【都市環境学部】教育の3つのポリシー

卒業の認定に関する方針(ディプロマ・ポリシー)

地理環境学科

地理環境学科では、地理学を中心とした環境科学、地球科学の知識に基づく地域・地球の理解を通して、自然環境と調和した人間社会の実現に貢献できる技術者、教育者、研究者などの人材を育成する。本学科は JABEE(一般社団法人日本技術者教育認定機構)の教育プログラムとして、全国の地理学教室では初めての認定を受けており、卒業時には全員が修習技術者(技術士補)の資格を取得できる。
卒業の認定に当たっては、所定の要件を満たし、以下の学修成果を獲得した者に学士(理学)の学位を授与する。

(1)分野固有の知識・理解及び技術

(A) 限りある地球環境を持続可能なものにするために、環境・資源情報の収集や解析技術を駆使して、科学・技術が社会や自然に及ぼす影響とその効果を思考する能力と素養
(A-1) グローバルな視点とローカルな視点を併せ持って、自然環境と人間活動の関わり合いを総合的に考える能力と素養
(A-2) 科学・技術が過去の歴史の中で果たしてきた役割を理解し、現在から将来にかけて地球的自然と共生するためのデザインの必要性を理解する能力と素養
(B) 人間の立場から科学・技術が社会や自然環境に及ぼす影響を理解し、技術者として社会に対する責任を自覚する能力
(B-1) 地球環境問題に対する文理連携的な技術の有効性を理解する能力と素養
(B-2) 技術が地域に与える影響について、技術者としての責任を自覚する能力
(C) 自然科学、数学、情報技術に関する基礎的能力とそれらを応用できる能力
(C-1) 自然科学の素養と応用能力
(C-2) 数学の基礎能力
(C-3) 情報技術の素養と応用能力
(D) 地理学を基礎として、その応用分野も含めた文理連携的な知識を修得し、それらを活用することができる素養
(D-1) 地理学および地球科学全般に関する基礎知識の修得
(D-2) 多様な野外調査方法の習得と調査結果を文理連携的・総合的に解析する技術の習得
(D-3) 地形・第四紀学に関する知識と技術
(D-4) 気候・地理情報学に関する知識と技術
(D-5) 環境・人文地理学に関する知識と技術
(E) 地理学・地球科学に関する広い知識と考え方に基づき、社会が要求する地球・地域の環境にかかわる問題点を理解し、それを他者と協働で解決する方法を見いだすデザイン能力
(F) 論理的な記述力、口頭発表力、討論などのコミュニケーション能力
(G) 自主的かつ継続的に学修できる能力
(H) 与えられた制約条件のもとで計画的に作業を進め、協働で成果をまとめる能力
(I) 国際的に通用するコミュニケーション能力
(J) 社会的要求の高いGIS(地理情報システム)をはじめとする最先端の情報技術を駆使して社会に貢献するための能力

(2)普遍的に有用性を持つ能力

(地理環境学科の学位プログラムで独自に身に付ける能力)
JABEEの教育プログラムでは、地理学を中心とした環境科学、地球科学の知識に基づく地域・地球の理解を通して、自然環境と調和した人間社会の実現に貢献するために、与えられた制約の下で自主的・計画的に仕事を遂行し、多様な人々と協働で課題解決に取り組むことができる自立した技術者の養成を目標としている。

(東京都立大学の学生が共通して身に付ける能力)

  • コミュニケーション能力
  •  情報活用能力
  •  総合的問題思考力
  •  論理的思考力
  •  能動的学修姿勢
  •  倫理観、社会的責任の自覚
都市基盤環境学科

都市基盤環境学科は、都市が直面する様々な問題に主眼を置き、既成の概念にとらわれず総合的な視野を有する土木技術者として、主体的な判断、行動能力を有し、創造的な力を発揮出来る人材を育成する。
卒業の認定に当たっては、所定の要件を満たし、以下の学修成果を獲得した者に学士(工学)の学位を授与する。

