長に前千葉商科大学長の島田晴雄氏を起用すると発表したことが紹介。

2017.2.25更新読売新聞

東京都が、東京都立大学の次期理事長に前千葉商科大学長の島田晴雄氏を起用すると発表したことが紹介。

2017.2.24更新東京新聞(夕)

東京都が実施した子供がいる親の貧困実態の調査結果を伝える記事において、調査に協力した阿部彩教授(貧困・格差論)のコメントが掲載。

2017.2.21更新日本経済新聞

都の「ICT先進都市・東京のあり方懇談会」の会合において、久保田直行教授(知能機械)が、超小型モビリティなどの実証実験の場を都が提供したり、開発する産官学民連携の枠組みを都が整えたりする重要性を訴えた記事が掲載。

2017.2.21更新日本経済新聞

東京都立大学など、東京多摩地域の大学や企業などでつくる公益社団法人「学術・文化・産業ネットワーク多摩」が、2017年度に多摩地域の人材育成を目指して設置した給付型奨学金制度を拡充、アジアからの留学生枠などを新設した多摩未来奨学金を設置するとの記事が掲載。

2017.2.20更新水道産業新聞

東京都水道基幹施設設備現場の視察随行レポートにおいて、和田堀給水所の視察に参加した小泉明特任教授(水環境システム工学)のコメントが掲載。

2017.2.16更新市民タイムス

長野市の県精神保健福祉センターが開いたギャンブル依存症家族講座において講師を務めた新井清美助教(成人看護学)が、アンケート調査を基にした「ギャンブル問題で家族として困ったこと」を、コメントともに紹介する記事が掲載。

2017.2.21更新南海タイムス

東京都立大学が火山を専門に研究を行う「火山災害研究センター」を設立し、自治体の避難計画策定を支援していくことが、鈴木毅彦教授(自然地理学)のコメントを交えて紹介。

2017.2.9更新公明新聞

都の17年度予算案に、私立高校の授業料が実質無償化されることを取り上げた記事において、阿部彩教授(貧困・格差論)のコメントが掲載。

2017.2.8更新産経新聞

軍艦島として知られる端島をテーマに取り上げた記事において、鄭大均名誉教授の時事論考が掲載。

2017.2.7更新東京新聞

高校の部活中に熱中症となり死亡した子どもの遺族が、学校の安全を願いながら裁判を続けていることを伝える記事において、木村草太教授(憲法学)のコメントが掲載

2017.2.6更新朝日新聞(多摩版)

八王子市市制施行100年記念事業の幕開けとなる市民フォーラムにおいて、社会福祉学教室の和気純子教授(社会福祉学)のもとで学ぶ院生の篠崎ひかるさんが、東京都立大学でのコミュニティーカフェの取り組みを紹介したとの記事が掲載。

2017.2.3更新読売新聞(夕刊)

東京都立大学が、火山を専門に研究を行う研究センターを設立するとの記事において、鈴木毅彦教授(自然地理学)のコメントが掲載。

2017.1.24更新日刊工業新聞

東京都立大学が、パワーエレクトロニクスおよび通信、電磁環境の横断型研究を推進する「エネルギーインテグリティーシステム研究センター」を昨年8月に発足させ、エネルギーと通信ネットワークの安全な融合に向けた電磁環境技術の研究に取り組み始めていることが、同センター長を務める清水敏久教授(電気電子工学)のコメントを交えて紹介。

2017.1.23更新徳島新聞(夕刊)

システムデザイン研究科・インダストリアルアート学域の池上夏末さんが、故郷・徳島の伝統芸能、阿波人形浄瑠璃の振興策として、ツイッターを活用し若い女性ファンを育てようとの提言を論文にまとめたことが紹介。

2017.1.21更新岩手日報

渡邉英徳准教授(情報デザイン学の研究室と岩手日報社が共同開発したデジタルアーカイブ「震災犠牲者の行動記録」の意義や、災害アーカイブの重要性について、米ハーバード大学歴史学部のアンドルー・ゴードン教授にインタビューした記事が掲載。

2017.1.20更新信濃毎日新聞

信濃毎日新聞社が依存症の実態を探るため全国の保健所と精神保健福祉センターを対象に実施したアンケート結果について、新井清美助教(成人看護学)のインタビューコメントが掲載。

2017.1.15更新産繊新聞

イタリア・ミラノ市など、海外の例を通じて、ごみ行政のためのメディアの開発とコミュニケーションデザインの可能性について、菊竹雪教授(インダストリアルアート)の寄稿文が掲載。

2017.1.12更新毎日新聞(愛媛版)

渡邉英徳(情報デザイン学)研究室の原ひかりさんが、卒業制作としてスマートフォンやパソコンで使えるサイト「遍路日記」を作成し、近く正式公開されることが紹介。

2017.1.11更新毎日新聞

老朽化により建て替えが検討されている、建築家の故前川国男氏が設計した世田谷区庁舎について、区長が新庁舎の基本構想を公表し、深尾精一東京都立大学名誉教授(建築計画学)ら7人をメンバーとする審査委員会で設計者の提案を検討のうえ、区が設計者を決めることが掲載。

2017.1.9更新日刊工業新聞

池井寧教授(機械情報工学)と電気通信大学の研究チームが、VR(仮想現実)での触覚研究として、足裏用の触覚ディスプレーを開発したことが紹介。

2017.1.1更新山陽新聞

「Lの時代へ 歪みを超えて」のコーナーにて、東京一極集中の問題点に関する山下祐介准教授(都市社会学)へのインタビュー記事が掲載。

2016.12.31更新北海道新聞

車いすバスケットボールや車いすラグビーで、体育館の床材がどのくらい傷つくかを実証する試みが東京都立大学で進んでいるとの記事の中で、橘髙義典教授(建築材料学)のコメントが掲載。

2016.12.28更新朝日新聞

東京都立大学南大沢キャンパスにおいて、前身の旧府立高校時代に戦傷死した卒業生を悼んで植えられ、都立大となっても目黒キャンパスのイチョウ並木として残り、91年の八王子移転の際に移植されたイチョウのうち2本が建物の増築に伴い伐採されることとなり、伐採式が12月27日に行われたことが、都立大OBの黒川信准教授(神経生物学)のコメントとともに掲載。

2016.12.28更新東京新聞(多摩版)

旧府立高校の卒業生が戦傷死したことを悼んで植えられたイチョウの木、同校の流れをくむ東京都立大学の南大沢キャンパスに移植され、うち2本が、施設建設にともない伐採されることとなり、12月27日、伐採式が行われ同窓生や教職員、学生らが参加、山田昌久教授(考古学)が再現した石斧を使って、参加者たちが斧を入れる様子とともに、都立大OBの黒川信准教授(神経生物学)と職員のコメントが掲載。

2016.12.27更新長崎新聞

渡邉英徳准教授(情報デザイン学)が、真珠湾攻撃での住民たちの証言を載せたデジタルアーカイブ「パールハーバー・アーカイブ」を制作したことが、渡邉准教授のコメントなどとともに紹介。

2016.12.23更新朝日新聞(山梨版)

山梨県の議会基本条例の中間報告の内容について、全国の条例と比べた評価に関する長野基准教授(都市行政)へのインタビュー記事が掲載。

2016.12.22更新毎日新聞

福島第一原発で、外国人が汚染水対策に従事したことにおいて、偽装請負の疑いが濃厚であるとの記事の中で、丹野清人教授(労働社会学)のコメントが掲載。

2016.12.21更新朝日新聞

「天皇退位への提言」のコーナーに、木村草太教授(憲法学)の提言が掲載。

2016.12.19更新日本経済新聞(夕)

横山勝英准教授(環境水理学)と京都大学の研究チームが、2011年5月より気仙沼市舞根湾で潜水調査を行い、東日本大震災後の海の生態系の回復状況を明らかにしたことが掲載。

2016.12.15更新日本水道新聞

管路分野の産官学共同研究「Rainbowsプロジェクト」の研究紹介と、取り組み・成果、現状について、管路技術研究推進委員会の委員長を務める小泉明特任教授(水環境システム工学)のインタビュー記事が掲載。

2016.12.14更新毎日新聞

横山勝英准教授(環境水理学)と京都大学のチームが、東日本大震災の津波により失われた海の生態系がどのように回復しているのか、宮城県気仙沼市の周辺海域での潜水調査で分かったと、米オンライン科学誌に発表したことが掲載。

2016.12.13更新産経新聞

横山勝英准教授(環境水理学)と京都大学の研究チームが、2011年5月より気仙沼市舞根湾で潜水調査を行い、東日本大震災の津波で失われた海の生態系がこの5年でどのような状況になっているのかが分かったことが掲載。

2016.12.11更新長崎新聞

渡邉英徳准教授(情報デザイン学)らが2010年に開設した「ナガサキ・アーカイブ」を活用して、被爆者の体験等を継承する活動に取り組む長崎・活水高校の生徒が紹介。

2016.12.9更新東京新聞

都議会で実施された一般質問の内容の記事において、大杉覚教授(行政学、都市行政論)が都教育委員に再任されたことが掲載。

2016.12.7更新ジャパンタイムズ

渡邉英徳准教授(情報デザイン学)が制作した、太平戦争の口火を切った真珠湾攻撃での住民たちの証言を載せたデジタルアーカイブ「パールハーバー・アーカイブ」が公開されたことが、渡邉准教授のコメントなどとともに紹介。

2016.12.7更新朝日新聞

渡邉英徳准教授(情報デザイン学)が制作した、太平戦争の口火を切った真珠湾攻撃での住民たちの証言を載せたデジタルアーカイブ「パールハーバー・アーカイブ」が公開されたことが、渡邉准教授のコメントなどとともに紹介。

2016.12.6更新朝日新聞

介護現場において外国人人材の活躍の場が広がり、「介護の日本語」の教え方について試行錯誤が続く中、日本語教師や介護職員らが参加するワークショップを主催した「看護と介護の日本語教育研究会」の副代表幹事を務める、神村初美特任准教授(日本語教育)のコメントが掲載。

2016.12.6更新日経産業新聞

「解剖 先端拠点」のコーナーにて、持続可能で効率的な水道システムの構築を目指す研究拠点である、水道システム研究センターの紹介とともに、同センター長を務める小泉明特任教授(水環境システム工学)稲員とよの教授(環境解析学)荒井康裕准教授(水道工学)のコメントが掲載。

2016.12.2更新日本経済新聞

温暖化やエネルギー問題の解決に向けた有望な技術として政府も後押しする、植物の光合成を模倣してエネルギー源を生み出す「人工光合成」についての記事において、文部科学省の人工光合成の研究プロジェクトなどを統括する井上晴夫特任教授(人工光合成研究センター長)のコメントが掲載。

2016.12.2更新朝日新聞

連載「てんでんこ 記者たち」において、渡邉英徳准教授(情報デザイン学)が制作した東日本大震災時の岩手県大船渡市の記録動画の紹介と、同准教授のもとで学ぶ大学院生のヌルジャナさんの、減災への取り組みについての記事が掲載。

2016.12.1更新朝日新聞

連載「てんでんこ 記者たち」において、渡邉英徳准教授(情報デザイン学)の紹介と、2011年に公開した「ヒロシマ・アーカイブ」、東日本大震災の被災者の体験を載せたアーカイブに関する記事が紹介。

2016.11.30更新産経新聞

2020年東京五輪・パラリンピックの会場計画と予算の見直しを協議する4者によるトップ級会合で、バレーボール会場見直しの結論が先送りされたことについて、舛本直文特任教授(オリンピック研究)のコメントが掲載。

2016.11.26更新朝日新聞

2020年の東京五輪・パラリンピック会場の見直しを巡り、五輪のレガシー議論がされている中、川淵三郎理事長のコメントが掲載。

2016.11.25更新朝日新聞

米国の次期大統領に ドナルド・トランプ氏が就任することを受け、今後の対米関係について語った宮台真司教授の記事が掲載。

2016.11.20更新読売新聞

軽井沢町スキーツアーバス事故の「遺族会」が都内で集会を開き、事故現場脇の国有地に石碑を設置することを決めた記事が掲載。

2016.11.15更新都政研究

水道システム研究センター長を務める小泉明特任教授(水環境システム工学)が、最近頻発する渇水現象と東京の水問題についてを論じた記事が掲載。

2016.11.15更新都政新報

東京都立大学と(公財)りそな中小企業振興財団が、産学連携のための技術懇親会を開催し、「医学と工学の連携」をテーマに、4月に立ち上げた東京都立大学ナノ工学・メカノバイオロジー融合医工連携研究センターでの研究発表の中で、小原弘道准教授(流体工学)が講演を行った記事が掲載。

2016.11.8更新日本経済新聞(大阪版)

デジタル技術を活用して戦争体験を学ぶ取り組みが広がり始める中、渡邉英徳准教授(情報デザイン学)のグループが2012年に開発した「ヒロシマ・アーカイブ」のアプリを、工学院大学付属中学校が広島市内で平和学習に導入したことが紹介。

2016.11.7更新東京新聞

障がい者スポーツの魅力をアートで伝える東京都の企画展が開催され、藤原敬介教授(インテリアデザイン)の研究室による作品展示が行われることが紹介。

2016.11.3更新朝日新聞

国民一人ひとりが、「憲法から何を読み取り、どう生かすか」というテーマの社説において、木村草太教授(憲法学)のコメントが掲載。

2016.11.3更新日本経済新聞

衆参両院で憲法改正論議が再開することを伝える記事において、木村草太教授(憲法学)のコメントが掲載。

2016.10.28更新長崎新聞

29年間、長崎市の生活保護受給者が、固定資産税の減免を受けることができなかったことを伝える記事において、岡部卓教授(社会福祉学)のコメントが掲載。

2016.10.24更新水道産業新聞

水道事業の「持続と発展」を考える上で重要なキーワードの一つである「安定」をテーマに、小泉明特任教授(水環境システム工学)と醍醐勇司水道局長の対談記事が掲載。

2016.10.20更新水道産業新聞

水道技術研究センターが開催した第5回管路技術研究推進委員会において、「水道管システムの再構築に関する研究(Rainbowsプロジェクト)」の研究活動報告がなされ、委員長を務める小泉明特任教授(水環境システム工学)のコメントが掲載。

2016.10.26更新日本経済新聞

国の低所得者向け融資事業において、貸し付けに使われていない残高が1000億円を超えることを伝える記事の中で、岡部卓教授(社会福祉学)のコメントが掲載。

2016.10.25更新読売新聞(夕)

竹井仁教授(理学療法)の著書「自分でできる!筋膜リリース パーフェクトガイド」について、竹井教授のコメントを交えて紹介。

2016.10.13更新日刊工業新聞

市原茂名誉教授、インテックス、東京都立産業技術研究センターの産学官連携により、色調を自在に変えることで食品をおいしそうに演出するLED(発光ダイオード)照明を開発したとの記事が紹介。

2016.10.11更新都政新報

子ども・若者貧困研究センター長を務める阿部彩教授(貧困・格差論)が、子どもの貧困の状態と求められる対策についてを語ったインタビュー記事と、東京都から委託を受けて実施した「子どもの生活実態調査」の内容、設立1年を迎えるにあたっての課題と抱負が掲載。

2016.10.6更新日刊工業新聞(第二部)

人と機械の役割分担が見直される中、AIを使って囲碁の学習システムを開発している久保田直行教授(知能機械)と台南大学の李建興教授らの主催で、人間と囲碁AIのタッグ戦が、知能ロボット関連の国際会議(ICIRA2016)にて行われた記事が紹介。

2016.10.5更新新エネルギー新報

東京都立大学が、「水素社会のための第1回国際シンポジウム・市民講座」を開催し、住吉孝行副学長による冒頭挨拶に続き、国内外の著名研究者による講演等が行われたことが紹介。

2016.10.5更新朝日新聞(名古屋版)

市古太郎准教授(都市計画学・防災科学)および研究室の学生らが、豊島区で首都直下型地震に備えるための「事前復興まちづくり」に取り組む様子と事前復興対策の意義についてのコメントが掲載。

2016.10.5更新日経産業新聞

礒辺俊明特任教授が、東京農工大学と共同で悪性の脳腫瘍である膠芽腫を発症する仕組みを解明したことに伴い、膠芽腫の治療薬の開発が期待されるとの記事が掲載。

2016.9.30更新新潟日報

渡邉英徳准教授(情報デザイン学)の研究室の大学院生らが、魚沼市横根で作った魚沼産コシヒカリを販売する株式会社を設立し、販売サイト「こめのま」を開設したとの記事が、院生の小宮慎之介さんらのコメントとともに掲載。

2016.9.29更新日本水道新聞

京都で開催する日本水道協会水道研究発表会の発表編数が過去最多の450編となり、学校・公的団体では、東京都立大学・同大学院が10年連続でトップ(11編)だった記事に関連して、小泉明特任教授(水環境システム工学)の管路管理に関するコメントが掲載。

2016.9.27更新都政新報

オープンガバメント(開かれた政府)対応仕様のポリティカル・リテラシー(政治的教養)の教育について、大杉覚教授(行政学、都市行政論)の論説が掲載。

2016.9.23更新日本経済新聞

論文の引用度の高さから注目研究者を調べているトムソン・ロイターが、今年度のノーベル賞の化学賞候補の1人に春田正毅名誉教授を挙げているとの記事が掲載。

2016.9.17更新東京新聞

日米の高校生ら約50人が平和をテーマに語り合う「高校生平和会議」が、16日にニューヨークの国連本部で開催され、会議を企画した渡邉英徳准教授(情報デザイン学)のコメントと、渡邉准教授らが被爆証言や古い町並みの写真を閲覧できるアプリを開発し、被爆の全体像を世界に発信していることが紹介。

2016.9.15更新水道産業新聞

千葉県水道局が給水を開始して80年を迎え、80周年の節目をふまえたこれからの事業展開について、小泉明特任教授(水環境システム工学)と田谷徹郎千葉県水道局長による対談が行われたことが紹介。

2016.9.14更新NATIONAL POST(FINANCIAL POST)

日本の介護業界におけるロボット活用についての特集で、ロボットが高齢者支援に果たす役割を研究している井上薫准教授(医療・福祉工学)のコメントが掲載。

2016.9.14更新日刊工業新聞

東京都地方独立行政法人評価委員会が、東京都立大学などの2015年度の業務実績評価結果を報告し、「おおむね順調に成果を挙げている」と評価したことについて、小池都知事のコメントが掲載。

