『平等なき平等条項論』（東京大学出版会・2008年）
『憲法学再入門』（有斐閣・2015年・共著）
『憲法の条件』（NHK出版新書2016年）
『憲法の急所（第2版）』（羽鳥書店、2017年）
『子どもの人権をまもるために』（晶文社、2018年・共著）
『自衛隊と憲法』（晶文社、2018年）

「公務員の政治的行為の規制について」法律時報85巻2号（2013年）
「憲法判断の方法――『それでもなお』の憲法理論」高橋和之先生古希記念『現代立憲主義の諸相』（有斐閣・2013年）
「立法過程の法的統制――立法裁量・立法目的・立法事実」憲法理論研究会編『憲法理論研究会叢書？　変動する社会と憲法』（啓文堂・2013年）
「法の下の平等――差別の問題と厳格審査の理論」・「憲法の変容――憲法改正・抵抗権・国家緊急権」南野森編『憲法学の世界』（2013年）
「憲法9条の機能と意義――国家の実力行使の諸類型と憲法」論究ジュリスト9号（2014年）
「第14修正の起草者ビンガムの生涯」アメリカ法2015-2（2015年）
「集団的自衛権と7・1閣議決定」論究ジュリスト13号（2015年）
「憲法25条と生活保障・居住福祉」居住福祉研究21号（2016年）
「夫婦同姓合憲判決の意味：何の区別が問題なのか？」自由と正義67巻6号（2016年）
「非嫡出子相続分違憲決定はどう読まれるべきか? : 違憲の時点と違憲を認識した時点」国際人権法学会報26号（2016年）
「憲法と同性婚」杉田敦編『グローバル化の中の政治』（岩波書店・2016年）
「集団的自衛権の三国志演義」憲法問題28号2017年
「憲法を学問する・パネルディスカッション」法学教室444号（2017年）
「平等権と違憲審査基準：適切な権利の使い分け」法学教室452号（2018年）
「死刑違憲論を考える」世界2018年9月号（2018年）
「判例時評 性同一性障害特例法の生殖能力要件の合憲性[最高裁平成31.1.23決定]」法律時報 91巻5号（2019年）
「空知太神社事件における「宗教とのかかわり合い」 : 宗教的性質への着目の有無」論究ジュリスト29号（2019年）
「国民投票・住民投票の正統性 : 信仰から合理性へ」法律時報 91巻11号（2019年）
「平等原則と非差別原則 : 原理・原則の対抗・競合・協働 」公法研究81号(2019年）
「PTAの法律問題 : 入退会の自由と非会員の排除禁止 (特集 学校と法律)」月報司法書士576号(2020）
「中央と地方の相剋 : 沖縄の観点から」憲法問題 / 全国憲法研究会 編 (31) 80-91 2020年
「学問の自律と憲法—─日本学術会議会員任命拒否問題に寄せて」学術の動向 25(11) 11_90-11_95 2020年11月1日
「同氏合意による区別と平等権 : 第二次夫婦別姓訴訟を素材に」法律時報 93(5) 77-83 2021年5月
「同氏合意による婚姻・戸籍作成の区別の合憲性 : 東京地裁令和3年4月21日判決」法律時報 93(9) 4-6 2021年8月
「憲法上の権利総論 : 権利主体論の展開と個人の多様性 : 生殖関係なき異性カップルと同性カップルとの婚姻における不平等を素材に」憲法研究 = (10) 37-50 2022年5月
「 婚姻と憲法 : 同性婚・別姓婚・非婚の共同親権を素材に—憲法の学習を身近に感じる」法学教室 (501) 10-14 2022年6月
「最新判例批評(14)那覇市至聖廟事件上告審判決[最高裁令3.2.24大法廷]—判例評論(第760号)」判例時報 (2517) 144-148 2022年7月1日
「判例紹介 別氏希望カップルの婚姻が認められないことの合憲性[令和3.6.23最高裁大法廷決定]」民商法雑誌 158(3) 689-701 2022年8月
「 判例時評 生殖関係なき異性婚と同性婚の区別の合憲性 : 大阪地裁令和4年6月20日判決」法律時報 94(10) 4-6 2022年9月
「 幻の創文社版『憲法綱要』とその批判的検討(4)「近代/現代憲法」と「近代/現代民法」の交錯 : 公序としての家族とその解体」法律時報 95(4) 91-96 2023年4月

公法学会、憲法理論研究会、全国憲法研究会

東京大学21世紀ＣＯＥ「国家と市場の相互関係におけるソフトロー」
特任研究員・特任准教授として参加。
その他、国・都・勤務地周辺の自治体における審議会、研修の提供など。

• 憲法一部
• 法律学政治学特殊講義（将棋で学ぶ法的思考・文書作成）
• 法律学政治学演習（憲法）
• 憲法一部
• 法律学政治学特殊講義（将棋で学ぶ法的思考・文書作成）
• 法律学政治学演習（憲法）
• 憲法総合2
• 公法総合演習
• 公法学特殊研究Ⅰ
• 公法学特殊研究Ⅰ
• 公法学特殊研究Ⅱ
• 公法学特殊研究Ⅱ
• 公法学特殊研究Ⅱ
• 公法学特殊研究Ⅱ
• 日本国憲法

• 組織再編前旧課程の同時開講科目等が含まれており、掲載されている全ての科目を開講するわけではありません。