(1)分野固有の知識・理解及び技術

(A)都市基盤環境分野に関連する自然科学の素養、数学や情報技術に関する基礎的専門知識を有し、それらを応用・発展できる能力
(B)都市基盤環境分野に関する専門知識を修得し、それらを問題解決に活用できる能力
(C)都市基盤環境に関連する広範囲な他分野の専門知識を利用し、都市基盤環境に要求されている課題や問題点を発見し、必要な情報を入手して、解決していくことのできるデザイン能力
(D)科学技術や社会が自然環境・生活環境に及ぼす影響を理解し、都市基盤環境分野の技術者としての責任を自覚して公正な立場で発言・行動できる能力

(2)普遍的に有用性を持つ能力

(E) コミュニケーション能力
(F) 情報活用能力
(G) 総合的問題思考力
(H) 論理的思考力
(I) 能動的学修姿勢
(J) 倫理観、社会的責任の自覚
(K) 異なる文化・社会への理解

建築学科

建築学科は、建築全般の幅広い知識と技術を有するとともに、東京をはじめとする大都市における建築的諸問題およびそこから発生する都市的諸問題に積極的に取組む建築家、都市計画家、設計者、技術者などの職業専門家と教育・研究者を育成する。
卒業の認定に当たっては、所定の要件を満たし、以下の学修成果を獲得した者に学士(工学)の学位を授与する。

(1)分野固有の知識・理解及び技術

(A)人文科学・社会科学・自然科学・工学全般にわたる幅広い知識・理解
(B)技術倫理・環境倫理を理解し、モラルを持って行動できる能力
(C)自然科学に対する基礎的学力・応用力
(D)建築とその集合である都市に関する専門知識
(E)専門知識を生かした問題発見・解決能力

(2)普遍的に有用性を持つ能力

(建築学科の学位プログラムで独自に身に付ける能力)

(F)プロジェクト遂行能力
(G)生涯にわたり持続的に学習できる能力

(東京都立大学の学生が共通して身に付ける能力)

(H) コミュニケーション能力
(I) 情報活用能力
(J) 総合的問題思考力
(K) 論理的思考力
(L) 能動的学修姿勢
(M) 倫理観、社会的責任の自覚

環境応用化学科

環境応用化学科では、工学としての化学である応用化学・材料化学を基盤として、都市が直面する環境・エネルギーに関する課題解決に貢献できる研究者・技術者を育成する。
また、確かな基礎学力と高い専門性、社会で起きる課題を主体的に発見し解決できる能力、どのような相手に対しても自分の意見を論理的に述べられるコミュニケーション力を持った人材を育成する。
卒業の認定に当たっては、所定の要件を満たし、以下の学修成果を獲得した者に学士(工学)の学位を授与する。

(1)分野固有の知識・理解及び技術
  • 科学や技術が自然環境・生活環境に及ぼす影響の理解
  • 応用化学・材料化学の基礎的知識および専門的知識
  • 環境やエネルギーに関する問題の理解
  • 環境問題やエネルギー問題の解決に役立つ新材料や新物質、新しい方法論等を開発する技術
(2)普遍的に有用性を持つ能力

(環境応用化学科の学位プログラムで独自に身に付ける能力)

  • (1)で示した環境応用化学分野の知識・技術を応用し、新技術の開発に資する能力
  • (1)で示した環境応用化学分野の知識・技術を英語で伝えることができる基礎的な文章力、プレゼンテーション力

(東京都立大学の学生が共通して身に付ける能力)

  • コミュニケーション能力
  • 情報活用能力
  • 総合的問題思考力
  • 論理的思考力
  • 能動的学修姿勢
  • 倫理観、社会的責任の自覚
  • 異なる文化・社会への理解
観光科学科

観光科学科は、観光の基盤となる地域の環境や文化の保全や適正利用を進め、また、観光を活用して地域の魅力や価値の向上、地域経済の向上といったまちづくりを進めるための教育、研究に取り組んでいる。理学的・工学的な知識と技術を用いて、地域の現象解明や観光者の行動・意識の解読を行い、豊かな発想力・構想力を用いて、計画立案、観光振興の実践活動を担えるジェネラリストや専門家、教育者、研究者を育成する。また、国際的な場で活躍できる人材を育成する。
卒業の認定に当たっては、所定の要件を満たし、以下の学修成果を獲得した者に学士(観光科学)の学位を授与する。