2016.9.13更新都政新報

金村聖志教授(セラミックス化学)がセンター長を務める水素エネルギー社会構築推進研究センター主催の国内外の研究者を招いた国際シンポジウムが都立大東京で開催され、井上晴夫特任教授(人工光合成研究センター長)首藤登志男教授(機械工学)が出席したとの記事が掲載。

2016.9.13更新都政新報

東京都立大学のロボットに関する研究開発拠点「サーボットインク」において、次世代サービスロボットをデザインするためのワークショップが開催された記事が掲載。

2016.9.9更新毎日新聞

「キャンパる/大楽人」のコーナーにおいて、高校生向けに宇宙を広報するフリーマガジン「TELSTAR(テルスター)」を創刊した、システムデザイン研究科・航空宇宙システム工学域 城戸綾乃さんの紹介記事が掲載。

2016.9.8更新東京七島新聞

東京都立大学が、島しょ地域における大学の社会貢献活動の一環として、文科省の28年度事業を受託し、基盤産業の観光に新たな価値を創造し、異業種連携事業の提案ができる人材を養成するプロジェクト「あんど!大島」をスタートさせたことが紹介。

2016.9.8更新岩手日報

渡邉英徳准教授(情報デザイン学)の研究室が制作したデジタルアーカイブと連動した岩手日報社の「命の軌跡~東日本大震災5年 一連の報道」が、日本新聞協会の2016年度の新聞協会賞に選ばれたことが紹介。

2016.9.7更新日刊工業新聞

武居直行准教授(ロボティクス・メカトロニクス)らが開発した、水面を立ったまま前後左右に動ける水上移動ロボット「MINATO」を紹介した記事が掲載。

2016.9.1更新水道産業新聞

産学連携による上下水道事業の防災力向上のあり方について、小泉明特任教授(水環境システム工学)らによる座談会が行われたことが紹介。

2016.9.1更新毎日新聞

東北と北海道に大きな被害をもたらした台風10号について、記録的な大雨に発展した要因に関する、高橋洋助教(気候学)のコメントが掲載。

2016.9.1更新交通毎日新聞

今年4月に設置された東京都立大学水素エネルギー社会構築推進研究センター主催による「水素社会のための国際シンポジウム・市民講座」が、8月26・27日に南大沢キャンパスにて開催された記事が掲載。

2016.8.31更新日本シニアリビング新聞

外国人の介護人材(EPA候補生)の受け入れに関して、候補生の日本語能力を「N3程度」に引き上げるために、コミュニケーション能力の養成に重点を置き「学習の援助」を実施している東京都立大学の取組が紹介。

2016.8.29更新水道産業新聞

横浜市水道事業に関する最新動向の特集において、小泉明特任教授(水環境システム工学)が、山隈隆弘横浜市水道局局長ほか2氏と、水道界における公民連携、産官学連携の意義について語った座談会の記事が掲載。

2016.8.27更新東京新聞

リオオリンピック閉会式での次回開催都市・東京のプレゼンテーションの様子と五輪の理念を紹介する記事において、舛本直文特任教授(オリンピック研究)のコメントが掲載。

2016.8.25更新朝日新聞

学校教育の一環としての部活動のあり方を紹介するコーナーにおいて、西島央准教授(教育社会学)のコメントが掲載。

2016.8.25更新朝日新聞

9月2日に上智大学にて開催される憲法24条に関するシンポジウムにおいて、木村草太教授(憲法学)の講演が行われることが紹介。

2016.8.25更新朝日新聞

天皇陛下の生前退位の意向を伝える報道を受けて、木村草太教授(憲法学)のインタビュー記事が掲載。

2016.8.21更新毎日新聞(長崎版)

長崎や広島の高校生が9月に渡米し、渡邉英徳准教授(情報デザイン学)らが製作した「原爆デジタルアーカイブ」を使って現地の高校生と意見交換することが、渡邉准教授のコメントともに紹介。

2016.8.19更新毎日新聞(夕)

戦争と表現の自由に関する、憲法研究者の奥平康弘さんの記事において、木村草太教授(憲法学)のコメントが掲載。

2016.8.19更新日本経済新聞

8月26・27日に、東京都立大学が国内外の著名研究者を招いて、「水素社会のための第1回国際シンポジウム・市民講座」を開催することが紹介。

2016.8.17更新読売新聞

学校での動物飼育のエピソードを紹介するコーナーにおいて、鳩貝太郎客員教授らが、2003 年に全国の小学校約870校に実施した調査の結果が紹介。

2016.8.17更新朝日新聞

地域の高齢化する自治会のあり方を問う投稿欄において、玉野和志教授(都市社会学)の提言が掲載。

2016.8.14更新毎日新聞

2012年に岐阜県で保護された身元不明者が自立に向けて「就籍」という方法で戸籍を取得したことを伝える記事において、岡部卓教授(社会福祉学)のコメントが掲載。

2016.8.12更新都政新報

就任2年目を迎えた上野淳学長が、次期中期計画の方向性、再編成の構想、グローバル化への対応、地域社会との関係性等について語ったインタビュー記事が掲載。

2016.8.9更新都政新報

東京都立大学が多摩信用金庫と協力し、自治体による戦略策定を支援するため、自治体職員向けの「地域創生スクール」を開講したことが紹介。

2016.8.9更新都政新報

東京都立大学 が7/28・29に、都のシンクタンクとしての役割を果たすのを目的に、8回目となる施策提案発表会を行い、30人の教員らが施策を発表したことが紹介。

2016.8.9更新日刊工業新聞

東京都立大学 水素エネルギー社会構築推進研究センターの主催により、「水素社会のための第1回国際シンポジウム・市民講座」が、8/26・27に開催されることが紹介。

2016.8.5更新日経新聞

東京都立大学の子ども・若者貧困研究センターなどの調査において、子供がいる世帯を対象に貧困率などの実態調査をしている都道府県が、10都道府県にとどまるということが明らかになったとの記事において、阿部彩教授(子ども・若者貧困研究センター長)のコメントが掲載。

2016.8.4更新毎日新聞(夕)

東京都立大学などのグループが、子どもの貧困問題について各都道府県の先進的な対策を「グッド・プラクティス」としてまとめ、公表したとの記事が掲載。

2016.8.3更新読売新聞(九州版)

日米の高校生が被爆体験の継承のあり方を考える「平和会議」の開催に際し、「クラウドファンディング」を活用し、国内外から開催費用を集めながら原爆被害の悲惨さを伝えていることについて、会議を企画した渡邉英徳准教授(情報デザイン学)のコメントが掲載。

2016.8.1更新日本水道新聞

東京都立大学、ソウル市立大学など日韓6団体による「第15回ソウル東京フォーラム」が南大沢キャンパスで開催され、水道システム研究センター長を務める小泉明特任教授(水環境システム工学)が挨拶、「次世代型水道システムの実現に向けて」をテーマに、それぞれの知見や研究成果を発表したとの記事が掲載。

2016.7.30更新財経新聞

2016年11月1、2日に、東京ビックサイトで開催されるハイウェイテクノフェア2016の東京都立大学ブースにおいて、土門剛助教(トンネル工学)が、企業との共同研究の成果としてトンネル測量技術を発表するとの記事が掲載。

2016.7.30更新朝日新聞

危機管理に力を入れている大学に関する記事において、海外留学をする学生を対象とした「危機管理オリエンテーション」が東京都立大学にて開催された様子が、参加した学生のコメントとともに掲載。

2016.7.29更新朝日新聞

「都知事選 現場から問う」のコーナーで、子どもの貧困を取り上げた記事において、都が問題把握のために東京都立大学の子ども・若者貧困研究センターと連携して実態調査に着手したことが掲載。

2016.7.26更新都政新報

東京都立大学が八王子市と包括連携協定を締結し、市の施策推進や課題解決、学生の地域活動への参加や企業との共同研究などを通じて、地域経済に学術の専門性を生かしていくとの記事が掲載。

2016.7.25更新東京新聞

人口減少時代の都市の将来像について、饗庭伸准教授(まちづくり学)が解説。

2016.7.21更新神奈川新聞

発展途上国の上下水道関連ビジネスに取り組む「かわさき水ビジネスネットワーク」の総会が開催され、会長を務める小泉明特任教授(水環境システム工学)のコメントが掲載。

2016.7.21更新朝日新聞(多摩版)

東京都立大学が八王子市と包括連携協定を締結し、締結式に出席した川渕三郎理事長のコメントが掲載。

2016.7.18更新日経産業新聞

朝山章一郎准教授(生体材料化学)らが、表面に亜鉛をつけた高分子化合物を肝臓の細胞に入れるとインスリンの分解を抑制できることを明らかにした記事が掲載。

2016.7.15更新読売新聞

軽井沢スキーツアーバス事故から半年、再発防止に向けて歩み始めた遺族を支え、「遺族の会」(田原義則代表)をサポートする弁護士の紹介記事の中で、遺族会の田原代表のコメントが掲載。

2016.7.13更新東京新聞

参院選の結果を受けて今後考えられる改憲の動きを伝える記事において、木村草太教授(憲法学)のコメントが掲載。

2016.7.9更新日本経済新聞(夕)

軽井沢スキーバス横転事故の「被害者遺族の会」がバス業界との意見交換など再発防止に向けた活動に力を入れているとの記事に、会の代表を務める田原義則さんのコメントが掲載。

2016.7.8更新日本経済新聞(夕)

子供の貧困問題を取り上げた記事の中で、阿部彩教授(子ども・若者貧困研究センター長)のコメントが掲載。

2016.7.8更新毎日新聞

東京都立大学と八王子市が、包括連携協定を締結すると発表したことが掲載。

2016.7.7更新日刊工業新聞

宇宙航空研究開発機構(JAXA)を中心とする国際共同研究グループが、巨大ブラックホールを持つ天体の中心部のガスの動きを測ることに成功した記事において、プロジェクトで科学成果のまとめ役である大橋隆哉教授(X線天文学)のコメントが掲載。

2016.7.6更新建設通信新聞

東京都立大学が、学園都市としての特性を生かし、市内にある大学や短大との包括連携を加速している八王子市と、包括連携協定を締結するとの記事が掲載。

2016.7.6更新朝日新聞

八王子市が、地元の大学や短大との包括連携協定を相次いで結んでいるとの記事に、東京都立大学が、同市と包括連携協定を新たに結ぶと発表したことが掲載。

2016.7.5更新朝日新聞

「憲法をつかう」のコーナーにおいて、子どもが認可保育所に入れなかった親たちが、各地で行政不服審査法に基づく「異議申し立て」を行っていることについて、木村草太教授(憲法学)のコメントが掲載。

2016.6.28更新中国新聞

渡邉英徳准教授(情報デザイン学)が、オバマ米大統領の広島訪問を機に企画した、長崎の両被爆地の高校生が米国に赴き、現地の若者とともに原爆や戦争の悲惨さを考える「日米高校生平和会議」が9月、ニューヨークとボストンで開かれるとの記事が掲載。

2016.6.27更新水道産業新聞

小泉明特任教授(水環境システム工学)が、民活導入の模範的先進事例・会津若松市基幹浄水場更新整備事業をテーマに、地方の水道の持続についての鼎談を実施した記事が掲載。

2016.6.27更新高知新聞

生活保護を受ける高齢者世帯の割合が初めて受給世帯全体の5割を超え、公的扶助に頼らざるを得ない高齢者が増え続けている現状について、岡部卓教授(社会福祉学)のコメントが掲載。

2016.6.27更新日本経済新聞

松井岳巳教授(人間工学)らの研究チームが、熱中症の症状の一つである体内の温度上昇を10秒で判定するシステムを開発し、3年以内の実用化を目指すことが紹介。

2016.6.24更新西日本新聞

「子どもに明日を つくられた貧困」のコーナーで、阿部彩教授(子ども・若者貧困研究センター長)による、日本の子どもの教育費の格差縮小、学力の格差縮小に学校生活への保障についての提言が掲載。

2016.6.23更新日本経済新聞

「経済教室」のコーナーで、外国人労働者の受け入れの現状と今後の課題等について、丹野清人教授(労働社会学)が解説。

2016.6.23更新毎日新聞

憲法改正の是非について、木村草太教授(憲法学)のインタビュー記事が掲載。

2016.6.22更新山梨日日新聞

「ニュースを追う」のコーナーで、生活保護を受ける高齢者世帯の割合が初めて受給世帯全体の5割を超え、公的扶助に頼らざるを得ない高齢者が増え続けている現状について、岡部卓教授(社会福祉学)のコメントが掲載。

2016.6.22更新岩手日報

渡邉英徳准教授(情報デザイン学)の研究室と岩手日報社が共同開発した、デジタルアーカイブ「震災犠牲者の行動記録」について、82カ国からアクセスがあるなど世界に広がっていることと共に、アーカイブを講演や研究で多角的に生かす試みや、復興教育に取り入れる動きなどが掲載。

2016.6.22更新沖縄タイムス

沖縄戦を次世代に継承するために渡邉英徳(情報デザイン学)研究室、沖縄タイムス社、GIS沖縄研究室が2015年に制作し、「ジャーナリズム・イノベーション・アワード2016」で最優秀賞を受賞したコンテンツ「沖縄戦デジタルアーカイブ~戦世からぬ伝言」の特集記事が掲載。

2016.6.20更新千葉日報

生活保護を受ける高齢者世帯の割合が初めて受給世帯全体の5割を超え、公的扶助に頼らざるを得ない高齢者が増え続けている現状について、岡部卓教授(社会福祉学)のコメントが掲載。

2016.6.17更新東京新聞

ふるさと納税について、総務省が換金性の高い返礼品の見直しを呼びかける中、税法上の問題点について民間税制調査会メンバーでもある川村栄一非常勤講師のコメントが掲載。

2016.6.15更新日本経済新聞

「やさしい経済学」のコーナーで、経済成長と社会保障の充実のバランスをとりながら賃上げを実施する余地について、脇田成教授(マクロ経済学)が解説。

2016.6.14更新日本経済新聞

「やさしい経済学」のコーナーで、日本の賃金停滞の大きな要因について、脇田成教授(マクロ経済学)が解説。

2016.6.13更新週刊福祉新聞

厚労省の社会保障審議会生活保護基準部会が5月に開かれ、生活扶助基準の検証手法が課題に挙がっている中、岡部卓教授(社会福祉学)から新たな手法の検討提案があったことが掲載。

2016.6.12更新琉球新報

生活保護を受ける高齢者世帯の割合が初めて受給世帯全体の5割を超え、公的扶助に頼らざるを得ない高齢者が増え続けている現状について、岡部卓教授(社会福祉学)のコメントが掲載。

2016.6.11更新朝日新聞(大阪版)

「いちからわかる!」のコーナーで、阿部彩教授(貧困・格差論)の分析した子どもの貧困格差に関するデータが掲載。

2016.6.10更新日本経済新聞

東京都立大学の倉田陽平准教授(地理情報科学)の研究室が、東京大学とともに旅行プラン作成支援ツール「CT-Planner」を開発し、JR東海が運営する観光キャンペーンウェブサイトに採用されたことが紹介。

2016.6.10更新日本経済新聞

「やさしい経済学」のコーナーで、経済の推進力として、国内総生産(GDP)の4つの構成要素(消費・設備投資・財政支出・純輸出)について、脇田成教授(マクロ経済学)が解説。

2016.6.9更新日本経済新聞

「やさしい経済学」のコーナーで、需要不足をもたらす企業の貯蓄過剰を解消する手段として、賃上げが有効であることを脇田成教授(マクロ経済学)が解説。

2016.6.8更新日本経済新聞

「やさしい経済学」のコーナーで、企業の貯蓄過剰のメカニズム等について、脇田成教授(マクロ経済学)が解説。

2016.6.7更新日本経済新聞

「やさしい経済学」のコーナーで、企業の貯蓄過剰をもたらした原因等について、脇田成教授(マクロ経済学)が解説。

2016.6.4更新朝日新聞

東京都立大学が、自動車や家庭用の発電などに利用する新しい社会の実現を目指そうと、学部横断的な研究拠点「水素エネルギー社会構築推進研究センター」を立ち上げ、5月に開かれたシンポジウムにおいて、住吉孝行副学長の挨拶とともに、センター長の金村聖志教授(セラミックス化学)、都市環境科学研究科学生のコメントが掲載。

2016.6.1更新読売新聞(夕)

今年3月時点で生活保護を受けた世帯数が過去最多であったことに関連し、岡部卓教授(社会福祉学)のコメントが掲載。

2016.5.31更新読売新聞(夕)

生活保護受給者を対象とした「貧困ビジネス」による逮捕者が出たことを伝える記事において、岡部卓教授(社会福祉学)のコメントが掲載。

2016.5.25更新日経産業新聞

先端技術のコーナーにおいて、加藤潤一教授(分子遺伝学)のゲノム最小化研究についての記事が掲載。

2016.5.25更新産経新聞

本保芳明特任教授(観光政策)が座長を務める「東京の観光振興を考える有識者会議」の委員と、舛添要一東京都知事が北区の酒造を視察した記事が掲載。

2016.5.24更新都政新報

東京都立大学が、ロボットに関する研究成果を社会に還元するために日野キャンパスに創設した研究開発拠点「サーボットインク」の開所式の様子が、森泰親教授(システムデザイン学部長)の挨拶とともに掲載。

2016.5.22更新岩手日報

渡邉英徳准教授(情報デザイン学)の研究室と岩手日報社が共同制作したデジタルアーカイブ「忘れない~震災犠牲者の行動記録」が、スマトラ沖地震で最大の犠牲地となったインドネシア・バンダアチェで地元研究者に紹介されるとともに、インドネシア語版の制作に協力した同研究室の研究員ヌルジャナさんのコメントが掲載。

2016.5.20更新燃料油脂新聞

金村聖志教授(セラミックス化学)がセンター長を務める、水素エネルギー社会構築推進研究センター主催の公開シンポジウム「水素社会のもたらす未来をのぞいてみよう」が5月13日に開催され、川上浩良教授(分子応用化学)が、水素の活用と利用について事例を紹介した記事が掲載。

2016.5.20更新毎日新聞

東京都立大学が、日野キャンパスに介護現場などで人間を支援する「サービスロボット」についての産学協同研究交流拠点「serBOTinQ(サーボットインク)」を新たに設置したことが、上野淳学長のコメントともに紹介。

