GU Dandan
准教授

顧 丹丹 コ タンタン こ たんたん

プロフィール

所属

東京都立大学法学部 法学科 法律学コース
法学政治学研究科 法学政治学専攻

最終学歴・学位

首都大学東京社会科学研究科法学政治学専攻 博士(法学)

専門・研究分野

商法、会社法

研究

研究テーマ

コーポレート・ガバナンス,株主代表訴訟,取締役会の監督機能

研究キーワード

コーポレート・ガバナンス,株主代表訴訟,取締役会の監督機能

詳細情報

【単著書籍】
・顧丹丹『株主代表訴訟の終了制度』(成文堂,2018年)

【学術論文】
・顧丹丹「株主代表訴訟の終了制度」私法83号239~246頁(2022年)
・顧丹丹「就業不能保険の現状と問題点ー日米の約款の検討を中心にー」損害保険研究84巻1号33〜75頁(2022年)
・顧丹丹「代表訴訟の社会的効用と早期終了制度」法律時報93巻9号16〜22頁(2021年)
・顧丹丹「重大事由解除における「信頼」の意義に関する一考察」生命保険論集206号89〜132頁(2019年)
・顧丹丹「株主代表訴訟の和解と裁判所の役割(下)」法学会雑誌54巻2号235〜261頁(2014年)
・顧丹丹「株主代表訴訟の和解と裁判所の役割(上)」法学会雑誌54巻1号475〜512頁(2013年)
・顧丹丹「組織再編後の株主代表訴訟と二(多)重代表訴訟」法学会雑誌53巻2号151〜207頁(2013年)
・顧丹丹「代表訴訟の提訴段階における濫用的訴訟と不適切な訴訟」法学会雑誌53巻1号261〜317頁(2012年)
・顧丹丹「代表訴訟の対象となる取締役の責任の範囲と提訴段階における会社の裁量」法学会雑誌52巻2号275〜323頁(2012年)
・顧丹丹「株主代表訴訟制度の機能と位置づけ―株主代表訴訟制度に関する研究の序説」法学会雑誌51巻1号141〜181頁(2010年)

【判例評釈】
・顧丹丹「取締役選任決議の不存在確認の利益および互選に参加していない取締役がいる場合の代表取締役選定の効力」私法判例リマークス65号85〜88頁(2022年)
・顧丹丹「決議取消しの訴えと裁量棄却」神作裕之・藤田友敬・加藤貴仁編『会社法判例百選(第4版)』80〜81頁(有斐閣、2021年)
・顧丹丹「私募債の引受証券会社の引受審査義務違反と説明義務違反」ジュリスト1555号127〜130頁(2021年)
・顧丹丹「破綻銀行の取締役の融資決済における注意義務」ジュリスト1520号126〜129頁(2018年)
・顧丹丹「会社による取締役の責任追及訴訟と株主の和解無効確認の利益」ジュリスト1494号103〜106頁(2016年)
・顧丹丹「取引先に対する融資による事業会社取締役の責任が認められた事例」法学会雑誌55巻2号429〜442頁(2015年)

【学会報告•口頭発表】
・顧丹丹「株主代表訴訟の終了制度」日本私法学会第84回大会個別報告、2021年10月9日。
・Dandan Gu, Gender Diversity on Corporate Board, Northwestern-Duke Causal Inference Workshop, August 2019. 
・Dandan Gu, Gender Diversity on Corporate Board, Harvard Law School, East Asian Legal Studies Roundtable Talk, April 2019.
・顧丹丹〔招待講演〕「株主代表訴訟における提訴請求と不適切な訴訟」、2013年上海外国語大学日本学研究国際フォーラム(中国・上海) 、2013年11月9日。
・顧丹丹〔招待講演〕「株主代表訴訟制度の機能と位置づけ―米国、日本及び中国の株主代表訴訟制度を素材として」、2011年上海外国語大学日本学研究国際フォーラム(中国・上海) 、2011年11月19日。

【講演その他】
・Pursuing a Career in Academia, Harvard Asia Law Society Lunch Talk, April 2019.
日本私法学会,American Law and Economics Association
2018年4月〜2019年9月 Harvard Law School, East Asian Legal Studies, Visiting Scholar
2014年4月〜現在 法政大学現代法研究所 客員研究員
  • 商法三部
  • 法律学政治学演習(商法)
  • 商法二部
  • 法律学政治学演習(商法)
  • 商法三部
  • 法律学政治学演習(商法)
  • 商法二部
  • 法律学政治学演習(商法)
  • 商事法学特殊研究Ⅱ
  • 商事法学特殊研究Ⅱ
  • 商事法学特殊研究Ⅰ
  • 商事法学特殊研究Ⅰ
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  • 商事法学特殊研究Ⅰ
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