(1)分野固有の知識・理解及び技術

<教養教育>
(A)都市環境学部の特色である人文・社会・自然科学などの幅広い知識を身に付け、社会性と総合的視野を持って観光および、これに関わる物事を考える能力
(B)観光が自然環境や都市環境に及ぶ影響を理解し、観光に関わる企画者、技術者、ガイドとしての責任や倫理観を自覚する能力
<専門教育>
(C)観光に関わる自然地域や都市の諸環境を理学的・工学的な知識と技術で調査・分析し、その課題や魅力を論理的、科学的に説明する能力
(D)観光現象や観光産業を理解するための専門知識をもって観光の現場を把握する能力
(E)自然地域や都市の環境や資源の保全や改善、活用に関する専門技術を習得し、それらを自然環境や地域社会の問題解決に活用できる能力
(F)人と諸環境との持続可能な共生・共存関係の上で、観光に関わる社会的・空間的・制度的な計画立案や観光業の発展に寄与する企画を提案する能力
(G)日本語や英語により、自分の考えを論理的に記述・発表し、討議できるコミュニケーション能力と、国際的に適応・活躍していけるコミュニケーション基礎能力

(2)普遍的に有用性を持つ能力

(H)コミュニケーション能力
(I)情報活用能力
(J)総合的問題思考力
(K)論理的思考力
(L)能動的学修姿勢
(M)倫理観、社会的責任の自覚・異なる文化・社会への理解

都市政策科学科

都市政策科学科は、グローバルな視点を持ち、あるべき都市空間の姿を的確に描き、それを制度として立案し、人々とともに実現していくという、優秀な都市づくりの政策立案能力をもつ人材を育成する。
卒業の認定に当たっては、所定の要件を満たし、以下の学修成果を獲得した者に学士(都市政策科学)の学位を授与する。

(1)分野固有の知識・理解及び技術

a) 都市に関する専門的な知識・方法論・技術
これまでの学問体系の枠にとらわれず、社会学、法学、政治学、行政学、経済学、都市工学、建築学などの諸分野の幅広い知識・方法論・技術を“都市に関する政策科学”として学際的に理解・修得し、当該分野の情報・データを活用して、都市の問題解決のために応用・実践することができる。
b) 幅広い教養
上述の幅広い学問分野・領域についての知識やものの考え方、異なる文化・社会への理解、多角的な視野など、専門性にとらわれない幅広い教養を身に付け、人間・社会や自然・生命に関する様々なテーマについて考え、理解を深めることができる。

(2)普遍的に有用性を持つ能力
  • コミュニケーション能力
  • 情報活用能力
  • 総合的問題思考力
  • 論理的思考力
  • 能動的学修姿勢
  • 倫理観、社会的責任の自覚
  • 異なる文化・社会への理解

 

・卒業要件(学士課程)

教育課程の編成及び実施に関する方針(カリキュラム・ポリシー)

東京都立大学は、以下の方針により学士課程にふさわしい学修成果の幅と深さを確保できる体系的な教育課程を編成し、本物の考える力を育成する。

  • 専門分野の基本的な知識・理解及び技術を身に付けさせる専門教育、並びに、専門外の分野の知識・理解を含む幅広い教養を身に付けさせる全学共通教育によって編成する。
  • 全学共通教育と専門教育の双方において、普遍的に有用性を持つ能力を獲得・強化することができるよう、それぞれの開講科目の履修によって獲得できる能力を明示する。