2016.5.19更新交通毎日新聞

5月13日に、東京都立大学水素エネルギー社会構築推進研究センター主催の公開シンポジウム「水素社会がもたらす未来をのぞいてみよう」が開催され、川上浩良教授(分子応用化学)金村聖志教授(セラミックス化学)が講演したことが紹介。

2016.5.17更新沖縄タイムス

既存の貧困対策から漏れていた人に寄り添い、生活再建を手助けするために生まれた施行1年の生活困窮者自立支援制度が、「困窮」の形が多岐にわたり、自治体が支援の必要な人を把握するため手探りを続けていることに関して、岡部卓教授(社会福祉学)のコメントが掲載。

2016.5.9更新日本水道新聞

温室効果ガス排出抑制等の指針の改正に際し、小泉明特任教授(水環境システム工学)を座長とする上・工水部門ワーキング・グループが設置され、マニュアル作成に同グループが協力したとの記事が掲載。

2016.5.8更新朝日新聞

中学生の部活動に関するアンケートの結果について、西島央准教授(教育社会学)の提言が掲載。

2016.5.8更新朝日新聞

選挙のしくみを考える連載「私たちも投票します」(第3部)において、木村草太教授(憲法学)と6月から選挙権を得るAKB48の3人が、選挙運動のルールをテーマに語った記事が掲載。

2016.5.7更新毎日新聞

熊本地震の被災地において、ネット企業による安否確認への支援の進化とその課題について、渡邉英徳准教授(情報デザイン学)のコメントが掲載。

2016.5.3更新毎日新聞

憲法と安全保障について、木村草太教授(憲法学)と井上達夫(東京大大学院教授)による討論記事が掲載。

2016.5.3更新毎日新聞

ひとり親家庭への支援拡充する改正児童扶養手当法の可決・成立について、阿部彩教授(子ども・若者貧困研究センター長)のコメントが掲載。

2016.5.1更新ジャパンタイムズ(日曜版)

”opinion”のコーナーで、子どもの貧困が深刻な問題として取り上げられた記事に、阿部彩教授(貧困・格差論)が分析したデータとコメントが掲載。

2016.4.29更新朝日新聞

憲法での「緊急事態条項」の考えについて、木村草太教授(憲法学)と磯崎陽輔自民党憲法改正推進本部副本部長が討論した内容が掲載。

2016.4.27更新毎日新聞

iPhoneのロック解除をめぐり、米連邦捜査局(FBI)と製造元のアップル社が対立している問題について、星周一郎教授(法律学)のインタビュー記事が掲載。

2016.4.25更新水道産業新聞

管路更新・耐震化の方向性について、小泉明特任教授(水環境システム工学)と滝沢智東京大学大学院教授の対談記事が掲載。

2016.4.21更新日本経済新聞(夕)

地震で大きな被害が出た熊本県の被災地でボランティアの受入れが広がっていることを紹介する記事において、東京都立大学の学生の声と大学の方針が紹介。

2016.4.20更新朝日新聞

「憲法を考える」コーナーで、阿部彩教授(貧困・格差論)の分析した子どもの貧困率に関するデータが掲載。

2016.4.18更新産経新聞(夕)

「知を拓く」のコーナーで春田正毅教授(都市環境学部)が金の触媒作用を発見した経緯と、金の化学研究センターの研究活動に関する記事が掲載。

2016.4.14更新朝日新聞

子どもの貧困の深刻度は、先進国41カ国中、日本が34位で、悪い方から8番目だったとの国連児童基金(ユニセフ)の報告において、日本語版の解説を担当した阿部彩教授(子ども・若者貧困研究センター長)の分析とコメントが掲載。

2016.4.10更新神奈川新聞

生活保護の手前のセーフティーネットとして昨年4月に始まった生活困窮者自立支援制度で、自治体が受け付けた今年1月までの相談件数が、厚労省が示す目標を達成したのが4府県のみだったことに関連し、岡部卓教授(社会福祉学)のコメントが掲載。

2016.4.10更新山梨日日新聞

既存の貧困対策から漏れていた人に寄り添い、生活再建を手助けするために生まれた施行1年の生活困窮者自立支援制度が、「困窮」の形が多岐にわたり、自治体が支援の必要な人を把握するため手探りを続けていることに関して、岡部卓教授(社会福祉学)のコメントが掲載。

2016.4.10更新デーリー東北

既存の貧困対策から漏れていた人に寄り添い、生活再建を手助けするために生まれた施行1年の生活困窮者自立支援制度が、「困窮」の形が多岐にわたり、自治体が支援の必要な人を把握するため手探りを続けていることに関して、岡部卓教授(社会福祉学)のコメントが掲載。

2016.4.5更新産経新聞(夕)

2020年東京五輪に向けた学生ボランティアと東京都立大学の取り組みついて、川淵三郎理事長のインタビュー記事が掲載。

2016.3.23更新東京新聞

核兵器の使用についての横畠長官の発言等に対する木村草太准教授(憲法学)のコメントが掲載。

2016.3.22更新都政新報

4月から都内全校で始まる東京都の「オリンピック・パラリンピック教育」(オリパラ教育)について舛本直文教授(オリンピック研究)の記事が掲載。

2016.3.17更新朝日新聞

渡邉英徳准教授(情報デザイン学)が公開している、震災関連情報をグーグルの3Dマップ、グーグルアース上に重ねて表示する「東日本大震災アーカイブ」に関するインタビュー記事が掲載。

2016.3.17更新日刊工業新聞

東京都立大学がサービスロボットに特化した起業支援施設「serBOTinQ」を、日野キャンパスに創設したのを記念して、3/21にキックオフイベントを開催し、森秦親システムデザイン学部長が起業支援施設を紹介するとの記事が掲載。

2016.3.14更新水道産業新聞

川崎市長沢浄水場の再構築事業が完了したことを受け、小泉明特任教授(水環境システム工学)が、川崎市上下水道事業管理者と対談した記事が掲載。

2016.3.13更新沖縄タイムス

渡辺英徳准教授(情報デザイン学)が、沖縄タイムス・GIS沖縄研究室と共同制作した「沖縄戦デジタルアーカイブ」が、ウェブジャーナリズムの頂点を決める「ジャーナリズム・イノベーション・アワード2016」で最優秀賞を受賞し、受賞コメントが掲載。

2016.3.11更新ニッキン

東京都と東京都立大学大学院(ビジネススクール)は4月に開講する「高度金融専門人材養成プログラム」(修士)で金融機関等からの職員派遣を受け入れるという記事の中で、内山朋規教授(経済学)の日本の金融実務者についての見解が掲載。

2016.3.11更新東京新聞

10日の復興推進会議で決定された、2016年度から5年間の復興基本方針について、山下祐介准教授(社会学)のコメントが掲載。

2016.3.11更新産経新聞

東京都立大学と岩手日報社が、渡辺英徳准教授(情報デザイン学)らが技術面で協力したデジタルアーカイブ「忘れない~震災犠牲者の行動記録」を製作し、ウェブサイトに公開したとの記事が掲載。

2016.3.9更新読売新聞

都が2012年に打ち出した木造住宅密集(木密)地域に防火帯となるような幅の広い道路「特定整備路線」を整備する方針について、市古太郎准教授(都市防災)のコメントが掲載。

2016.3.10更新毎日新聞

東日本大震災の復興政策に関する取材で、山下祐介准教授(都市社会学)が、これまでの復興政策の問題点を指摘し、今後の復興政策の方向性について意見を述べた記事が掲載。

2016.3.9更新岩手日報

岩手日報社と共同で震災犠牲者の行動記録を再現した意義についての、渡辺英徳准教授(情報デザイン学)のインタビュー記事が掲載。

2016.3.4更新都政新報

『五輪への航海図』、手話の認知度を高めるという記事の中で、昨年11月東京都立大学南大沢キャンパスでワークショップが開催され、矢嶋里絵教授(障害者福祉法)が講演をした等の内容が掲載。

2016.3.3更新読売新聞(夕)

地域の子供たちに無料または数百円で夕食を提供する「子供食堂」の運営が全国的に広がりを見せているという記事の中で室田信一准教授(社会福祉学)のコメントが掲載。

2016.2.29更新産経新聞

2/2開催の「第9回 これからの健康と栄養を考えるシンポジウム 自分の体はジブンで守る~脳機能活性から未来の健康を考える~」において、相垣敏郎(細胞遺伝学)が、遺伝子を調節する栄養環境に関する講演を行ったとの記事が掲載。

2016.2.26更新都政新報

東京都立産業技術研究センターが、奥村次徳東京都立大学理事を次期理事長とする旨を発表した記事が掲載。任期は4月1から2018年3月31日まで。

2016.2.25更新日本経済新聞

民主・維新両党の合流に関して、木村草太准教授(憲法学)の、改憲に対する両党の隔たりは乗り越えられる距離であり、合流は復古主義的な政権への危機感の表れだと感じるとのコメントが掲載。

2016.2.23更新日刊工業新聞

東京都立産業技術研究センターが、奥村次徳東京都立大学理事を次期理事長とする旨を発表した記事が掲載。任期は4月1から2年間。

2016.2.23更新朝日新聞

経済的に苦しい家庭の子どもたちに無償で勉強を教える自治体の「学習支援事業」が都内で広がっているという記事の中で、阿部彩教授(貧困・格差論)のコメントが掲載。

2016.2.18更新毎日新聞

17日に都議会第1回定例会が開会し、舛添知事が、子どもの貧困対策として、「子供の貧困対策推進連携部会」を新設し、東京都立大学の子ども・若者貧困研究センターと連携し、解決に向けた取り組みを進める方針を示したとの記事が掲載。

2016.2.17更新読売新聞

千葉県君津市で起きたトンネルのモルタル剥落事故に関して、西村副学長(トンネル工学)が委員長を務める「松丘隧道補修工事検討会」が不適切な工事が事故を招いたとする調査結果を発表。記者会見での西村副学長のコメントが掲載。

2016.2.17更新朝日新聞/東京新聞/日刊工業新聞

16日に「第1回東京の観光振興を考える有識者会議」が都庁で開かれ、座長を務める本保芳明特任教授(観光政策)の「まず都民が水辺に親しむ機会をつくるべきだ」等のコメントが掲載。

2016.2.8更新水道産業新聞

小泉明特任教授(水環境システム工学)が座長となり、仙台市水道局とジオプランの公民連携により給配水システムの再構築に際し高度化を実現したことについて、3者による座談会を実施した記事が掲載。

2016.2.8更新毎日新聞

富士山周辺で、動物が車にはねられる事故を減らそうと、渡辺英徳准教授(情報デザイン学)の研究室と地元の環境保全団体が、過去の交通事故死の場所を示したデジタル地図を共同で作成したとの記事が掲載。

2016.2.8更新日本経済新聞

2020年東京五輪・パラリンピック大会組織委員会が全国にある大学と連携し実施している、五輪に関する教育の充実等の取り組みの中で、産業技術大学院大学、東京都立大学などが設立した「ベイエリアおもてなしロボット研究会」についての記事が掲載。

2016.2.7更新朝日新聞

日本・中国・アメリカの年越しの過ごし方や文化についての記事の中で、何彬教授(民俗学)と留学生が各国の年越し番組を見比べた感想や見解が掲載。

2016.2.8更新毎日新聞

法政大の学生が行ったアンケート、「大学生ボランティア事情」についての記事で、都立大の学生が答えたアンケート内容の一部が掲載。

2016.2.3更新日刊工業新聞

東京都立大学、産業技術大学院大学、芝浦工業大学などで構成する「ベイエリアおもてなしロボット研究会」について、開発中のおもてなしロボット「コンシェルジュ」の記事が掲載。

2016.2.1更新毎日新聞(九州版)

日本語学校「JAPAN国際教育学院」による不法就労助長事件に関する記事の中で西郡仁朗教授(日本語教育学)のコメントが掲載

2016.1.24更新毎日新聞(埼玉版)

24日に投開票される埼玉県吉川市議選で、立候補者の政策などをデジタル地図上で比較できるサイト「吉川市政策マッピング」を、渡邉英徳准教授(情報デザイン学)と、都立大卒業生の早川聖奈さんらが作成したとの記事とコメントが掲載。

2016.1.19更新東京新聞

安倍首相が18日の参院予算委員会で、小池氏(共産)が経済的な格差が広がって困窮する人が増えていると指摘したのに対し、「日本は裕福な国だ」と反論したことについて、岡部卓教授(社会福祉学)のコメントが掲載。

2016.1.18更新水道産業新聞

小泉明特任教授(水環境システム工学)が、上下水道事業の地震対策について尾崎日本水道協会理事長、広島市高広管理者、松山市平岡管理者と座談会を実施したことに関する記事が掲載されました。

2016.1.18更新東京新聞

やわらかく美しいハーモニーで聴衆を魅了する男声合唱団「東京都立大学グリークラブ」の紹介記事が掲載。

2016.1.17更新読売新聞

レジ袋の有料化に関して、地域で足並みをそろえるための行政の役割について、奥真美教授(環境法)のコメントが掲載。

2016.1.16更新日本経済新聞

 東京都の2016年度予算原案について、東京都立大学で貧困対策の調査研究に着手する事業が盛り込まれたとの内容の記事が掲載。

2016.1.16更新朝日新聞

 舛添知事が、子どもの貧困対策に関連して、東京都立大学に昨年11月に開設した「子ども・若者貧困研究センター」が都内の実態を調べ、調査結果を施策に活用する方針について言及したコメントが掲載。

2016.1.14更新ニッキン

 「国際金融センター構想」スタートという記事の中で、東京都立大学が、2016年4月大学院ビジネススクールに、「高度金融専門人材養成プログラム」を開設するとの内容の記事が掲載。

2016.1.4更新日刊工業新聞

東京都立大学に学生のボランティア活動の拠点となる「東京都立大学ボランティアセンター」が2016年1月4日から開設されるとの記事が掲載。

2016.1.4更新日本経済新聞

阿部彩教授(貧困・格差論)が経済教室のコーナーにおいて所得と学力が比例するというデータをもとに貧困と教育について言及したコラムが掲載。

2015.12.28更新日刊工業新聞

杭工事のデータ流用問題で、深尾精一名誉教授(建築計画学)が委員長を務める有識者委員会が報告書をまとめ、石井啓一国土交通相に提出したとの記事が掲載。

2015.12.26更新読売新聞

東京都立大学に新設するボランティアセンターについて、ボランティアコーディネーターの配置、ボランティア募集情報の学生への提供等に関する都知事のコメントが掲載。

2015.12.26更新朝日新聞

杭工事のデータ偽装問題に関して、有識者委員会が横浜市のマンションの杭工事に関わった3社に建設業法違反の疑いがあるとする報告書が発表されたとの記事にて、深尾精一名誉教授(建築計画学)による記者会見の写真が掲載。

2015.12.24更新日本水道新聞

小泉明特任教授(水環境システム工学)が、牧之原市が100年配水池を建設するにあたり、市民との対話による意思決定が奏功したことについて、牧之原市長と対談した記事が掲載。

2015.12.23更新産経新聞/東京新聞

深尾精一名誉教授(建築計画学)が委員を務める日本スポーツ振興センターの審査委員会は新国立競技場の2つのデザイン案のうち、A案で建設されることに決定したとの記事が掲載。

2015.12.22更新都政新報

東京都中小企業振興公社がバンコク事務所を開設し、開所式に出席した海老原副学長(宇宙化学)らと東京都民銀行・八千代銀行・新銀行東京の3行のトップが懇談し、中小企業支援を強化することで意見が一致したとの記事が掲載。

2015.12.21更新毎日新聞

高校生の政治活動・選挙活動についての記事の中で高校生と政治活動の関わりや若者の低投票率の要因に関する宮下与兵衛特任教授(教育学)のコメントが掲載。

2015.12.20更新産経新聞/東京新聞

日本スポーツ振興センターは深尾精一名誉教授(建築計画学)が委員を務める技術提案等審査委員会を開き、審査委員会として22日に新国立競技場の施工業者を決定するという結論をまとめたとの記事が掲載。

2015.12.18更新都政新報

都議会定例会において、大杉覚教授(行政学、都市行政論)を都教育委員に任命する人事案が同意されたとの記事が掲載。

2015.12.17更新読売新聞/朝日新聞/毎日新聞/日本経済新聞/産経新聞

都議会定例会において、大杉覚教授(行政学、都市行政論)を都教育委員に任命する人事案が同意されたとの記事が掲載。

2015.12.17更新日本経済新聞

舛添知事が金融人材の育成に力を注ぐ考えを示し、2016年度から東京都立大学に金融専門講座(高度金融専門人材養成プログラム)を設けるのに加え、都庁職員をロンドンの金融街シティーへ派遣する方針に関する記事が掲載。

2015.12.9更新日本経済新聞

杭(くい)打ち工事のデータ改ざん問題に関し、国交省が開いた再発防止のための有識者委員会で、データ流用と施工不良の関係性について、深尾精一名誉教授(建築計画学)のコメントが掲載。

2015.12.8更新朝日新聞

2020年東京五輪で追加競技として復活する見通しの野球・ソフトボールの出場枠数について、舛本直文教授(オリンピック研究)のコメントが掲載。

2015.12.7更新朝日新聞

1964年東京五輪の写真を利用し、2020年東京五輪に向けて、被災地及び近隣県の学生と連携した活動のあり方について、渡邉英徳准教授(情報デザイン学)のコメントが掲載。

2015.12.6更新東京新聞

現代日本における子どもの貧困に関し、「子ども食堂」に言及した上で、子ども貧困対策の必要性について、阿部彩教授(貧困・格差論)のコメントが掲載。

2015.12.3更新日本水道新聞

小泉明特任教授(水道システム研究センター長)が、愛媛県内の3都市で行われた合同防災訓練を視察したことについての記事が掲載。

2015.12.3更新水道産業新聞

小泉明特任教授(水道システム研究センター長)が会長を務めるかわさき水ビジネスネットワーク(川崎市設置)の会員3者が、ベトナムの水環境改善に向けた調査を進め、下水道整備計画案を検討・提案し、ビジネス化することに関する記事が掲載。

2015.12.3更新朝日新聞

インターネットの普及に伴い、人々の「タコツボ」化する情報選択に懸念を示した上で、今後のメディアのあるべき方向性について、阿部彩教授(子ども・若者貧困研究センター長)のコメントが掲載。

2015.12.1更新朝日新聞

渡邉英徳准教授(情報デザイン学)と朝日新聞フォトアーカイブが共同制作するデジタルサイト「東京五輪アーカイブ1964-2020」の取組みの一環として、工学院大付属と聖徳学園の生徒たちが、1964年東京五輪の関係者にインタビューを重ねているとの記事が掲載。

2015.11.28更新読売新聞

都立大が今月、大学内では全国初となる貧困研究を専門とする「子ども・若者貧困研究センター」を設立し、センター長には阿部彩教授(貧困・格差論)が就任したとの記事が、阿部センター長のコメントとともに掲載。

2015.11.27更新都政新報

東京サマーランドが川原晋准教授(観光まちづくり)饗庭伸准教授(都市計画)と共同研究の契約を結び、学術・ビジネス面から集客プランのコンセプトを練り直し、アウトドア複合施設「わんダブルネイチャーヴィレッジ」をオープンさせるとの記事が掲載。

2015.11.19更新日経新聞

都立大が貧困を専門に扱う日本初の研究所「子ども・若者貧困研究センター」を設立。センター長は阿部彩教授(社会保障論)がつとめる。子どもや若者の貧困に関する学際的な研究拠点になることを目指すとの記事が掲載。

2015.11.17更新都政新報

東京都立大学多摩ニュータウンの再生について話し合う、行政や有識者らで構成する「多摩ニュータウン再生検討会議」の委員長を務める上野淳学長が、10月30日にニュータウン再生方針を阿部裕行 多摩市長に提言したとの記事が掲載。

2015.11.15更新東京新聞

「談論誘発」のコーナーにて、隅田川や日本橋川等の河川空間の利用に関する横溝良一客員教授のコメントが掲載。

2015.11.8更新朝日新聞

朝日新聞デジタルが実施したアンケート「家庭の経済的事情にかかわりなく、希望するすべての子どもに与えられるべきだと思うもの」の結果について、アンケート作成にも協力した阿部彩教授(社会保障論)による解説・取材記事が掲載。

2015.11.8更新東京新聞

書評のコーナにて、山下祐介准教授(都市社会学)の著書「地方創生の正体」に対する書評が掲載。

2015.11.6更新日経新聞(夕)

「十字路」のコーナーにて、コーポレート・ガバナンスに関する松田千恵子教授(経営学)のコメントが掲載。

2015.10.31更新読売新聞

ボランティアが作った夕食を提供する「子ども食堂」が地域交流の窓口として全国に広がっていることに関して、地域活動に詳しい室田信一准教授(社会福祉学)のコメントが掲載。

2015.10.30更新日経新聞(夕)

横浜市のマンション傾斜問題で、国土交通省が深尾精一名誉教授(建築計画学)ら学識経験者9名で構成される再発防止策を検討する有識者委員会「基礎ぐい工事問題に関する対策委員会」の初会合を11月4日に開催するとの記事が掲載。

2015.10.29更新朝日新聞

学校での動物飼育が曲がり角を迎えているとの記事において、鳩貝太郎客員教授(理科教育)のコメントが掲載。

2015.10.28更新朝日新聞(本社版・多摩版)

東京都立大学の南大沢キャンパスで企画展「東京の海・山・島に」が開かれていることに際し、生命科学教室の黒川信教授(神経生物学)のコメントやギャラリートーク開催についての記事が掲載。

2015.10.27更新毎日新聞

渡邉英徳准教授(情報デザイン学)が制作した原爆の被害を後世に伝えるサイト「ヒロシマ・アーカイブ」を平和学習に生かす取り組みを、広島女学院高校の生徒有志が渡邉准教授の研究室の協力を得て進めていることについて、渡邉准教授のコメントが掲載。

2015.10.27更新東京新聞

政府が今月、民間からの募金や寄付を子どもの貧困対策に充てる「子供の未来応援基金」を創設したことに関連して、岡部卓教授(社会福祉学)のコメントが掲載。

2015.10.25更新日経新聞

「この一冊」のコーナ-で、脇田 成教授(マクロ経済学)によるダイアン・コイル著「GDP」の書評が掲載。

2015.10.24更新読売新聞(多摩版)

東京の島にまつわる研究などを紹介する企画展「東京の海・山・島に」が23日、東京都立大学南大沢キャンパスで始まったことに際し、太平洋の島々の言葉を研究しているダニエル・ロング教授(日本語教育学・社会言語学)のコメントが掲載。

 

2015.10.10更新朝日新聞

シリーズ「子供と貧困」で、子供の貧困に詳しい阿部彩教授(社会保障論)のコメントが掲載。

2015.10.3更新日経新聞

2020年東京五輪・パラリンピックに向け、東京都が新設する会場施設について、都が設置した設計内容などを専門家がチェックする「諮問会議」の構成員に、深尾精一名誉教授(建築計画学)が選出されたことが掲載。

2015.9.24更新水道産業新聞

東京都水道局が9月4日に開いた平成27年度研究開発報告会にて、小泉明特任教授(水環境システム工学)が「都連携研究と最新の水道技術の動向」と題し、同局と行ってきた共同研究について講演を実施した記事が掲載。

2015.9.18更新産経新聞

iRONNAのコーナーで、「日本国憲法について改めて考える」とのテーマに関する木村草太准教授(憲法学)の意見記事が掲載。

2015.9.17更新日本水道新聞

小泉明特任教授(水環境システム工学)が、日本水道協会全国会議での平成27年水道研究発表会にて、最新の研究成果について解説した記事が掲載。

2015.9.17更新日本水道新聞

小泉明特任教授(水環境システム工学)が、有効率向上対策をテーマにさいたま市水道局長と対談した記事が掲載。

2015.9.15更新都政新報

東京都立大学と国立研究開発法人・科学技術振興機構(JST)が、9月25日に研究成果の実用化を促すための新技術説明会を開催し、システムデザイン・理工学・人間健康科学研究科所属の教員7名が発表を行うとの記事が掲載。

2015.9.8更新毎日新聞

安全保障関連法案及び立憲主義について、加藤登紀子さんと木村草太准教授(憲法学)との対談が掲載。

2015.8.31更新朝日新聞

地方税等の滞納整理について、岡部卓教授(社会福祉学)のコメントが掲載。

2015.8.28更新都政新報

萩原裕子教授杉浦理砂特任准教授らの研究による、英語学習の脳活動での男女差についての記事が掲載

2015.8.27更新水道産業新聞

小泉明特任教授(水環境システム工学) が、横浜水道の管路整備と管理の現状について、横浜市水道局の給水部長らと座談会を実施した記事が掲載。

2015.8.27更新朝日新聞

論壇時評のコーナーで、戦後70年の特集があらゆるメディアで行われたことに関連し、「セブンティーン」9月号に掲載される、木村草太准教授(憲法学)が女子高校生と一緒に戦後を考える企画についてのコメントが掲載。

2015.8.25更新読売新聞(夕)

田舎暮らしなどを目的とした都市部からの移住者の受け入れに、移住者が定住できるよう自治体が力を入れているとの記事に関連して、山下祐介准教授(都市社会学)のコメントが掲載。

2015.8.25更新読売新聞(夕)

失職などで居場所をなくし、生活保護を受けながら暮らす人が多い無料低額宿泊所や簡易宿泊所が、本来の一時的な住まいではなく長期滞在先となっている実態について、岡部卓教授(社会福祉学)のコメントが掲載。

2015.8.24更新読売新聞(群馬版)

「困窮者を支える」の連載において、生活保護とともに暮らしのセーフティネット(安全網)として期待される生活困窮者自立支援制度について、岡部卓教授(社会福祉学)へのインタビュー記事が掲載。

2015.8.24更新朝日新聞

安保保障関連法案に関する創価学会有志の勉強会で、木村草太准教授(憲法学)が講師を務めた記事が掲載。

2015.8.21更新朝日新聞 大阪本社版(夕)

渡邉英徳准教授(情報デザイン学)が2011年に開設した、30万回以上のアクセスを誇る「ヒロシマ・アーカイブ」の英語版が今夏完成したことに際し、制作に携わった広島女学院中学高校の生徒や渡邉准教授のコメントが掲載。

2015.8.7更新日経新聞

戦後70年談話に関する有識者会議が安部首相に提出した報告書について、木村草太准教授(憲法学)ら識者の見方が掲載。

2015.8.2更新朝日新聞

渡邉英徳准教授(情報デザイン学)が2010年に開設した、原爆投下時に被爆者がいた場所をインターネットのデジタル地図上に表示し、体験記を閲覧できるサイト「ナガサキ・アーカイブ」の充実を図るとの記事に併せて、渡邉准教授のコメントが掲載。

2015.7.31更新朝日新聞

システムデザイン学部インダストリアルアートコースなどの学生50人が、「ウェブ基礎」授業の課題として地元で活躍するNPOの協力を得ながら1ヶ月半かけて地域の情報をデジタル化した作品の発表の様子と、授業を指導する渡邉英徳准教授(情報デザイン学)のコメントが掲載。  

2015.7.30更新日経新聞

東洋ゴム工業の免震ゴムの性能データ偽装問題を受け、国土交通省の有識者委員会が建材や建築構造の大臣認定制度の見直しを求める報告書をまとめたとの記事の中で、委員長である深尾精一名誉教授(建築計画学、建築構法計画、構法設計)のコメントが掲載。

2015.7.25更新読売新聞

7月4日に開催された「第21回 口腔保健シンポジウム」にて、星旦二 客員教授(健康科学、公衆衛生、予防医学)基調講演を行った記事が掲載。

2015.7.23更新日本水道新聞

小泉明特任教授(水環境システム工学)が会長を務めるかわさき水ビジネスネットワーク(かわビズネット)のベトナムにおける取り組みに関する記事が掲載。

2015.7.23更新中国新聞

広島女学院高で核兵器廃絶に向けた課外活動に取り組む生徒たちが、渡邉英徳准教授(情報デザイン学)が制作・2011年に公開した被爆に関する証言動画や写真を立体地図上で紹介するウェブサイト「ヒロシマ・アーカイブ」の拡充に注力している記事が掲載。  

2015.7.22更新朝日新聞

安倍首相が近く、戦後70年首相談話を発表するに際し、木村草太准教授(憲法学)を聞き手として、戦後50年の村山談話や日本初のPKO自衛隊派遣に中枢で関わった河野洋平・元衆議院議長が語った記事が掲載。

2015.7.20更新朝日新聞

宮城県岩沼市で津波にあった人たちが集団移転してつくった玉浦西地区の「まち開き」が19日に行われ、泉 岳樹助教(地理情報学)が小型無人飛行機で撮影した「まち開き」の写真が掲載。

2015.7.14更新朝日新聞/産経新聞/東京新聞/日本経済新聞/毎日新聞/読売新聞

衆院平和安全法制特別委員会が、13日安全保障関連法案について有識者から意見を聞く中央公聴会を開き、野党推薦の公述人として出席した木村草太准教授(憲法学)らが法案の賛否を語った記事が掲載。

2015.7.13更新朝日新聞(夕)/読売新聞(夕)

衆院平和安全法制特別委員会が、13日安全保障関連法案について有識者から意見を聞く中央公聴会を開き、野党推薦の公述人として出席した木村草太准教授(憲法学)らが法案の賛否を語った記事が掲載。

2015.7.12更新読売新聞

今国会で審議中の社会福祉法改正案における介護施設などを運営する「社会福祉法人」に新たに求められる福祉サービスについて、岡部卓教授(社会福祉学)のコメントが掲載。

2015.7.11更新中国新聞

渡邉英徳准教授(情報デザイン学)が制作した、被爆証言を立体の地図上で紹介するウェブサイト「ヒロシマ・アーカイブ」を広く活用するワークショップが、広島女学院中高で開催され、東京都立大学の大学院生、ジュニアライター40人が参加した記事が掲載。

2015.7.8更新日経新聞

東京都立大学が2016年4月、東京・丸の内に新設するサテライトキャンパスで、東京を世界的な金融拠点に育てる「国際金融センター構想」の一環として、金融専門人材の養成を始める記事が掲載。

2015.7.8更新毎日新聞

国際土壌年の今年、「21世紀のアジアの持続可能な発展と土壌保全~アジア・日本の土壌を考える~」シンポジウムが5月に日本で開催され、パネリストとして参加した小﨑 隆教授(土壌圏生態学、土壌学)の発言が掲載。

2015.7.6更新日刊工業新聞

大学院理工学研究科の真庭豊教授(物性(固体)物理学実験、物質科学)が、大阪大学大学院との共同研究で単層カーボンナノチューブ(CNT)の内部に酸素分子を充填させて、ナノ構造の新型磁性体となる磁性ナノワイヤを開発した記事が掲載。

2015.6.30更新毎日新聞

南相馬市に地域と大学の交流等を通じて、復興に向けたまちづくりを行う施設「みなみそうま復興大学」が開設されたことに関連し、東京都立大学が宮城県気仙沼市で震災後の動植物、環境等に関する調査を複数の大学と協力し行っている記事が掲載。

2015.6.27更新日経新聞

東京都立大学が2016年4月、現都庁舎内の新宿サテライトキャンパスを東京・丸の内に移転したうえで「高度金融専門人材養成プログラム」を設け、金融専門人材の養成を始めるとの記事が掲載。

2015.6.25更新日本水道新聞

小泉明特任教授(水環境システム工学)が委員長を務める経済産業省産業構造審議会地域経済分科会の第6回工業用水道政策小委員会に関する記事が掲載。

2015.6.23更新沖縄タイムス

戦後70年を迎える本年、渡邉英徳准教授(情報デザイン学)が制作した「沖縄戦デジタルアーカイブ~戦世からぬ伝言」に関する特集ページ、および渡邉准教授へのインタビュー記事が掲載。

2015.6.19更新日刊工業新聞

久保井塗装工業所が、東京都立大学等と共同して樹脂表面の熱伝導性を向上させる立体塗装の量産化技術を確立したとの記事が掲載。

2015.6.18更新日刊工業新聞

三力工業がタックと共同で床ずれを防止する介護用マット「KIMI(キミ)」の開発に際し、東京都立大学が協力し、従来から使われている三角クッションとの比較実験を行ったとの記事が掲載。

2015.6.17更新読売新聞

10人が犠牲となった川崎市の簡易宿泊所火災から1か月が経ったことに関連し、身寄りのない生活保護受給者が簡易宿へ定住する現状について岡部卓教授(社会福祉学)のコメントが掲載。

2015.6.11更新日経新聞/産経新聞/日刊工業新聞/読売新聞

6月10日に東京都とロシアのトムスク州が都庁で両都市間の友好・協力に関わる合意書を締結したとの記事で、東京都立大学とトムスク国立大学が教員や学生の交流など4分野で協力するとの記事が掲載。

2015.6.15更新水道産業新聞

水道産業新聞の創刊5000号を記念し、学識者からのメッセージとして小泉明特任教授(水環境システム工学)の提言「上下水道事業の持続的発展を見据え」が掲載。

2015.6.10更新日経新聞

政府が提示した安全保障関連法案をめぐる統一見解について、木村草太准教授(憲法学)のコメントが憲法の専門家の見方として掲載。

2015.6.10更新読売新聞

7月4日に開催される「第21回口腔保健シンポジウム」に、星旦二 客員教授(健康科学、公衆衛生、予防医学)が講演するとの記事が掲載。

2015.6.8更新毎日新聞

「安保法制私はこう考える」のコーナーで、安全保障関連法案の問題点について、木村草太准教授(憲法学)のコメントが掲載。

2015.6.4更新新潟日報

渡邉英徳准教授(情報デザイン学)と研究室の学生が製作した、新潟県魚沼市・横根集落の魅力を写真や動画で紹介するスマートフォンアプリ「よこねアーカイブ」の無料公開が開始されたことに関連し、渡邉准教授のコメントが掲載。

2015.6.1更新水道産業新聞

日本工業用水協会の第三回定時総会開催に向け、小泉明特任教授(水環境システム工学)が日本の工業用水道の持続をテーマにインタビューをうけた記事が掲載。

2015.6.1更新朝日新聞

「文化・文芸」のコーナーで、沖縄米軍基地移設問題に関して、木村草太准教授(憲法学)の、「拘束型」住民投票の活用提言についての記事が掲載。

2015.5.28更新日刊工業新聞

「産業・企業特集」のコーナーで、日野市が東京都立大学等と提携協定を結び、インキュベーション施設の開設により、交流を活性化させて、医療・介護機器などの産業クラスターの形成を目指すとの記事が掲載。

2015.5.27更新日刊工業新聞

奥村次徳教授(応用物理,結晶工学,半導体電子工学)が会長を務める「首都圏産業活性化協会(TAMA協会)」が、海外支援拠点の整備を積極化し、"海外で勝てる"中小企業を後方支援する記事が掲載。

2015.5.26更新朝日新聞

川崎市の簡易宿泊所が全焼して9人が犠牲となった火災に関連し、生活保護を受ける高齢者らの簡易宿への定住に関する岡部卓教授(社会福祉学)のコメントが掲載。

2015.5.26更新日刊工業新聞

東京都立大学大学院の若山修一教授(機械工学)のAE法による薄膜太陽電池の損傷評価技術についての記事が掲載。

2015.5.25更新水道産業新聞

東京都立大学に今年度新たに発足した「水道システム研究センター」」のセンター長に就任した小泉明特任教授(水環境システム工学)が、研究体制や活動方針等について説明した記事が掲載。

2015.5.25更新日刊工業新聞

奥村次徳教授(応用物理,結晶工学,半導体電子工学)が会長を務める「首都圏産業活性化協会(TAMA協会)」が、6月にタイ・バンコクに拠点を新設し、東南アジアでの販路開拓支援事業を強化する記事が掲載。

2015.5.24更新東京新聞

「2020年東京五輪・パラリンピックのボランティア」をテーマに、首都圏の大学生らが意見を交わす「連携大学地域巡回フォーラム」が、5月23日に東京都立大学で開かれたとの記事が掲載。

2015.5.22更新読売新聞

東京都立大学大学院卒業生の柴藤亮介さんがクラウドファンディングサイト「アカデミスト」を発足したとの記事が掲載。

2015.5.20更新毎日新聞

5月17日に起こった川崎市の簡易宿泊所が全焼した火災に関連し、簡易宿泊所の実態に詳しい岡部卓教授(社会福祉学)のコメントが掲載。

2015.5.15更新日刊工業新聞

「横顔」のコーナーで、東京都立大学の学長に就任した上野学長の記事が掲載。

2015.5.14更新読売新聞

5月11日、2015年度版の法科大学院入試結果が発表され、東京都立大学等の競争倍率と定員充足率が掲載。

2015.5.12更新産経新聞

JAXAが進める日本初の月着陸計画にて使用される月面着陸機「スリム」の開発を担当する北薗幸一教授(材料科学、金属工学、航空宇宙工学)のコメントが掲載。

2015.5.10更新朝日新聞

ベンチャー企業・ALE(エール)社が計画する「人工流れ星」事業の人工流れ星を放出する衛星について、佐原 宏典准教授(航空宇宙システム工学)のコメントが掲載。

2015.5.9更新読売新聞(夕)