都市環境学部では、地理環境学科、都市基盤環境学科、建築学科、環境応用化学科、観光科学科、都市政策科学科の6つの学科による教育課程を編成する。

地理環境学科
(1)教育課程編成の方針
  • 全学共通教育においては、専門外の分野の知識・理解を含む幅広い教養、専門教育の基礎的・導入的な知識や技術、普遍的に有用性を持つ基礎的能力など、本学の学士課程の卒業生に期待される一定の共通性と幅を持った学修成果を獲得できるよう、基礎科目群、教養科目群、基盤科目群からなる体系的な教育課程を編成する。
  • 地理環境学科のカリキュラムは、地理学をベースにしながら、広範な知識と技術を活用して、卒業生が幅広い分野で活躍できるよう配慮しており、次のような特徴がある。
    (1)自然科学から人文・社会科学分野もカバーする幅広い履修を奨励し、グローバルな視野から多面的に問題を捉える能力を養成すること
    (2)様々な空間データを統合して問題解決を行うツールとしてのGIS(地理情報システム)活用手法を修得させること
    (3)野外調査実習を通じたフィールドワーク技能の修得により、現場が抱える課題の発見や総合的な観点からの問題解決能力を養成すること
    (4)英語と未修言語の履修を通した国際的なコミュニケーション能力を養成すること

各年次における履修のねらいは以下のように定められている。各年次の配当科目の構成はカリキュラム・マップ(表1)およびカリキュラム・ツリー(図1)を参照のこと。
(1)1~2年次
全学共通科目を通して、大学における学びの方法や外国語能力、情報技術の基礎を修得する。また、数学・物理学・化学・生物学に関する自然科学の基礎とともに、人文・社会・自然科学にまたがる幅広い教養を身につける。専門科目では,1年次に地理学と関連分野の基礎を学ぶ。2年次には必修の基幹科目を履修するとともに、演習科目により地理学における調査・分析技法を修得する。
(2)3年次
国内外の基礎的文献の講読を通して文献の読み方を修得するとともに、国内外の関連文献の紹介や、質疑応答・討論を通して、主体的に卒業論文のテーマを決定する。また、地理環境科学調査法において、前年度までに修得した調査・分析技法を実際に駆使しながら野外調査を実施し、結果を調査報告書にまとめる。
(3)4年次
いずれかの研究室に所属して、セミナーの場を中心に、指導教員の指導や大学院生などの助言を受けながら、卒業論文の作成に取り組む。

(2)教育・学修方法に関する方針
  • 全学共通教育においては、 学生に能動的な学修姿勢を身に付けさせるために、知識伝達型授業にもアクティブ・ラーニングの導入を推進し、課題解決型等の多様な授業を提供するとともに、授業方法、授業外学修、他の授業科目との関連性等をシラバスに記載する。また、各科目で身に付けるべき知識・能力を明らかにしたカリキュラム・マップや、学修の段階や順序を示したナンバリングを実施することにより、体系的かつ組織的な教育を展開する。
  • 本学科が設定した学修・教育目標を達成するために、卒業研究を最終段階とした積み上げ式のカリキュラムを採用し、卒業論文の作成を通して、自主的・計画的に学修する習慣や、デザイン能力、コミュニケーション能力を身につけることを目指している(図2 標準履修課程図参照)。
(3 )学修成果の評価の方針

授業科目の成績評価は、筆記試験、レポート、プレゼンテーションや質疑応答、課題への取り組み方などさまざまな観点により行う。授業担当者は、授業科目において使用する成績評価方法をシラバスで明示する。履修者の学修内容を質的に保証するため、単位付与は原則として絶対評価によって判定し、都市環境学部の定める基準により成績評価を行う。また、同一の科目群において著しい成績分布の差異が生じないように、厳正かつ客観的な成績評価を実施する。各授業科目の成績評価に基づいて、大学における総合的な学修成績の評価値となるGPA(Grade Point Average)が算出される。