「トピなび」のコーナーで、中高生向け宇宙専門紙のフリーペーパー:「TELSTAR」の代表を務める城戸彩乃さん(東京都立大学大学院航空宇宙システム工学域)のコメントが掲載。

2015.5.9更新朝日新聞

大阪市をなくして5つの特別区を設ける「大阪都構想」について大杉覚教授(行政学、都市行政論)のコメントが掲載。

2015.5.3更新日経新聞

憲法改正を巡る与野党の議論について、木村草太准教授(憲法学)のコメントが掲載。

2015.4.24更新読売新聞(夕)

地方議会が大学と連携協定を結び、研究者の助言を受けて議員提案に生かす取り組みが広がっていることについて、長野基准教授(地方自治)のコメントが掲載。

2015.4.20更新読売新聞

4月10日に開催された読売国際会議2015開幕フォーラム「歴史問題と東アジア」での鄭大均特任教授(日韓関係)の日韓関係についてのコメントが掲載。

2015.4.17更新読売新聞(多摩版)

安倍政権が「女性の活躍推進」を成長戦略の柱に掲げる中、女性議員の存在や役割への関心が高まっていることについて、長野基准教授(地方自治)のコメントが掲載。

2015.4.17更新日経新聞

文部科学省が科学研究費補助金の配分先を調べ、研究分野ごとに過去5年の採択件数上位10位の大学・研究機関を公表し、研究力が高い地方大学として東京都立大学が掲載。

2015.4.15更新毎日新聞(夕)

「私だけの東京 2020に語り継ぐ」のコーナーで、宮台真司教授(社会学)の「若者の解放区だった渋谷」に関するコメントが掲載。

2015.4.15更新日刊工業新聞

東京都の航空機産業新規参入支援施策である企業コンソーシアム「Tokyo Metropolitan Aviation Network」に、企業と東京都立大学が連携するとの記事が掲載。

2015.4.13更新朝日新聞

特別区から独立し、市並みの権限を持つとする「千代田市構想」について、大杉覚教授(都市行政論)のコメントが掲載。

2015.4.9更新日経新聞

東京都立大学が4月に創立10周年を迎え、幅広い分野で存在感を高め、2014-2015年のタイムズ・ハイヤー・エデュケーションランキングでも国内7位に入る等、評価を上げているとの記事の中で、上野淳新学長田村浩一郎教授(分子進化遺伝学)のコメントが掲載。

2015.4.3更新日経新聞(夕)

手話を言語として認め、使用しやすい環境整備を目指す「日本手話言語法」の制定を求める意見書が全ての都道府県議会で可決されたことに関連して、長野基准教授(地方自治)のコメントが掲載。

2015.4.3更新朝日新聞

政府が2日に新設を表明した「子どもの貧困解消を目指す基金」について、阿部彩教授(社会保障論)のコメントが掲載。

2015.4.1更新日刊工業新聞

東京都立大学産業技術大学院大学が、芝浦工業大学、東京都立産業技術センターと連携して、おもてなしロボット「コンシェルジュ」を使ったデモンストレーションを、江東区の都立産技研で行った記事が掲載。

2015.3.27更新朝日新聞

4月から始まる新制度・生活が苦しい人の相談にのる「生活困窮者自立支援制度」について、岡部卓教授(社会保障論)のコメントが掲載。

2015.3.27更新毎日新聞(夕)

「キャンパる」における「卒業生特集」コーナーで、東京都立大学の学生のコメントが掲載。

2015.3.26更新水道産業新聞

神奈川県営水道の最新動向を紹介する特集において、小泉明特任教授(水環境システム工学)と、神奈川県公営企業管理者・北村明氏、神奈川県企業庁企業局水道部長・長谷山信一氏との鼎談記事が掲載。

2015.3.24更新毎日新聞

京王電鉄の社員寮がシェアハウスに生まれ変わり、居室の一部が東京都立大学の国際学生宿舎として使用されるとの記事が掲載。

2015.3.20更新朝日新聞

京王線聖蹟桜ケ丘駅にある、築約50年の京王電鉄の独身寮がシェアハウスに生まれ変わり、東京都立大学の外国人留学生や日本人学生の入室が決定している記事が掲載。

2015.3.18更新東京新聞

「高齢社会を支えるコミュニケーションロボット」シンポジウムにおける井上薫准教授(医療・福祉工学)のコメントが掲載。

2015.3.18更新産経新聞

新潟県が募集した大学生による過疎地域の集落活性化調査の成果報告会にて、渡邉英徳准教授(情報デザイン学)研究室の学生が制作したウェブコンテンツについてのコメントが掲載。

2015.3.17更新読売新聞

「論点」のコーナーで、小中学校の統廃合について、山下祐介准教授(社会学)の記事が掲載。

2015.3.16更新毎日新聞(夕)

「キャンパる」における「斬る」コーナーで、東京都立大学の学生のコメントが掲載。

2015.3.7更新東京新聞

「文官統制」を廃止する防衛省設置法の改定をめぐり、中谷防衛相が2月27日の会見で発言した内容について、木村草太准教授(憲法学)のコメントが掲載。

2015.3.16更新毎日新聞(夕)

どうすれば若者の投票率は向上するのかについて、東京都立大学の学生ら、「キャンパる」記者5名における座談会の記事が掲載。

2015.3.16更新化学工業日報

日本化学会の春季年会で企画された中長期テーマシンポジウム「水素社会と人工光合成」における井上晴夫特任教授(人工光合成研究センター長)の発言に関する記事が掲載。

2015.3.9更新日本水道新聞

日本工業用水協会が2月25日、26日に開催した第50回研究発表会にて、同協会の委員長を務める小泉明特任教授(水環境システム工学)の発言内容に関する記事が掲載。

2015.3.6更新毎日新聞(夕)

「キャンパる」における「斬る」コーナーで、東京都立大学の学生のコメントが掲載。

2015.3.6更新都政新報

東京都の15年度予算に、舛添知事肝入りの「国際金融センター構想」実現に向けた検討経費として、東京都立大学で行う「高度金融専門人材の育成」に5億円が盛り込まれた記事が掲載。

2015.3.6更新都政新報

東京都立大学が3月3日に、首都直下型地震を想定した総合防災対策研究プロジェクトの報告会を開いた記事が掲載。

2015.3.2更新朝日新聞

「ニュースの扉」のコーナーで、相席居酒屋について、宮台真司教授(社会学)の記事が掲載。

2015.2.28更新東京新聞

3月3日、東京都立大学が、新宿NSビルにおいて、総合防災対策研究プロジェクト成果報告会を開催するとの記事が掲載。

2015.2.27更新毎日新聞(夕)

「キャンパる」における「解禁直前の就活事業」のコーナーで、東京都立大学の学生のコメントが掲載。

2015.2.27更新毎日新聞(夕)

「斬る」コーナーで東京都立大学の学生のコメントが掲載。

2015.2.27更新都政新報

都が来年度予算案で創設する「都市外交人材育成基金」は、既存のアジア人材育成基金を再構築して創設するため、東京都立大学で受け入れる留学生の対象地域をアジアから姉妹友好都市などの都市に拡大するとの記事が掲載。

2015.2.27更新東京新聞

1月31日、本保芳明教授らがパネルディスカッションのコーディネーターとなった、TRAVEL+LEISUREワールドベストシティ 京都世界1位受賞記念シンポジウムがイイノホール(東京・内幸町)で開催されたとの記事が掲載。

2015.2.27更新朝日新聞

人口が減り始めている八王子市が、学園都市という特徴を生かし、卒業後も学生に街に残ってもらう等の対応を行っている。また、学園都市・八王子には、東京都立大学等が開校しているとの記事が掲載。

2015.2.25更新読売新聞

国公立大の2次試験が25日から始まるが、東京都立大学などは、旧課程の受験生への配慮として、新・旧共通の範囲から出題する配慮を行うとの記事が掲載。

2015.2.25更新産経新聞

24日に行われた27年度予算案、都議会代表質問において、舛添知事が「都市外交」について、「世界の諸都市から、高度な人材を(東京都立大学などに)受け入れ、知日派人材を輩出する」と発言したとの記事が掲載。

2015.2.24更新日刊工業新聞

東京都立大学が、3月3日13時半から、新宿NSビルで「総合防災対策研究プロジェクト成果報告会」を、東京都都市づくり公社と共同で開催するという記事が掲載。

2015.2.20更新毎日新聞(夕)

「キャンパる」における「聞いてみました、あなたはどうする」のコーナーで、東京都立大学の学生のコメントが掲載。

2015.2.20更新毎日新聞(夕)

「斬る」コーナーで東京都立大学の学生のコメントが掲載。

2015.2.20更新毎日新聞(夕)

「卒業記念にこれをやりました」のコーナーで東京都立大学の学生の記事が掲載。

2015.2.20更新都政新報

論壇のコーナーで、「外国人をどう受け入れるか(多様性社会の実現へ)」について、東京都立大学国際センターの小柳志津准教授(異文化コミュニケーション)の記事が掲載。

2015.2.20更新産経新聞

イスラム教スンニ派過激組織「イスラム国」による日本人殺害脅迫事件後、日本はテロの「標的」と名指しされ、さまざまな懸念が浮き彫りになっていることに対し、星周一郎教授(刑事法学)のコメントが掲載。

2015.2.19更新日経新聞(夕)

宇宙空間で人工の流れ星を作り出す開発チームに加わる佐原宏典准教授(航空宇宙システム工学)のコメントが掲載。

2015.2.16更新読売新聞(大阪版)

井上晴夫特任教授(人工光合成研究センター長)が議長を務める、昨年11月下旬に兵庫県淡路市で開催された人工光合成国際会議2014(ICARP2014)に関する記事が掲載。

2015.2.16更新日刊工業新聞

人口減少時代における復興計画について、饗庭伸准教授(都市計画)の記事が掲載。

2015.2.16更新朝日新聞

ベルマークについて、ベルマーク教育助成財団理事などを兼務している東京都立大学川淵三郎理事長のインタビューが掲載。

2015.2.13更新毎日新聞(夕)

「キャンパる」における「バレンタイン事情」のコーナーで、東京都立大学の学生のコメントが掲載。

2015.2.11更新日刊工業新聞

「レーザー」のコーナーで山口亨教授(知能情報処理)のコメントが掲載。

2015.2.12更新日経新聞

東京都立大学が4月、都市教養学部の生命科学コースに卒業に必要な単位をすべて英語の授業で取れる課程を新設するとの記事が掲載。

2015.2.12更新毎日新聞(夕)

東京都立大学の学生が、岩手県野田村の生涯学習センターで昨夏に同村で行った民泊や漁業体験に基づくまちづくりアイデアの発表会を開いた記事が掲載。

2015.2.6更新毎日新聞(夕)

「斬る」コーナーで東京都立大学の学生のコメントが掲載。

2015.2.6更新日経新聞

東京都立大学が、4月から現在の都市教養学部の生命科学コースに卒業に必要な単位をすべて英語の授業で取れる課程を新設し、高度な専門性と語学力を備えたグローバル人材を育成するという記事が掲載。

2015.2.6更新朝日新聞

2月5日に、舛添要一知事と都民が直接対話するタウンミーティングが開催され、2020年五輪に向け子供の教育に地域の力やスポーツをどう活かすかをテーマに沿って、東京都立大学川淵三郎理事長が語った記事が掲載。

2015.2.4更新日経産業新聞

日本バイリーンが川上浩良教授(高分子化学)と組み、東京都立大学のノウハウを活用して「固体高分子形」と呼ばれるタイプの燃料電池向けの高分子電解質膜を開発したとの記事が掲載。

2015.2.4更新日経産業新聞

東京大学の清水敏之教授らと東京都立大学の共同チームが、ウイルスの感染を察知して免疫反応を引き起こすたんぱく質の詳細な働きを解明したとの記事が掲載。

2015.1.31更新東京新聞/産経新聞

文部科学省が30日発表した、国公立大の二次試験志願状況の中間集計において、前期日程での学部別における志願倍率が高い公立大は、東京都立大学システムデザインであるとの記事が掲載。

2015.1.30更新毎日新聞(夕)

「キャンパる」における「斬る_春休みプラン」のコーナーで、東京都立大学の学生のコメントが掲載。

2015.1.28更新都政新報

「論壇」のコーナーで、発足から1年を迎えた舛添都政について、伊藤正次教授(行政学)の提言が掲載。

2015.1.27更新日刊工業新聞

「大学発VB」のコーナーで、新素材である金ナノ粒子触媒を手掛ける東京都立大学発のベンチャー企業「ハルタゴールド」と、その触媒機能を発見した春田正毅教授(都市環境科学研究科)の研究内容等の紹介記事が掲載。

2015.1.23更新読売新聞

石川県能登町にある縄文時代の「真脇遺跡」から、「ほぞ」加工された日本最古の角材が見つかったことについて、発掘に参加した東京都立大学山田昌久教授(考古学)のコメントが掲載。

2015.1.19更新朝日新聞

「私の視点」コーナーで、ヒートショック現象対策として、屋内外の環境を整備し、健康支援環境づくりに国を挙げて取り組むべきとの星 旦二教授(公衆衛生学)の記事が掲載。

2015.1.19更新毎日新聞

「囲碁・将棋スペシャル」のコーナーで、中村太地六段が東京都立大学でも講師を務めている記事が掲載。

2015.1.16更新都政新報

東京都総務局と東京都立大学との初めてのコラボ企画「日本のエスニックダイバーシティ」研修で、国際センターの小柳志津准教授(異文化コミュニケーション)が講演を行った記事が掲載。

2015.1.16更新毎日新聞(夕)

「斬る」コーナーで東京都立大学の学生のコメントが掲載。

2015.1.16更新毎日新聞(夕)

「キャンパる」における「センター試験 自分を信じて」のコーナーで、東京都立大学の学生のコメントが掲載。

2015.1.16更新日刊工業新聞

東京都立大学が、ロボットやITを活用して災害に強いコミュニティー作りを研究する「コミュニティ・セントリック・システム研究センター」を4月に設立し、センター長には山口亨教授(知能情報処理)が就任するとの記事が掲載。

2015.1.15更新朝日新聞

山下祐介准教授(環境社会学)らによる講演及び対談による、白神山地を首都圏の人たちにより知ってもらうための「東京白神学講座」が19日夕、東京都立大学秋葉原サテライトキャンパスにて開かれるとの記事が掲載。

2015.1.14更新日刊工業新聞

東京都立大学が1月23日に日本電子株式会社と共催実施する産学セミナー「多摩アナリティカルバレーセミナー」にて、金村聖志教授(セラミックス化学)が「リチウム電池における材料分析方法」について説明を行うとの記事が掲載。

2015.1.8更新日本水道新聞

阪神・淡路大震災から20年の区切りを迎えるにあたり、震災の被害と教訓を踏まえた水道施設の耐震化への対策に関する小泉明特任教授(水環境システム工学)の提言が掲載。

2015.1.7更新毎日新聞(夕)

巨大与党の下における日本がどこへ行こうとしているのかについて、木村草太准教授(憲法)のインタビュー記事が掲載。

2015.1.3更新産経新聞

「日韓の細道」のコーナーで、日韓併合時代について、鄭大均特任教授(日韓関係)の意見が掲載。

2015.1.1更新日野市発行 広報誌「広報ひの」

日野市が発行している広報誌「広報ひの」にて、大坪市長と内山耀一朗さん(システムデザイン学部4年)と栗原徹さん(システムデザイン研究科)を含む市内大学生との対談記事が掲載。

2014.12.26更新毎日新聞(夕)

「キャンパる」における「斬る_年末年始は?」のコーナーで、東京都立大学の学生のコメントが掲載。

2014.12.26更新毎日新聞(夕)

「キャンパる」における「総選挙で考えたオキナワ」のコーナーで、「沖縄に基地がないと困ると思うか」についての回答大学一覧に東京都立大学が掲載。

2014.12.26更新毎日新聞(夕)

「キャンパる」における「圧倒与党への期待と注文」のコーナーで、東京都立大学の学生のコメントが掲載。

2014.12.19更新毎日新聞(夕)

大学の所有する施設・人材を、スポーツクラブという形で地域に還元しようとする動きに関する記事で、学生記者である助川尭史さんが撮影した写真が

2014.12.18更新朝日新聞

今回の衆院選の「一票の格差」は違憲だとして一斉提訴があったことに対し、木村草太准教授(憲法の意見が掲載。

2014.12.17更新毎日新聞/東京新聞/朝日新聞

原島文雄学長の2015年3月末の任期満了に伴い、次期学長に上野淳理事を選出したことが掲載。

2014.12.16更新朝日新聞(夕)

町工場などを地域住民らに一斉公開するイベントに関する記事で、11月に開催された「おおたオープンファクトリー」の実現に東京都立大学などの研究者や学生たちが尽力したことが掲載。

2014.12.16更新日刊工業新聞/日経新聞/産経新聞/読売新聞

原島文雄学長の2015年3月末の任期満了に伴い、次期学長に上野淳理事を選出したことが掲載。

2014.12.12更新科学新聞

青木勇二教授(電子物性)松田達磨准教授(電子物性)、伏屋健吾(大学院生)ら研究グループのサマリウム金属間化合物の磁性に関する研究成果について掲載。

2014.12.12更新毎日新聞(夕)

「斬る」コーナーと第2外国語事情についての大学生へのインタビューで、東京都立大学の学生のコメントが掲載。

2014.12.12更新日刊工業新聞

奥村次徳副学長が会長を務める首都圏産業活性化協会(TAMA協会)が、2015年度にかけて中小企業従業員向けの処遇改善事業を実施し、多摩エリアの中小企業約50社を募集する記事が掲載。