都市基盤環境学科
(1)教育課程編成の方針
  • 全学共通教育においては、専門外の分野の知識・理解を含む幅広い教養、専門教育の基礎的・導入的な知識や技術、普遍的に有用性を持つ基礎的能力など、本学の学士課程の卒業生に期待される一定の共通性と幅を持った学修成果を獲得できるよう、基礎科目群、教養科目群、基盤科目群からなる体系的な教育課程を編成する。
  • 都市基盤環境学科の専門教育科目の中で、分野を問わず重要な基礎科目を必修科目として主に 1~2 年次に開講し、併せて関連する演習科目等を履修することで、活用能力の向上を図る。
  • 3 年次以降は、都市基盤環境分野に関する専門知識を修得するための専門教育科目を、学生の志向する専門分野に応じて選択して履修する。また、都市基盤環境分野に関する専門知識や関連する広範囲な他分野の専門知識を利用し、都市基盤環境に要求されている課題や問題点の発見、解決のできるデザイン能力を涵養するため、演習・実験・製図科目を必修または選択必修科目として履修する。
  • 最終学年では主にゼミナールおよび特別研究を行う。ゼミナールでは特別研究の準備としてより専門的かつ高度な知識を自主的に学び、特別研究では将来専門家として活躍するために必要な論理的思考法および成果の表現手法を鍛錬し、また自発性と独創性を養成する。
(2)教育・学修方法に関する方針
  • 全学共通教育においては、 学生に能動的な学修姿勢を身に付けさせるために、知識伝達型授業にもアクティブ・ラーニングの導入を推進し、課題解決型等の多様な授業を提供するとともに、授業方法、授業外学修、他の授業科目との関連性等をシラバスに記載する。また、各科目で身に付けるべき知識・能力を明らかにしたカリキュラム・マップや、学修の段階や順序を示したナンバリングを実施することにより、体系的かつ組織的な教育を展開する。
  • 分野を問わず重要な基礎科目については、必修科目講義に加えて、対応する演習を配置する。
  • 英語による講義科目、演習・実験・製図に関する実技科目、フィールドワーク科目を配置し、学生の主体的な学びを促進する。
(3)学修成果の評価の方針
  • 授業科目の成績評価は、筆記試験、レポート、その他の成績評価項目により行う。授業担当者は、授業科目において使用する成績評価方法をシラバスで明示する。また、同一の科目群において著しい成績分布の差異が生じないように、科目群ごとに目標とする成績分布を定め、厳正かつ客観的な成績評価を実施する。
  • 学修成果の評価は、各授業科目のねらいと内容に応じて、試験、レポート、プレゼンテーションや質疑応答、課題への取り組み方などさまざまな観点から行う。
  • 履修者の学修内容を質的に保障するため、単位付与は絶対評価を原則とした上で、都市環境学部の定める基準により各科目の特性を考慮して成績評価を行う。
  • 個々の科目における具体的な評価方法はシラバスに明記する。各授業科目の成績評価に基づいて、大学における総合的な学修成果の評価値となる GPAを算出する。
建築学科
(1)教育課程編成の方針
  • 全学共通教育においては、専門外の分野の知識・理解を含む幅広い教養、専門教育の基礎的・導入的な知識や技術、普遍的に有用性を持つ基礎的能力など、本学の学士課程の卒業生に期待される一定の共通性と幅を持った学修成果を獲得できるよう、基礎科目群、教養科目群、基盤科目群からなる体系的な教育課程を編成する。
  • 建築学科のカリキュラムは、以下の方針のもとに編成されている。
  • 持続可能な都市環境を実現するために、建築およびその集合である都市空間を、安全かつ快適で美しく構築する理論および技術と仕組みを修得するため、建築と都市に関する総合的な教育を行う。
  • 建築および都市空間で構築される都市環境とその活用主体である人間および社会とのかかわりを、総合的に理解し評価できる知識と思考能力とを養成する。
  • 教育分野は、(1)建築計画・都市計画、(2)建築歴史・意匠、(3)建築生産、(4)建築構造、および(5)建築環境の5つに区分する。
  • 建築および都市にかかわる諸課題に対して、上記の各分野における基礎的な講義だけでなく、構造実験、材料実験、環境演習、見学演習など実験演習系授業が分野ごとの複数教員で行われ、分野ごとに基礎的かつ先端的な教育を実施する。その一方、建築設計では分野を横断した複数教員が連携しながら総合的な教育を実施する。