2014.12.6更新読売新聞

衆院選立候補者を対象にした読売新聞社のアンケート調査で、荒井紀一郎准教授(都市教養学部法学系)が主要な政策争点について立候補者の回答を分析した結果が掲載。

2014.12.5更新科学新聞

真庭豊教授(物質科学)、大阪大学の萩原政幸教授らの研究グループが共同でカーボンナノチューブ(SWCNT)中に酸素物資を充填させ、その酸素分子の集合体全体が一つの状態になって現れる新しい磁性体(ハルデン磁性体)の作製に成功した記事が掲載。

2014.12.5更新毎日新聞(夕)

「斬る」コーナーと携帯電話に対する大学生の意識調査のコーナーで、東京都立大学の学生のコメントが掲載。

2014.12.5更新都政新報

東京都立大学が2015年4月入学生から、生命科学コース(都市教養学部理工学系)で、全ての授業を日本語と英語で受講できるようにすることについて、同学部の松浦克美教授(環境微生物学)のコメントが掲載。

2014.11.27更新日本水道新聞

神奈川県企業庁が設置した神奈川県営水道懇話会の初会合で、小泉明特任教授(水環境システム工学)が会長に選任され、同県営水道事業の概要や経営状況、経営計画等についての意見交換に関する記事が掲載。

2014.11.23更新朝日新聞

第67回全日本合唱コンクール全国大会(全日本合唱連盟、朝日新聞社主催)大学職場一般部門で、東京都立大学グリークラブが金賞を受賞したことが掲載。

2014.11.20更新水道産業新聞

千葉県水道局の最新動向について、田谷徹郎千葉県水道局長、岩瀬伸朗千葉県水道局技術部長と小泉明特任教授(水環境システム工学)が鼎談を実施した記事が掲載。

2014.11.20更新朝日新聞(夕)

「4(読ん)で知るアート」のコーナーで、天と地をつなぐ音の芸術家について、楠見清准教授(メディア文化論)のコラムが掲載。

2014.11.14更新毎日新聞(夕)

「斬る」コーナーと現代学生恋愛事情に関する大学生へのインタビューコーナーで東京都立大学の学生のコメントが掲載。

2014.11.13更新朝日新聞(夕)

「4(読ん)で知るアート」のコーナーで、音楽と陶芸のポップな融合について、楠見清准教授(メディア文化論)のコラムが掲載。

2014.11.8更新東京新聞(夕)

日韓の市民が講演や交流を通じて原発の危険性を共に考える活動が広がっていることに関する記事で、東京都立大学の大学院生である姜乃栄(カンネヨン)さんの活動とコメントが掲載。

2014.11.7更新東京新聞(夕)

キャンパるの「なにコレ?!」コーナーで、渡邉英徳准教授(情報デザイン学)が制作した「台風リアルタイム・ウォッチャー」に関する記事が掲載。

2014.11.7更新ACS Editor’s Choice

野村琴広教授(有機金属化学)の有機バナジウム錯体の合成と反応性に関する研究成果が、アメリカ化学会のACS Editor’s Choice (Editor推薦の注目論文, Open Access)として紹介。

2014.11.7更新読売新聞(多摩版)

京王相模原線・南大沢駅で、駅名表示の下や横に副駅名として「東京都立大学 最寄駅」との看板が取り付けられたことが掲載。

2014.10.23更新水道産業新聞

日本水道協会平成26年度全国会議の意義と会議の論点をテーマに、小泉明特任教授(水環境システム工学)と、尾﨑勝日本水道協会理事長、小林寛司名古屋市上下水道局長との座談会を実施した記事が掲載。

2014.11.6更新朝日新聞(夕)

「4(読ん)で知るアート」のコーナーで、「なりきりポートレート」の面白さについて、楠見清准教授(メディア文化論)のコラムが掲載。

2014.10.2更新日本水道新聞

東京都水道局の平成26年度研究開発報告会で、同局と連携研究を行う小泉明特任教授(水環境システム工学)が、「水道技術の最新動向と都連携研究」について講演した記事が掲載。

2014.11.4更新都政新報

東京都立大学が11月1日に、南大沢キャンパス最寄駅の京王相模原線南大沢駅に、同大学の名前を記した副駅名標板を京王線で初めて設置したことについて掲載。

2014.11.4更新産経新聞

北大生らのイスラム国渡航計画に関連した記事で、私戦予備・陰謀罪の適用について、星周一郎教授(刑事法学)のコメントが掲載。

2014.11.2更新JPSJ Editor’s Choice

大学院生 伏屋健吾、松田達磨准教授東中隆二助教青木勇二教授(電子物性)および秋山和彦助教(同位体化学)のサマリウム金属間化合物の磁性に関する研究成果が、日本物理学会のJPSJ Editor’s Choice (Editor推薦の注目論文)として紹介。

2014.10.31更新毎日新聞(夕)

「斬る」コーナーで東京都立大学の学生のコメントが掲載。

2014.10.30更新朝日新聞(夕)

漫画やアニメのキャラクターの銅像が、作者や作品ゆかりの地で広がっていることについての記事で、そうした銅像を「もにゅキャラ」と名付けた楠見清准教授(メディア文化論)のコメントと、キャラクター像の分類が掲載。

2014.10.29更新毎日新聞(地方版)

石川県と金沢市が今月、拠点となる「アンテナショップ」を東京に相次いで構えたことについて、二重行政による弊害を指摘した松井望准教授(都市政策論)のコメントが掲載。

2014.10.30更新日刊工業新聞

サーボプレス技術によるプレス加工の高度化について、楊明教授(マイクロ加工)の記事が掲載。

2014.10.30更新朝日新聞(夕)

「4(読ん)で知るアート」のコーナーで、音楽を可視化させる表現について、楠見清准教授(メディア文化論)のコラムが掲載。

2014.10.28更新産経新聞

原子力規制委員会の専門家調査団の会合に有識者として出席した山崎晴雄教授(地質学)のコメントが掲載。

2014.10.27更新東京新聞

介護施設や保育所などを運営する社会福祉(社福)法人の改革についての特集記事で、岡部卓教授(社会福祉学)のコメントが掲載。

2014.10.24更新毎日新聞(夕)

「斬る」コーナーで東京都立大学の学生のコメントが掲載。

2014.10.24更新日経新聞

京王電鉄がホームの駅名を表示する看板に、「副駅名標板」を設置する第1弾として、11月1日から、南大沢駅の駅名看板の下の位置に、「東京都立大学最寄駅」と表示した看板を置くことについて掲載。

2014.10.23更新朝日新聞(名古屋本社版)

生活困窮者を対象にした無料定額宿泊所の脱税事件について、岡部卓教授(社会福祉学)のコメントが掲載。

2014.10.23更新毎日新聞(夕)

「特集ワイド」のコーナーで、文部科学省が先月選定した「スーパーグローバル大学(SGU)に、名の知れた、かつ国際化に積極的なイメージのある多くの大学(東京都立大学等)が不採択となったことについて掲載。

2014.10.18更新朝日新聞

認知症の人たちが集う「認知症カフェ」についての記事で、勝野とわ子教授(高齢者看護学)のコメントが掲載。

2014.10.17更新毎日新聞(夕)

新聞に関する大学生へのアンケート調査で、東京都立大学の学生のコメントが掲載。

2014.10.17更新朝日新聞

警視庁が、中東の過激派組織「イスラム国」に参加しようとした北海道大生を事情聴取した容疑の罪名が「私戦予備・陰謀」であったことについて、前田雅英教授(刑法)のコメントが掲載。

2014.10.15更新朝日新聞(夕)

地域の断片的な気象状況を天気予報や災害予測にいかす取り組みとして、渡邉英徳准教授(情報デザイン学)が公開したウェザー社が発信する情報を「グーグルアース」に重ねたサイト「台風リアルタイム・ウォッチャー」が掲載。

2014.10.15更新朝日新聞

憲法9条とノーベル平和賞について、木村草太准教授(憲法学)の論説が掲載。

2014.10.11更新産経新聞

【日韓の細道】のコーナーで、日韓摩擦に関する鄭大均特任教授の論評が掲載。

2014.10.10更新毎日新聞(夕)

キャンパるの大学生の朝食事情をインタビューしたコーナーで東京都立大学の学生のコメントが掲載。

2014.10.10更新朝日新聞

朝日新聞社との共同で、1964年東京五輪当時と現在の風景を比較できる「東京五輪アーカイブ」を開発した渡邉英徳准教授(情報学)のコメントが掲載。64年五輪に出場した川淵理事長の五輪当時の思い出と6年後の五輪への願いが掲載。

2014.10.3更新読売新聞(千葉版)

家賃滞納による部屋の明け渡しの強制執行が行われる当日に、母親が中学2年の娘を殺害した事件に関する行政のあり方について、岡部卓教授(社会福祉学)のコメントが掲載。

2014.10.3更新毎日新聞(夕)

キャンパるの「斬る」コーナーで東京都立大学の学生のコメントが掲載。

2014.9.27更新朝日新聞

東京五輪50周年の記念行事として、10月10日に南大沢キャンパスで開催されるシンポジウムや、10月8~21日に都庁で展示される64年当時の写真や資料を、グーグルアース上に載せたデジタルコンテンツ映像(渡邉英徳研究室作成)などが紹介。

2014.9.26更新毎日新聞(夕)

キャンパるの「斬る」コーナーと、大学の体育の実態について調査した記事で東京都立大学の学生のコメントが掲載。

2014.9.19更新毎日新聞(夕)

キャンパるの「夏の思い出と新学期」と「斬る」コーナーで東京都立大学の学生のコメントが掲載。

2014.9.19更新都政新報

東京都地方独立行政法人評価委員会が知事へ報告した東京都公立大学法人の2013年度業務実績評価結果で、都立大について「全学的な教育改革の基本方針を策定し、意欲的な取り組みを行っている」など教育改善の体制への評価が掲載。

2014.9.18更新日本水道新聞

平成26年度の水道研究発表会の団体別発表論文数ランキング「学校・公的団体」部門で東京都立大学・同大学院が8年連続の1位になったことが掲載。

2014.9.18更新日本水道新聞

平成26年水道研究発表会開催にあたり、小泉明特任教授(水環境システム工学)のインタビュー記事が掲載。

2014.9.12更新毎日新聞(夕)

キャンパるの”読見しました。”のコーナーで、学生記者である石尾奈月さんが執筆した記事が掲載。

2014.9.12更新日刊工業新聞

発電用高効率ガスタービンの高温部材に必要不可欠な遮熱コーティングの特性評価試験方法の国際標準化動向について、国際標準化活動のプロジェクトリーダーである髙橋智准教授(表面・界面工学)の解説が掲載。

2014.9.11更新水道産業新聞

離島の水道の持続と発展をテーマに、小泉明特任教授(水環境システム工学)と竹富町長、沖縄県町村会簡易水道部会相談役との鼎談記事が掲載。

2014.9.10更新東商新聞

中小企業の産学公連携のはじめかたについて、東京都立大学産学公連携センターの中西俊彦連携・知財係長兼統括コーディネーターが執筆した記事が掲載。

2014.9.10更新都政新報

東京都総務局主催の都監理団体を対象とした経営改革研修で、白石賢教授(都市教養学部)を講師に招き、「コンプライアンス~不祥事の原因を心理学から学ぶ~」と題した講義を実施したことが掲載。

2014.9.8更新日本水道新聞

小泉明特任教授(水環境システム工学)が統括する産官学の共同研究「次世代の水道管路に関する研究」(Pipe Starsプロジェクト)最終成果報告会について、総括報告及び成果活用に向けたパネルディスカッション実施の様子と、研究意義に関する記事が掲載。

2014.9.7更新産経新聞

舛添知事は9月6日開催された「アジア大都市ネットワーク21」(アジネット)の総会で、東京都立大学と国立トムスク大学の人材交流などに取り組む考えを示したことが掲載。

2014.9.7更新朝日新聞

第69回都合唱コンクール(東京都合唱連盟、朝日新聞社主催)で、東京都立大学グリークラブが金賞を受賞し、都代表に選ばれたことが掲載。全国大会は11月22日、アルファあなぶきホール(高松市)にて開催。

2014.9.6更新朝日新聞

原子力規制庁と環境相が、東京大や東京都立大学などに委託した、2011年3月の東京電力福島第一原発事故で放出された放射線物質の拡散に関する分析結果が掲載。

2014.9.5更新朝日新聞(茨城版)

つくば市の宣伝役を務める「観光大使」に、男性として初めて東京都立大学4年の唯根脩平さんが選出された記事が掲載。

2014.9.5更新毎日新聞(夕)

環境省が東京大大気海洋研究所や東京都立大学などに依頼し、9都県約90カ所の測定局からちりを回収して、3月12~23日分の放射性濃度を調べた結果が掲載。

2014.9.5更新都政新報

9月1日、東京国際金融センター推進会議の初会合が開催され、高度な金融専門人材を育てるため、東京都立大学のビジネススクールに養成コースを設置し、金融機関から学生の受け入れを図ることが掲載。

2014.9.5更新東京新聞

埼玉県春日部市が、市内の女性に対する生活保護費支給を、住宅買い替えに充てたという理由から停止したことについて、岡部卓教授(社会福祉学)のコメントが掲載。

2014.9.1更新日刊工業新聞

防災の日の特集で、気仙沼市階上地区における「寄り添うプランニング」と住宅再建支援について、市古太郎准教授(都市システム科学域)の寄稿が掲載。

2014.8.29更新毎日新聞(夕)

「斬る」コーナーで東京都立大学の学生のコメントが掲載。

2014.8.28更新毎日新聞

20政令市と東京都で土砂災害の恐れがある危険箇所が計2万8757カ所に上るなど、危険な場所の宅地開発規制が遅れている。都市の住宅地で災害対策をどう進めたらいいかについて、饗庭伸准教授(都市計画)のコメントが掲載。

2014.8.17更新東京新聞

富士山頂で進められている研究プロジェクトに関する記事で、加藤俊吾准教授(大気化学)の大気汚染に関する気体の観測研究が掲載。

2014.8.5更新静岡新聞

小泉明特任教授(水環境システム工学)が会長を務める牧之原市水道事業審議会の活動について、牧之原市相良地区の配水池の愛称や地域テーマの定義に関する答申記事が掲載。

2014.8.5更新朝日新聞(宮城版)

津波で流され跡形もなくなった集落の様子を、3D画像で再現したデジタルアーカイブづくりに、熊倉永子助教(都市環境学部)らのチームが取り組んでいる記事が掲載。

2014.8.13更新読売新聞(大阪本社版)

身寄りのない生活保護受給者が残した「遺留金」の少なくとも約8億7400万円が、法的手続きのないまま自治体に保管され、塩漬けになっていることについて、岡部卓教授(社会福祉学)のコメントが掲載。

2014.8.13更新毎日新聞

トンネルや橋、駅などの鉄道施設で相次いでいる、劣化したコンクリート片などが落下する事案への防止策について、橘髙義典教授(コンクリート工学)のコメントが掲載。

2014.8.12更新読売新聞

外国人労働者の必要性と受け入れの際の課題に関する特集で、丹野清人教授(労働社会学)の論説が掲載。

2014.8.10更新朝日新聞

「日曜に想う 中元節 つながる来世と現世」のコーナーで、中国の葬送習俗について何彬教授(民俗学)の解説が掲載。

2014.8.10更新東商新聞

中小企業の産学公連携のはじめかたについて、東京都立大学産学公連携センターの中西俊彦連携・知財係長兼統括コーディネーターが執筆した記事が掲載。

2014.8.8更新毎日新聞(夕)

キャンパるの”すた・こら”コーナーで、学生記者である石尾奈月さんが執筆した記事が掲載。

2014.8.8更新都政新報

7月30日と31日に開催した都庁向けの施策提案発表会(都のシンクタンクとしての役割を果たす目的で東京都立大学教員がプレゼンを行うもの)について掲載。26件の提案のうち五輪関連や観光、防災、ビッグデータの活用などに関する発表を紹介。

2014.8.8更新産経新聞

「PR特集」のコーナーで、世界に勝つ「人づくり」「ものづくり」について、川淵三郎理事長と本学の連携機関である都立産業技術研究センター(都産技研)理事長との対談が掲載。

2014.8.7更新水道産業新聞

小泉明特任教授(水環境システム工学)が、水道技術研究センターとの新規共同研究プロジェクト「将来の不確実性に対応した水道管路システムの再構築に関する研究」をスタートさせた記事が掲載。

2014.8.7更新日経産業新聞

東京五輪・パラリンピック開催に向けて、東京都立大学の総合研究推進機構および産学公連携センターが窓口となって深めている多摩地区での産学公連携について、桜井政考総合研究推進機構副機構長のコメントが掲載。

2014.8.7更新日経新聞

教養教育を実践する主な大学・学部として、東京都立大学都市教養学部が掲載。

2014.8.7更新日刊工業新聞

「横顔」コーナーで、首都圏産業活性化協会(TAMA協会)の会長に就任した奥村次徳副学長についての記事が掲載。

2014.8.2更新朝日新聞(夕)

「各駅停話」コーナーで、「都立大学」駅名の紹介にちなみ、東京都立大学の東京都立大学への再編・移転と、跡地の現況についての記事が掲載。

2014.7.31更新中日新聞

小泉明特任教授(水環境システム工学)が会長を務める牧之原市水道事業審議会の活動について、牧之原市相良地区の配水池の構造や外観の協議結果に関する答申記事が掲載。

2014.7.31更新日本水道新聞

名古屋市における安全・安心の水道システム構築の方向性について、小泉明特任教授(水環境システム工学)と小林寛司名古屋市上下水道局長の対談記事が掲載。

2014.7.29更新東京新聞

東京都議会での女性蔑視やじ問題の再調査結果について、自浄作用が働いていない実態に関する大杉覚教授(行政学、都市行政論)のコメントが掲載。

2014.7.28更新日本水道新聞

厚生労働省が東日本大震災の被害分析を踏まえて取りまとめた「管路の耐震化に関する検討報告書」のポイントについて、小泉明特任教授(水環境システム工学)の解説が掲載。

2014.7.28更新日刊工業新聞

朝山章一郎准教授(生体材料化学)らが、生体内に遺伝子(DNA断片)を効率的に送り届ける技術を開発したことが掲載。

2014.7.25更新読売新聞

外来種を一方的に駆除すると、別の外来種が拡大するという新たな生態系異変を招くことについて、可知直毅教授(生態学)のコメントが掲載。

2014.7.24更新産経新聞

東京五輪の大会組織委員会が全国の大学の約半数と五輪教育推進などで連携協定し、ソフト面での協力体制を敷いていることについて、舛本直文教授(オリンピック研究)のコメントが掲載。