  • 総合的基礎知識と専門的実践との連携を主軸とし体系的に設計されたカリキュラムのもとで、自主的に問題を発見し、それを解決する能力を養う教育を実践する。
  • 建築および都市にかかわる幅広い知識を体系的に修得することができるように、1年次では導入科目、2年次に主として基礎科目、3、4年次では応用・発展科目で構成される。
(2)教育・学修方法に関する方針
  • 全学共通教育においては、 学生に能動的な学修姿勢を身に付けさせるために、知識伝達型授業にもアクティブ・ラーニングの導入を推進し、課題解決型等の多様な授業を提供するとともに、授業方法、授業外学修、他の授業科目との関連性等をシラバスに記載する。また、各科目で身に付けるべき知識・能力を明らかにしたカリキュラム・マップや、学修の段階や順序を示したナンバリングを実施することにより、体系的かつ組織的な教育を展開する。
  • 建築学科の学生は、卒業までに以下の知識および能力を修得する。
     (A)人文科学・社会科学・自然科学・工学全般にわたる幅広い知識・理解
     (B)技術倫理・環境倫理を理解し、モラルを持って行動できる能力
     (C)自然科学に対する基礎的学力・応用力
     (D)建築とその集合である都市に関する専門知識
     (E)専門知識を生かした問題発見・解決能力
     (F)プロジェクト遂行能力
     (G)コミュニケーション能力
     (H)生涯にわたり持続的に学習できる能力
     (I)国際性の涵養
  • 科目は講義科目と演習・実験科目とに大別され、個人の目的意識により履修できるように選択必修科目と推奨科目とを設ける。特に演習・実験科目では、独創的な建築および都市を創出する作業を通して自ら問題を設定しつつ、説得力のある回答を探り出す能力を涵養することに重点を置く。
(3)学修成果の評価の方針
  • 学修成果の評価は、各授業科目のねらいとする内容に応じて、試験、レポート、プレゼンテ ーションや質疑応答、課題への取り組み方などさまざまな観点から行う。成績評価方法の詳細についてはシラバスに記載する。
  • 履修者の学習内容を質的に保証するため、単位付与は原則として絶対評価によって判定し、都市環境学部の定める基準により成績評価を行う。
  • 各授業科目の成績評価に基づいて、大学における総合的な学修成績の評価値となる GPAが算出される。
環境応用化学科
(1)教育課程編成の方針
  • 全学共通教育においては、専門外の分野の知識・理解を含む幅広い教養、専門教育の基礎的・導入的な知識や技術、普遍的に有用性を持つ基礎的能力など、本学の学士課程の卒業生に期待される一定の共通性と幅を持った学修成果を獲得できるよう、基礎科目群、教養科目群、基盤科目群からなる体系的な教育課程を編成する。
  • 環境応用化学科では、応用化学・材料化学分野の基本的な知識・理解及び技術を身に付けさせる専門教育を行う。基礎的な科目から専門的な科目へ段階的に学べるように教育課程を編成する。
(2)教育・学修方法に関する方針
  • 全学共通教育においては、 学生に能動的な学修姿勢を身に付けさせるために、知識伝達型授業にもアクティブ・ラーニングの導入を推進し、課題解決型等の多様な授業を提供するとともに、授業方法、授業外学修、他の授業科目との関連性等をシラバスに記載する。また、各科目で身に付けるべき知識・能力を明らかにしたカリキュラム・マップや、学修の段階や順序を示したナンバリングを実施することにより、体系的かつ組織的な教育を展開する。
  • 科目選択上の自由度を保持しながら段階的かつ系統的な学修を可能とする標準履修課程を定めている。これにより、学生の志向を考慮しつつ、重点分野の確実な学修を可能とする指導を実施する。
  • 専門科目群は、講義、演習、実験科目から構成されており、それぞれの科目の教育目標に応じて最適な形式の授業を実施する。更に4年次にゼミナール、特別研究を実施し、多層的な学修形態により、理論的な知識のみならず実践力を身に付ける。
(3 )学修成果の評価の方針

学修成果の評価は、各授業科目の目標・内容に応じて、試験、レポート、プレゼンテーションや質疑応答、課題への取り組み方などさまざまな観点から行う。評価方法の詳細についてはシラバスで明示する。履修者の学修内容を質的に保証するため、単位付与は原則として絶対評価によって判定し、都市環境学部の定める基準により成績評価を行う。

観光科学科
(1)教育課程編成の方針
  •  全学共通教育においては、専門外の分野の知識・理解を含む幅広い教養、専門教育の基礎的・導入的な知識や技術、普遍的に有用性を持つ基礎的能力など、本学の学士課程の卒業生に期待される一定の共通性と幅を持った学修成果を獲得できるよう、基礎科目群、教養科目群、基盤科目群からなる体系的な教育課程を編成する。
  •  観光科学科では、主体的、計画的に学修する習慣・姿勢の形成、本学科がカバーする多様な分野の基礎から領域ごとに特色のある専門的知識や技術を段階的かつ体系的に学ぶカリキュラムを編成する。
  •  また、基礎知識・技術と専門的実践までを演習を通じて学ぶカリキュラムを用意する。
(2)教育・学習方法に関する方針
  • 全学共通教育においては、 学生に能動的な学修姿勢を身に付けさせるために、知識伝達型授業にもアクティブ・ラーニングの導入を推進し、課題解決型等の多様な授業を提供するとともに、授業方法、授業外学修、他の授業科目との関連性等をシラバスに記載する。また、各科目で身に付けるべき知識・能力を明らかにしたカリキュラム・マップや、学修の段階や順序を示したナンバリングを実施することにより、体系的かつ組織的な教育を展開する。
  • 学生に能動的な学修姿勢を身に付けさせるために、知識伝達型授業にもアクティブ・ラーニングの導入を推進し、課題解決型等の多様な授業を提供するとともに、授業方法、授業外学修、他の授業科目との関連性等をシラバスに記載する。さらに、各科目で身に付けるべき知識・能力を明らかにしたカリキュラム・マップや、学修の段階や順序を示したナンバリングを実施することにより、体系的かつ組織的な教育を展開する。
  • 1、2 年次においては、基礎科目として「基礎ゼミナール」、「情報リテラシー実践」、「基礎英語」を履修することで、自らが学修計画を立て主体的な学びを実践する姿勢や、言語能力を身につける。また、理系共通基礎科目の履修により、専門科目の履修に必要な理系的考え方、自然科学の基礎的な知識や方法を身につける。さらに、英語以外の未修言語の履修を推奨し、教養科目群および基盤科目群の履修と合わせて世界の多様な文化を理解する。
  • 2、3 年次では、観光科学科が提供する必修科目を含む、専門教育科目を履修し、多様な専門分野の基礎から応用までの専門的知識や技術を段階的に身につける。また、実社会での課題をテーマに取り組む演習科目PBL (プロジェクト・ベースド・ラーニング)により、地域の調査から計画に関する基礎的技術と主体的に取り組み問題解決を行う能力を身につける。さらに、卒業研究や、就職や進学といったキャリア形成の支援として、ゼミナールや実習、インターンシップ科目を展開する。
  • 3 年次後期からは研究室に所属し、指導教員の指導・助言を受けながら卒業研究として先進的な研究テーマに取り組み、論理的に思考する能力、成果を表現する能力を習得する。
(3 )学修成果の評価の方針

授業科目の成績評価は、筆記試験、レポート、その他の成績評価項目により行う。授業担当者は、授業科目において使用する成績評価方法をシラバスで明示する。また、同一の科目群において著しい成績分布の差異が生じないように、科目群ごとに目標とする成績分布を定め、厳正かつ客観的な成績評価を実施する。