2014.7.24更新産経新聞

東京電力が7月23日の原子力規制委員会の検討会で報告した、トレンチ(地下道)に、1日10トンの氷を投入し凍結を促す対策を開始することについて、検討会メンバーである橘髙義典教授(建築材料)のコメントが掲載。

2020.2.14住宅新報(Web)

東京都は2月29日、団地活性化とコミュニティの再生・創出をテーマに「東京都団地活性化・再生セミナー」を立川市で開催し、松本真澄助教(住居学)が「居場所づくりから始める団地の活性化」と題した基調講演を行うとの記事が掲載。

2020.2.14日本経済新聞(Web)

携帯電話基地局などから出る微弱な電波を使って電力を生み出す技術の実現が期待される高性能のダイオード(整流素子)を、富士通と首都大学東京が開発したとする記事が掲載。

2020.2.13朝日新聞

「フォト e潮流」のコーナーで、きのこのふりをして、きのこに卵を産むハエを誘い込む花、タマノカンアオイを紹介し、この花の花粉を運ぶのはキノコバエの仲間であると、1988年に菅原敬准教授(植物系統分類学)が報告したとの記事が掲載。

2020.2.13現代ビジネス(Web)

『「左翼/右翼」の意味をはじめて知った学生と考える「政治意識」のこと』と題して、フランスと日本を比較しつつ、若者の政治意識についての西山雄二准教授(20世紀フランス思想・文学)の見解が掲載。

2020.2.8朝日新聞

「多摩地区の大学と地域によるネットワーク」は2月10~15日、日野市のイオンモール多摩平の森3階で、首都大学東京を含む5大学の学生の被災地におけるボランティア活動を記録した写真を展示するとの記事が掲載。

2020.2.7毎日新聞(Web)

社会や政治の問題を語り合うニコニコ動画の生番組「深堀TV」で、安倍晋三首相主催の「桜を見る会」について、宮台真司教授(社会学)らが議論したとの記事が掲載。

2014.7.23更新産経新聞

川淵三郎理事長が7月22日に、東京都立大学と共同研究などの連携を目的に協定を締結している東京都立産業技術研究センターを訪れ、最先端設備を視察したことが掲載。

2020.2.7朝日新聞

グローバル時代の今、感染拡大が止まらない新型コロナウイルスなどの感染症にどのように向き合えばいいのか、詫摩佳代准教授(国際政治)の見解が掲載。

2020.2.5静岡新聞

浜松市で2月4日、第5回浜名湖観光圏シンポジウムが開催され、清水哲夫教授(観光政策・計画学)が観光誘客へのデータ活用の推進をテーマに講演したとの記事が掲載。

2014.7.18更新毎日新聞(夕)

「斬る」コーナーで東京都立大学の学生のコメントが掲載。上智浴衣デーを紹介した記事で学生記者の助川尭史さんが撮影した写真が掲載。

2014.7.18更新都政新報

舛本直文教授(オリンピック研究)が講師を務めた(公財)東京都人権啓発センター主催の講演会「オリンピックと人権」(7月11日開催)について掲載。

2014.7.15更新都政新報

舛添要一知事は7月11日の東京都知事定例記者会見で、「東京国際金融センター」実現に向けた主な取り組みの一つとして、東京都立大学で高度金融専門人材を養成するコースを3年以内に設置し、人材を育成を行うことを発表。

2014.7.15更新日経新聞

「時事解析」のコーナーで、脇田成教授(マクロ経済学)による日本企業の自己資金の配分バランスに関する実証分析が掲載。

2014.7.15更新日経新聞

「エコノ探偵団」のコーナーで、2014年夏季賞与・一時金の増額による生活への影響に関して、脇田成教授(マクロ経済学)のコメントが掲載。

2014.7.12更新日経新聞/朝日新聞/東京新聞

舛添要一知事は7月11日の東京都知事定例記者会見で、「東京国際金融センター」実現に向けた主な取り組みの一つとして東京都立大学などで金融専門人材の育成を行うことを発表。

2014.7.11更新毎日新聞(夕)

集団的自衛権の行使に関する特集で、木村草太准教授(憲法学)のコメントが掲載。

2014.7.11更新毎日新聞(夕)

「読見しました」コーナーで学生記者の助川尭史さんがまとめた記事が、「斬る」コーナーで東京都立大学の学生のコメントが掲載。

2014.7.11更新毎日新聞(夕)

集団的自衛権に関する大学生100人への緊急アンケートで、東京都立大学の学生のコメントが掲載。

2014.7.10更新朝日新聞

学生の博士課程への進学率低下に関する記事で、東京都立大学生命科学専攻の修士・博士課程ではカリキュラムの大幅な見直しにより博士課程への進学者が増えたことが掲載。また見直しを担当した松浦克美教授(生命科学専攻)のコメントも掲載。

2014.7.10更新産経新聞

【産經抄】のコーナーで、舛添要一東京都知事が、東京都立大学の仏語の講義で発言した内容が掲載。

2014.7.5更新産経新聞

【日韓の細道】のコーナーで、強制連行に関する鄭大均特任教授の論評が掲載。

2014.7.4更新毎日新聞(夕)

キャンパるのコーナーで、学生記者の助川尭史さんが世界遺産に寄せた記事が掲載。

2014.7.3更新水道産業新聞

小泉明特任教授(都市環境学部特任教授)の神奈川県企業庁谷ヶ原浄水場の視察及び事業のレポートに関する記事が掲載。

2014.7.1更新「AXIS」月号

笠松慶子教授(他3名)のKADENプロジェクトについてミサワホーム総合研究所との産学連携プロジェクト「産学連携の正しいやり方~KADENプロジェクト未来の住居のための5つの提案」に関する記事が掲載。

2014.6.29更新毎日新聞

集団的自衛権に関する論説で、憲法解釈の変更や違憲判決が出た場合の訴訟リスクについて、木村草太准教授(憲法学)の意見が掲載。

2014.6.27更新毎日新聞

村田啓子教授(経済学)が、柔道の総本山である講道館初の女性評議員として就任する記事が掲載。

2014.6.26更新化学工業日報

春田正毅教授(都市環境学部)が、NBCメッシュテック、産業技術総合研究所と金ナノ粒子触媒を用いたフィルター搭載の空気浄化複合装置を開発した記事が掲載。

2014.6.23更新NHK(広島放送局)

渡邉英徳准教授(情報デザイン学)が作成した、被曝証言を立体地図上で紹介するウェブサイト「ヒロシマ・アーカイブ」を活用したワークショップの様子を放送。

2014.6.22更新中国新聞

渡邉英徳准教授(情報デザイン学)が作成した、被曝証言を立体地図上で紹介するウェブサイト「ヒロシマ・アーカイブ」を活用したワークショップの開催記事が掲載。

2014.6.20更新毎日新聞(夕)

「斬る」コーナーで東京都立大学の学生のコメントが掲載。

2014.6.16更新日経新聞

第31次地方制度調査会(首相の諮問機関)が発足し、専門小委員会を構成する学識経験者18人の一人として、伊藤正次教授(行政学)が掲載。

2014.6.16更新日刊工業新聞

首都圏産業活性化協会(TAMA協会)の会長に奥村次徳副学長が選出されたことが掲載。

2014.6.11更新日経新聞

国際金融センターの実現に向けた東京都開催の検討会議にて、「金融のプロの育成」に東京都立大学を活用する提言が民間より挙がったことが掲載。

2014.6.11更新朝日新聞

大阪市教育委員会が新たに設ける「特別教室」に関連して、大森不二雄教授(大学教育センター)の問題を起こした子どものケア等についてのコメントが掲載。

2014.6.10更新東京新聞

集団的自衛権の行使に対する現行憲法の解釈について、木村草太准教授(憲法学)のコメントが掲載。

2014.6.7更新朝日新聞

集団的自衛権の解釈改憲、訴訟リスクに関する木村草太准教授(憲法学)のコメントが掲載。

2014.6.6更新読売新聞(岩手)

被災者が宅地売却により生活保護を打ち切られ、医療費が10割負担となるケースが発生していることに関して、岡部卓教授(社会福祉学)のコメントが掲載。

2014.6.6更新日経新聞(夕)

世界大学ランキングで上位入りを目指し国が重点支援する「スーパーグローバル大学」のトップ型(10校)に東京都立大学を含む16校が応募したことが掲載。

2014.6.6更新毎日新聞(夕)

「斬る」コーナーで東京都立大学の学生のコメントが掲載。

2014.6.6更新都政新報

東京都立大学と新銀行東京が5月30日に行った「産学連携推進に関する協力協定」に関する記事が掲載。

2014.6.6更新日刊工業新聞

6月18日開催の国際センター連続講演会「成長へチャレンジ世界へジャンプ~わたしの経験から伝えたいこと~」の情報を掲載。

2014.6.5更新朝日小学生新聞

外国人労働者の増加について、丹野清人教授(労働社会学)が小学生向けに解説した記事が掲載。

2014.6.5更新日刊工業新聞

レーザーのコーナーで、本学の研究力や国際力の強化について、原島文雄学長のコメントを掲載。

2014.6.3更新東京新聞

行方不明の高齢者が増加傾向にある現状と、行方不明者を防ぐ対策に関する記事で、繁田雅弘教授(精神医学)のコメントが掲載。

2014.6.2更新水道産業新聞

今後の工業用水道政策の方向性に関する小泉明特任教授(産学公連携センター長代行)のインタビューが掲載。

2014.6.2更新中国新聞

「平和」のコーナーで、渡邉英徳准教授(情報デザイン学)が作成したヒロシマ・アーカイブを使ったワークショップが、6月22日・広島にて開催される記事が掲載。

2014.6.2更新日刊工業新聞

都市環境科学研究科の川上浩良教授(高分子化学)らが、世界最高レベルの透過性と選択性も維持した二酸化炭素(CO2)分離膜を開発したことが掲載。

2014.6.2更新読売新聞

容疑者が映った防犯カメラなどの画像を公開し、情報提供を募る警視庁の取り組みについて、星周一郎教授(防犯カメラ論)のコメントが掲載。

2014.6.2更新毎日新聞

「キャンパる」学生記者である助川尭史さん(東京都立大学4年)の就職活動を紹介した記事が掲載。

2014.6.1更新朝日新聞

「再見細見」コーナーで、過疎問題に向き合う研究者として山下祐介准教授(都市社会学)へのインタビューが掲載。

2014.5.31更新朝日新聞「be」

「今さら聞けない+」コーナーの梅雨前線に関する記事で、松本淳教授(気候学)による解説が掲載。

2014.5.31更新毎日新聞(多摩版)

東京都立大学と新銀行東京が5月30日に行った「産学連携推進に関する協力協定」の締結式に関する記事が掲載。

2014.5.31更新東京新聞

「筆洗」コーナーで、5月31日に中日文化賞を受賞した春田正毅教授(都市環境科学研究科)が紹介され、金の触媒作用を発見した経緯等について掲載。

2014.5.31更新毎日新聞

「キャンパる」学生記者である石尾奈月さん(東京都立大学4年)の就職活動を紹介した記事が掲載。

2014.5.30更新毎日新聞(夕)

今どきの○○系男子についてのインタビューで、東京都立大学の学生のコメントが掲載。

2014.5.30更新読売新聞(関西版)

「ビッグデータ」の防災・減災への活用について、渡邉英徳准教授(情報デザイン学)のコメントが掲載。

2014.5.27更新埼玉新聞

埼玉県越谷市の商工会が公開した「越谷デジタルマップ」の制作に携わった渡邉英徳准教授(情報デザイン学)のコメントが掲載。

2014.5.27更新読売新聞(多摩版)

「私の一冊」コーナーで、渡邉英徳准教授(情報デザイン学)が小松左京著「日本沈没」の紹介と自身の現在の研究との関わりについて説明した記事が掲載。

2014.5.27更新朝日新聞

集団的自衛権と訴訟リスクについて、憲法学の専門家として木村草太准教授(憲法学)の提言が掲載。

2014.5.27更新日刊工業新聞

コミュニティーの足りない部分をロボットが補うソーシャルロボティクスについて、山口亨教授(知能情報処理)のコメントが掲載。

2014.5.23更新毎日新聞(夕)

キャンパるのコーナーで、学生記者の助川尭史さんが学生寮について寮生活経験者らに取材した内容と、東京都立大学の学生のコメントが掲載。

2014.5.23更新毎日新聞(夕)

キャンパるのコーナーで、法的思考力や法的文書作成の文章力を鍛える手段として、木村草太准教授(憲法学)の授業に将棋が取り入れられた背景と講義の様子について掲載。講義風景は学生記者の助川尭史さんが撮影。

2014.5.22更新日経新聞

地域とアジアのコーナーで、バンコク事務所開設、グローバル人材育成入試、国際副専攻、外国人留学生数の増加等、都立大の国際化に向けた取り組みを、島田達之国際課長のコメントとともに紹介。

2014.5.22更新産経新聞

舛添東京都知事が、南大沢キャンパスを訪れ、仏語授業の参観や図書館を視察。またフロンティア研究棟にて、春田正毅教授(都市環境学部)の研究内容説明を受けた記事が掲載。

2014.5.20更新日刊工業新聞

日立環境財団と日刊工業新聞社共催による第41回「環境賞」の環境大臣賞・優秀賞に、伊ヶ崎健大助教らによる「風による土壌侵食の抑制と収量向上を両立させる砂漠化対処技術」が決定したことが掲載。

2014.5.20更新日刊工業新聞

山口亨教授(知能情報処理)藤本泰成研究員らのグループが開発した、言語障害者とのコミュニケーションを支援するシステムに関する記事が掲載。

2014.5.17更新読売新聞(多摩版)

本学が今年始めたアジアでの就業体験について、岡村郁子准教授(異文化間教育学)のコメントと、実際にインターンシップに参加したシステムデザイン学部4年の柳田さんのコメントが掲載。

2014.5.16更新毎日新聞(夕)

法政大学大学院に入学した第70代横綱日馬富士へ学生記者である助川尭史さんがインタビューした記事が掲載。また「読見しました」コーナーで助川さんがまとめた記事が、「斬る」コーナーで東京都立大学の学生のコメントが掲載。

2014.5.16更新日経新聞

東京都立大学と新銀行東京との産学連携協定について紹介。

2014.5.16更新毎日新聞

日本の安全保障を巡る政治の動きについて、東京都立大学の学生のコメントが掲載。

2014.5.15更新水道産業新聞

東北最大級の膜ろ過施設整備について、小泉明特任教授(産学公連携センター長代行)が出席した会津若松市滝沢浄水場更新整備等事業の安全祈願祭の記事が掲載。

2014.5.15更新日本水道新聞

小泉明特任教授(産学公連携センター長代行)が委員長を務める経済産業省の工業用水道政策小委員会で、工業用水道政策や施策展開についての審議内容に関する記事が掲載。

2014.5.15更新朝日新聞(夕)

学生の思考力を鍛える手法として、木村草太准教授(憲法学)の授業に将棋が取り入れられた背景と、特別講義にてプロ棋士・中村太地六段が登場する記事が掲載。

2014.5.15更新日刊工業新聞/東京新聞/毎日新聞

5月14日に南大沢キャンパスに新設した、「金の科学研究センター」(センター長:春田正毅教授(環境科学研究科))の基幹施設となるフロンティア研究棟について掲載。

2014.5.14更新日経新聞

山口亨教授(知能情報処理らの研究グループが開発した、被災地の地域コミュニティーの再構築を支援するロボット搭載トレーラーハウスに関する記事が掲載。

2014.5.13更新朝日新聞

「ひと」のコーナーで、日本に生息する蛾の総目録をつくった神保宇嗣さん(2005年3月東京都立大学理学研究科生物科学専攻博士後期課程修了)を紹介。

2014.5.12更新朝日新聞(夕)

「歴試学のススメ」コーナで、2011年の東京都立大学の入学試験問題(世界史)の一部を用いて古代アテネの民主政を解説する記事が掲載。

2014.5.9更新読売新聞(夕)/日経新聞(夕)/毎日新聞

全国67の法科大学院の今春の入学状況が発表され、厳しい状況下、東京都立大学を含む6大学が定員充足率を満たしていることが掲載。

2014.5.8更新読売新聞(夕)/日経新聞(夕)/毎日新聞

全国67の法科大学院の今春の入学状況が発表され、厳しい状況下、東京都立大学を含む6大学が定員充足率を満たしていることが掲載。

2014.5.8更新東京新聞

宮台真司教授(社会システム理論)らが賛同人の脱原発を目指す「自然エネルギー推進会議」の設立総会について掲載。

2014.5.3更新東京新聞

春田正毅教授(都市環境学部)が中日新聞社(東京新聞)の第67回中日文化賞の受賞者に決定したことが掲載。

2014.5.2更新毎日新聞(夕)

キャンパるのコーナーで、学生記者の助川尭史さんが実態を調査した学生の運転免許事情と東京都立大学の学生のコメントが掲載。

2014.5.2更新毎日新聞(夕)

特集ワイド「近藤勝重の世相をみる」のコーナーで、宮台真司教授(社会システム理論)の対談を掲載。

2014.5.1更新広報はちおうじ

八王子市における環境保全の取り組みについて、小泉明特任教授(水環境システム工学)のインタビュー記事が掲載。

2014.4.28更新東京新聞

東京都の舛添要一知事の中国北京市訪問に関する記事で、陳肇斌(チェンヅァオビン)教授(日中関係)のコメントが掲載。

2014.4.25更新毎日新聞(夕)

大学生のアルバイトに関するインタビューで、東京都立大学の学生のコメントと、学生記者の助川尭史さんが撮影した写真が掲載。

2014.4.21更新毎日新聞(夕)

PTAの役員決めについて、木村草太准教授(憲法学)の実体験を交えた主張が掲載。

2014.4.21更新日経新聞

各大学トップの入学式での新入生に向けたあいさつをまとめた記事で、原島文雄学長のコメントが掲載。

2014.4.18更新読売新聞

「教育ルネサンス」のコーナーで、奥村次徳副学長春田正毅教授(都市環境科学研究科)のコメント等を掲載。

2014.4.17更新朝日新聞

「オピニオン」のコーナーで、最高裁の判事や長官の人事について、富井幸雄教授(法科大学院)のインタビューを掲載。

2014.4.17更新東京新聞

木村草太准教授(憲法学)ら約50人が呼びかけ人となり、解釈改憲に危機感を抱く学者たちが18日に設立する「立憲デモクラシーの会」について紹介。

2014.4.15更新読売新聞

二酸化炭素排出削減につながる国家プロジェクトに関する記事で、次世代エネルギー技術として期待される「人工光合成」の研究を進める井上晴夫特任教授(人工光合成研究センター長)のコメントが掲載。