都市政策科学科
(1)教育課程編成の方針
  • 全学共通教育においては、専門外の分野の知識・理解を含む幅広い教養、専門教育の基礎的・導入的な知識や技術、普遍的に有用性を持つ基礎的能力など、本学の学士課程の卒業生に期待される一定の共通性と幅を持った学修成果を獲得できるよう、基礎科目群、教養科目群、基盤科目群からなる体系的な教育課程を編成する。
  • 都市政策科学科のカリキュラムは、以下の方針のもとに編成されている。
  • 従来の学問の枠を取り外し、(1)これからの東京で解決していかなくてはならない課題別 (「環境の維持・向上」「高齢化・健康・福祉」「産業の発展」「防災・復興」「多様な人々の共生」)と(2)課題解決手法の分野別(「空間」「制度」「社会」)の科目設定を行い、学生の知識習得の重点化を可能とする。
  • まちづくりの構想および政策の企画に不可欠な基礎的なツールを修得するため、学科独自の基礎的科目として調査・統計法の基礎の他、空間・制度・社会に関する基礎的科目を体系的に学習するほか、学科独自のキャリア教育関連科目により、社会で広く通用する人としての能力を修得できるようにする。
  • 他学部・他学科専門科目の履修を可能とした幅広い知見を獲得できるようなカリキュラム編成とする。
  • グループワークによる政策課題解決策の検討・提案、公的部門を対象としたインターンシップ研究、研究室に所属してのゼミナールや卒業研究などの一体的な教育を行い、少人数できめ細かな学習を通じて、創造的な思考法や実践的な分析手法を学修することを可能とする。
(2)教育・学習方法に関する方針
  • 全学共通教育においては、学生に能動的な学修姿勢を身に付けさせるために、知識伝達型授業にもアクティブ・ラ ーニングの導入を推進し、課題解決型等の多様な授業を提供するとともに、授業方法、授業外学修、他の授業科目との関連性等をシラバスに記載する。さらに、各科目で身に付けるべき知識・能力を明らかにしたカリキュラム・マップや、学修の段階や順序を示したナンバリングを実施することにより、体系的かつ組織的な教育を展開する。
  • 専門教育においては、1年次には、必修の基礎的科目である「都市政策科学の学び」を履修し、1年次から2 年次前期にかけては、選択必修科目を中心に履修することを推奨する。
  • 2年次前期には必修科目である「都市政策科学の現場」を履修する。
  • 2年次後期から、課題別科目を中心に履修することを推奨する。課題別科目は、卒業要件として、課題別科目の5つの課題(「環境の維持・向上」、「高齢化・健康・福祉」、「産業の発展」、「防災・復興」、「多様な人々の共生」)のうちの 2 課題のうちから 12 単位以上を修得する。課題別科目の履修とともに、選択必修科目の「空間」「制度」「社会」の分野別科目を組み合わせた履修や「世界大都市」科目の履修により自らの専門分野を高める学修を行うことが望ましい。
  • 2年次後期には必修科目である「プロジェクト型総合研究」を履修し、都市政策科学の応用研究を実践する。
  • 3年次前期には必修科目である「課題別総合研究」を履修する。
  • 選択必修科目の「公的部門インターンシップⅠ・Ⅱ」は、基礎的な研究能力がついていることを前提とすることから、3年次に選択することを原則とする。
  • 3年次後期からは、指導教員等の助言・指導を受けながら、卒業研究を行う。
  • 4年次は、3年次後期から行われている卒業研究を引き続き進め、卒業論文を作成する。
(3 )学修成果の評価の方針
  • 学修成果の評価の在り方については、評価方法をシラバスに明示するとともに、同一の科目群において著しい成績分布の差異が生じないように、科目群ごとに目標とする成績分布を定め、厳正かつ客観的な成績評価を実施する。
  • 学習成果の評価は、各授業科目の狙いとする内容に応じて、試験、レポート、プレゼンテーションや質疑応答、課題への取り組み方など様々な観点から行われる。評価方法の詳細についてはシラバスに記載する。
  • 履修者の学修内容を質的に保証するため、単位付与は原則として絶対評価によって判定し、都市環境学部の定める基準により成績評価を行う。
  • 各授業科目の成績評価に基づいて、大学における総合的な学修成績の評価値となるGPAが算出される。

 

入学者の受入れに関する方針(アドミッション・ポリシー)