2014.4.15更新東京新聞

「砂川事件」の最高裁判決を根拠に集団的自衛権の行使を容認する憲法解釈の変更に突き進む首相らの主張について、木村草太准教授(憲法学)のコメントが掲載。

2014.4.14更新沖縄タイムス/琉球新報

生活保護の家庭で育った若者らがありのままの姿を知ってもらおうと、顔写真や実名を載せた情報誌が注目されていることをうけ、岡部卓教授(社会福祉学)のコメントを掲載。

2014.4.13更新東京新聞

九州電力川内原発の再稼働に関する記事で、火山研究者である鈴木毅彦教授(自然地理学)のコメントが掲載。

2014.4.13更新朝日新聞

過疎地における「地域の足」を守る試みについての記事で、山下祐介准教授(都市社会学)のコメントが掲載。

2014.4.11更新読売新聞

政令指定都市の「区」の在り方について、大杉覚教授(行政学、都市行政論)の都市内分権に仕組みづくりに関するコメントが掲載。

2014.4.11更新毎日新聞(夕)

「斬る」コーナーで、東京都立大学の学生のコメントが掲載。

2014.4.9更新産経新聞

4月8日、東京国際フォーラムで実施の平成26年度入学式について、舛添東京都知事の祝辞等とともに紹介。

2014.4.9更新日刊工業新聞

「拓く 研究人」のコーナーで、臓器保存システム等の開発に取り組む小原弘道助教(流体工学)を紹介。

2014.4.7更新北海道新聞(夕)

生活保護の家庭で育った若者らがありのままの姿を知ってもらおうと、顔写真や実名を載せた情報誌が注目されていることをうけ、岡部卓教授(社会福祉学)のコメントを掲載。

2014.4.7更新東京新聞(夕)

地球温暖化などの解明のため、世界各地で紙のまま劣化が進む過去の気象記録を救出し分析する松本淳教授(気候学)の取り組みについて紹介。

2014.3.31更新水道産業新聞

東京都水道事業を支えるTTSの役割と技術、ノウハウに関して小泉明特任教授(都市環境学)と東京水道サービス(TTS)の増子社長との対談記事が掲載。

2014.3.29更新東京新聞

歩きスマホが原因のさまざまなトラブルについて、樋口貴広准教授(認知科学)の談論が掲載。

2014.3.27更新水道産業新聞

次代を見据えた管路システムの再構築の在り方について、川崎市と小泉明特任教授(都市環境学)の座談会記事が掲載。

2014.3.27更新日本水道新聞

小泉明特任教授(都市環境学)が委員長を務める管路技術研究推進委員会の最終会合で、次世代の水道管路に関する研究(Pipe Stars)の成果報告の内容とコメントが掲載。

2014.3.26更新毎日新聞(夕)

スカイマークが客室乗務員に着用させる新制服について、江原由美子教授(社会学・ジェンダー研究)のコメントが掲載。

2014.3.26更新朝日新聞

「集団的自衛権 行方を問う」コーナーで、宮台真司教授(社会学)の提言が掲載。

2014.3.24更新日本水道新聞

小泉明特任教授(都市環境学)が委員長を務める産業構造審議会地域経済産業分科会の第4回工業用水道政策小委員会における審議内容及びコメントが掲載。

2014.3.17更新読売新聞

国が検討する介護施設や保育所などを運営する社会福祉法人の見直しについて、岡部卓教授(社会福祉学)のコメントが掲載。

2014.3.14更新毎日新聞(夕)

『読見(どくみ)しました。』コーナーで、キャンパる記者の助川尭史さんがまとめた記事が掲載。

2014.3.7更新毎日新聞(夕)

「斬る」コーナーで東京都立大学の学生のコメントが掲載。

2014.3.5更新日刊工業新聞

日本機械工業連合会が2月7日に開催したシンポジウム「理数系学力の強化とモノづくり人材」のパネルディスカッションで、モデレーターを務めた大森不二雄教授(大学教育センター)の発言が掲載。

2014.3.3更新日本水道新聞

日本工業用水協会の第49回研究発表会にて、同協会編集委員長である小泉明特任教授の冒頭挨拶について掲載。

2014.3.1更新東京新聞

都立動物園・水族園連続講演会の第1回講演会で、小笠原研究委員長でもある可知直毅教授(植物生態学)の基調講演骨子が掲載。

2014.2.28更新毎日新聞(夕)

「斬る」コーナーで東京都立大学の学生のコメントが掲載。

2014.2.27更新水道産業新聞

水道事業の管路耐震化・地震対策について、小泉明特任教授と厚生労働省健康局水道課長の宇仁菅伸介氏との対談について掲載。

2014.2.27更新産経新聞

鄭大均特任教授(日韓関係)の寄稿「慰安婦像は韓国系米国人の総意か」が掲載。

2014.2.27更新東京新聞

「東京パラリンピックの挑戦」の特集で、障害者のスポーツへの関わり方について信太奈美助教(理学療法)のコメントが掲載。

2014.2.26更新読売新聞(多摩)

渡辺英徳准教授(情報デザイン)の研究室の学生らが開発に取り組んでいる、スマートフォンなどに映し出した風景に動画や画像を重ねて表示する「拡張現実(AR)」機能を使ったアプリが紹介。

2014.2.26更新毎日新聞

JAXAとNASAが進める地球全体の雨を衛星群で観測する計画について松本淳教授(気候学)のコメントが掲載。

2014.2.25更新日刊工業新聞

「さがみロボット産業特区」で2013年度に行われた実証実験として、東京都立大学による高齢者の体力を維持、向上できる対話型ロボットなどが紹介。

2014.2.25更新産経新聞

閉会式を迎えたソチ五輪に関連する記事で、舛本直文教授(五輪研究)のソチ五輪の総括と2020年の東京五輪への提言が掲載。

2014.2.22更新日刊建設新聞

小泉明特任教授が座長を務めた千葉県の県工業用水道事業中期経営計画に関する第2回目の懇談会の協議内容について掲載。

2014.2.22更新SankeiBiz

2020年の東京五輪開催に向け、選手の体調管理への活用が期待される新技術として、若山修一教授(材料力学)の音で選手の故障の診察に応用する技術の研究について紹介。

2014.2.21更新毎日新聞(夕)

「斬る」コーナーで東京都立大学の学生のコメントが掲載。

2014.2.14更新毎日新聞(夕)

「斬る」コーナーで東京都立大学の学生のコメントが掲載。

2014.2.12更新産経新聞

社会学者の小室直樹さんが残した学問的業績を、宮台真司教授(社会システム理論)ほか、著名な学者となった教え子らが迫る「小室直樹の世界―社会科学の復興をめざして」について紹介。

2014.2.11更新東京新聞

2月9日投開票された東京都知事選で有権者の過半数が棄権したことについて、大杉覚教授(地方自治論)のコメントを掲載。

2014.2.10更新読売新聞

2月9日の東京都知事選挙の結果を受けて、大杉覚教授(都市行政論)のコメントを掲載。

2014.2.8更新毎日新聞(埼玉)

全国の地方議会で特色ある議会基本条例の制定が相次ぐことをうけ、長野基准教授(都市行政)のコメントを掲載。

2014.2.4更新化学工業日報

久冨木志郎准教授(分子物質化学専攻)が開発した可視光での光触媒活性を持つガラスについて掲載。

2014.2.4更新朝日新聞

都知事選の特集コーナーにて、目立つ都市部での若者の貧困層への対策等についての岡部卓教授(社会福祉学)のコメントを掲載。

2014.2.3更新朝日新聞(夕)

デジタル技術での文化財保護等を紹介するコーナーの中で、渡邉英徳准教授(情報デザイン学)らが取り組むデジタルコンテンツや近く公開予定のシステムについて紹介。

2014.1.31更新毎日新聞(夕)

ソチ冬季五輪ショートトラックリレー出場枠に入った菊池萌水さんへのインタビューで、キャンパる記者の助川尭史さん(東京都立大学3年)がまとめた記事が掲載。また、「斬る」コーナーで東京都立大学の学生のコメントが掲載。

2014.1.24更新都政新報

「東京新時代へ③~都知事選 識者に聞く~」のコーナーで、伊藤正次教授(行政学・都市行政論)の提言が掲載。

2014.1.24更新産経新聞 他

角野秀一准教授(素粒子物理学)、高エネルギー加速器研究機構、筑波大学及び東京大学の研究チームが実施した宇宙線を利用した原発内部の可視化の成功について掲載。

2014.1.21更新読売新聞(夕)

昨年末成立した生活困窮者自立支援法をうけ、自治体での課題等を紹介する「安心」のコーナーで、岡部卓教授(社会福祉学)のコメントを掲載。

2014.1.21更新東京新聞

2020年東京五輪の大会組織委員会委員長に決まった森喜朗元首相の発言に関する記事で、舛本直文教授(オリンピック研究)のコメントが掲載。

2014.1.17更新毎日新聞(夕)

「斬る」コーナーで東京都立大学の学生のコメントが掲載。

2014.1.14更新読売新聞

日本の産業スパイ対策に関する記事で、星周一郎教授(刑事法)のコメントが掲載。

2014.1.13更新産経新聞

スマートフォンの画面を見ながら歩く「歩きスマホ」の危険性についての記事で、樋口貴広准教授(認知科学)によるそのメカニズムの解説が掲載。

2014.1.11更新産経新聞

日韓関係に関する特集記事で、日本人の韓国観を研究してきた鄭大均特任教授の見解が掲載。

2014.1.9更新日経新聞

「時事解析」のコーナーで、賃上げによる消費への波及について脇田成教授(マクロ経済学)の予測が掲載。

2014.1.7更新日経新聞

京都大学と東京都立大学(渡邉英徳准教授)は共同で、2004年のスマトラ沖地震による津波の被害を伝える画像を長期保管する「デジタルアーカイブ」を公開したことが掲載。

2014.1.6更新朝日新聞

人工光合成に関する研究についての記事で、科学技術振興機構の研究プロジェクトの研究総括を務める井上晴夫特任教授(人工光合成研究センター長)のコメントが掲載。

2014.1.5更新読売新聞

渡邉英徳准教授(情報デザイン学)著の「データを紡いで社会につなぐ」について、社会学者の開沼博氏の書評を掲載。

2014.1.1更新東京新聞

憲法九条の解釈を変え、集団的自衛権の行使を容認することにどんな問題があるのかについて、木村草太准教授(憲法学)へのインタビューが掲載。

2013.12.30更新日刊工業新聞

渡邉英徳准教授(情報デザイン学)が京都大学地域研究統合情報センターの山本博之准教授、西芳実准教授と共同で、2004年に発生したインド洋大津波の被害状況を可視化したデジタルアーカイブス「アチェ津波アーカイブ」を公開したことが掲載。

2013.12.29更新日経新聞

市民が関わるケースが増加している「行政対象暴力」の背景等について、岡部卓教授(社会福祉学)のコメントを掲載。

2013.12.29更新朝日新聞

災害危険区域を指定する基準に被災地の市町村でばらつきがあることについての記事で、横山勝英准教授(河川工学)のコメントが掲載。

2013.12.27更新毎日新聞

渡邉英徳准教授(情報デザイン学)らの研究グループが制作したスマトラ沖大地震の被害と復興状況をデジタル地図で伝える「アチェ津波アーカイブ」を紹介。

2013.12.25更新日経新聞

築地市場豊洲移転について、都は土壌汚染の専門家でつくる技術会議(座長:原島文雄学長)を24日に開き、管理施設棟の建設予定の対策完了を報告、工事の承認を受けたことを掲載。

2013.12.24更新東京新聞(夕)

「世界の文学」のコーナーで、平尾吉直助教(欧米文化論)が、今年3月に亡くなったナイジェリアの作家チヌア・アチェベの作品「崩れゆく絆」について紹介。

2013.12.24更新朝日新聞

東日本大震災の被災地で自治体が整備を急ぐ防潮堤事業に関して、気仙沼市などで街づくりの助言をしている横山勝英准教授(河川工学)のコメントが掲載。

2013.12.22更新毎日新聞

就活に関するコーナーで、都市教養学部3年生である助川尭史さんと石尾奈月さんのキャンパる記者としての活動が掲載。

2013.12.21更新日経新聞プラス

人混みで自分の身を守り、周囲に迷惑をかけないよう歩くコツをまとめたコーナーで、樋口貴広准教授(認知科学)のコメントを掲載。

2013.12.20更新毎日新聞(夕)

今どきのクリスマス事情に関する大学生へのインタビューで、助川尭史さんがまとめた記事が掲載。また、「斬る」コーナーで、東京都立大学の学生のコメントが掲載。

2013.12.20更新東京新聞(夕)

都議会の議会運営委員会で百条委員会設置が見送られたことについて、大杉覚教授(行政学)のコメントが掲載。

2013.12.20更新読売新聞

首都直下地震発生時の家庭備蓄と生き延びるための備えについて、市古太郎准教授(都市計画学・防災科学)のコメントが掲載。

2013.12.19更新日刊工業新聞

「進む産学連携(大学学長インタビュー)」コーナーに、原島文雄学長のインタビューを掲載。

2013.12.16更新日経新聞

長野県教育委員会が打ち出した中学校の部活動の朝練習原則禁止の方針について、西島央准教授(教育社会学)のコメントが掲載。

2013.12.15更新読売新聞

東京電力福島第一原発事故の汚染で出た汚染土などを保管する中間貯蔵施設建設の要請に関して、施設の安全性を検証する政府の有識者検討会委員である山崎晴雄教授(地形学)のコメントが掲載。

2013.12.13更新毎日新聞(夕)

「斬る」コーナーで、東京都立大学の学生のコメントが掲載。

2013.12.12更新日経新聞

海外の企業で就業体験を積むインターンシップに力を入れる大学に関する特集で、東京都立大学のアジアに重点をおいた取り組みが紹介され、岡村郁子特任助教のコメントが掲載。

2013.12.11更新毎日新聞

政府による特別秘密保護法の13日公布の決定を受け、情報保全諮問会議(仮称)の有識者メンバーとして、前田雅英教授(刑事法)らに打診していると掲載。

2013.12.10更新朝日新聞

荒川区と山田拓実教授(理学療法学)研究室が共同で考案した「ばん座位(ざい)体操」の広がりについての記事が掲載。

2013.12.7更新朝日新聞

12月11日に開催された「フォーラム 認知症カフェを考える2013」(朝日新聞社、朝日新聞厚生文化事業団、立教大学社会デザイン研究所主催)で、コーディネーターの勝野とわ子教授(高齢者看護学)の発言が掲載。

2013.12.6更新毎日新聞(夕)

「斬る」コーナーで、東京都立大学の学生のコメントが掲載。

2013.12.4更新毎日新聞

渡辺英徳准教授(ウェブアート)の研究室でウェブデザインを研究する研究生グリズバ・パリハティさんへのインタビュー記事が掲載。

2013.11.29更新日経新聞

国際農林水産業研究センターと農業・食品産業技術総合研究機構の作物研究所、国際稲研究所及び東京都立大学は共同で、インドネシアの稲品種から見つけた遺伝子が、収穫増加に役立つことを発見したことが掲載。報道発表はこちら

2013.11.29更新毎日新聞(夕)

マスコミ業界に来年4月入社内定が決まったキャンパる4年生記者へのインタビューで、3年生記者である本学の石尾奈月さんと助川尭史さんがまとめた記事が掲載。また、「斬る」コーナーで、東京都立大学の学生のコメントが掲載。

2013.11.27更新朝日新聞

橋下徹市長が実行する大阪市の教育施策について、同市教育委員長の大森不二雄教授(大学教育センター)のコメントを掲載。

2013.11.26更新日経新聞

大久保寛准教授(電気・通信工学)と超電導工学研究所の研究員らが、地震の発生を瞬時に検出する技術を開発したと掲載。

2013.11.22更新化学工業日報

バイオマス炭が、酵素などのたんぱく質担体として有用なことを見出した乗富秀富助教(都市環境学部)らの研究グループの成果について紹介。

2013.11.22更新毎日新聞(夕)

大学生のアルバイト事情に関するインタビューで、東京都立大学の学生のコメントが掲載。

2013.11.21更新日刊工業新聞社「工業材料 2013年12月号」

日刊工業新聞社発行「工業材料 2013年12月号」に春田正毅教授(都市環境学部)の論文「金ナノ粒子触媒材料の開発およびその市場展開」が掲載。

2013.11.20更新朝日新聞/毎日新聞/東京新聞

衆院国家安全保障特別委員会で、秘密保護法案に関する参考人質疑に出席した前田雅英教授(法科大学院)の発言が掲載。

2013.11.19更新日経新聞(夕)

将棋の王座戦(第61期五番勝負第5局:中村六段対羽生王座)について、木村草太准教授(憲法学)の解説を、土日を除く全10回(11/30まで)にわたり掲載。

2013.11.19更新東京新聞(夕)/朝日新聞(夕)

宮台真司教授(社会学)が「小室直樹の世界 社会科学の復興をめざして」(橋爪大三郎編著)の中の自著について解説した記事が掲載。

2013.11.19更新朝日新聞

木村草太准教授(憲法学)が、昨年末の衆院選に対する一票の格差訴訟の最高裁判決を前に、憲法の視点から論じた記事が掲載。

2013.11.19更新東京新聞

竹井仁教授(健康福祉学部)がフランス発祥のケーキにちなんで名付けた「ミルフィーユこり」(慢性的な肩こり)について解説した記事が掲載。

2013.11.15更新毎日新聞(夕)

一人暮らしの大学生の私生活に関するインタビューと「斬る」コーナーで、東京都立大学の学生のコメントが掲載。

2013.11.9更新日経新聞

日本経済新聞社の「人を活(い)かす会社調査」の記事で上場企業3社で社外役員を務める松田千恵子教授(経営学)のコメントが掲載。

2013.11.8更新毎日新聞(夕)

今どき大学生の恋愛事情アンケート調査で東京都立大学の学生のコメントが掲載。

2013.11.7更新朝日新聞

国会に提出された生活保護法改正案にある生活保護を受ける人の家族に扶養を求める手続き強化を受け、