教員イメージ
MINAGAWA Masaki
教授

源川 真希 ミナガワ マサキ みながわ まさき

プロフィール

所属

東京都立大学人文社会学部 人文学科 歴史学・考古学教室
人文科学研究科 文化基礎論専攻 歴史学・考古学分野

最終学歴・学位

東京都立大学大学院人文科学研究科博士課程満期退学(93年)、博士(史学)(02年)

専門・研究分野

日本近現代史

研究

研究テーマ

日本近現代の政治史、政治思想史、東京の近現代史など。

研究キーワード

政治史、地域社会、東京、政治思想、都市、農村、大東亜共栄圏、首都圏

研究紹介

詳細情報

  書籍・単著
『東京史』(ちくま新書、2023年)
『首都改造』(歴史文化ライブラリー、吉川弘文館、2020年)
『日本近代の歴史 6 総力戦のなかの日本政治』(吉川弘文館、2017年)
『近衛新体制の思想と政治』(有志舎、2009年)
『東京市政』(日本経済評論社、2007年、オンデマンド版2012年)
『近現代日本の地域政治構造』(日本経済評論社、2001年)

  編著・共編著
『大佛次郎 南方ノート・戦後日記』(監修担当、大佛次郎記念館編、未知谷、2023年)
『日本史年表 第5版』(共編著<歴史学研究会>、岩波書店、2017年)
『世田谷 往古来今 区制85周年記念』(共編著、世田谷区、2017年)
『わかる・身につく・歴史学の学び方』(共編著<大学の歴史教育を考える会>、大月書店、2016年)
『新八王子市史 通史編5 近現代(上)』(共編著、八王子市、2016年)
『週刊 新発見!日本の歴史 42 日中戦争 総力戦への道』(共編著 朝日新聞出版、2014年4月)
『新八王子市史 資料編6 近現代2』(編集と史料解題、八王子市、2014年)
『週刊 新発見!日本の歴史 5  岐路に立つ大日本帝国』(編著、朝日新聞出版、2013年7月)
『戦後歴史学用語辞典』(共編著<歴史科学協議会>・木村茂光監修 近現代部分の編集と執筆、東京堂出版、2012年)
『新八王子市史 資料編5 近現代1』(編集と史料解題、八王子市、2012年)
『展望日本歴史19 明治憲法体制』(共編著、東京堂出版 2002年)

  論文・刊行物その他
『アジア人物史 第11巻 世界戦争の惨禍を越えて』(姜尚中監修、青山亨他編、集英社、2023年) 、「革新官僚グループ」「矢部貞治」などの執筆
「第四次~第五次首都圏基本計画と東京一極集中:規制緩和と首都圏の変容」(松本洋幸・大西比呂志編著『首都圏形成の戦後史 -計画・開発と自治体』日本経済評論社、2023年)
「財団創立100周年特別企画・戦前期の東京と東京市政調査会〈7〉(最終回) 東京市政調査会創立後の最初期における活動について」(『都市問題』第 113 巻第12号、後藤・安田記念東京都市研究所、2022年12月)
「財団創立100周年記念企画・戦前期の東京と東京市政調査会〈1〉『市政浄化』の時代」(『都市問題』113‐2、2022年2月)
「戦後デモクラシーを地域社会からどのように議論するか」(『部落問題研究』231、公益社団法人部落問題研究所、2020年2月)
「大転換のなかの東京」(『同時代史研究』12、2019年12月)
「近代日本政治史研究の現在地」(『歴史評論』817、2018年5月)
「現代史のなかの日本近現代史研究の位置を考える ー歴史学は世のため人のための役に立っているのだろうか?」(『メトロポリタン史学』第13号、2017年12月)
「2017年度 歴史学研究会大会・現代史部会 都市の「開発」と戦後政治空間の変容 コメント」(『歴史学研究』963、2017年増刊号) 
「東京の変貌からみた歴史学 -都市史研究は生き残れるか?-」(『人民の歴史学』212、2017年6月)
「対談 世界史の中の近代日本」(大日方純夫氏と。『本郷』吉川弘文館、2016年11月)
「戦時期日本の憲法・立憲主義・政治 -国家総動員法・大政翼賛会をめぐって-」(『歴史評論』798、2016年10月)
「コメント 日本近現代都市史の立場から」(「現代都市の形成とガバナンス -英・独・日の比較史-」)
(『一橋経済学』10-1、2016年7月)
 『アジア・太平洋戦争辞典』(吉田裕・森武麿・伊香俊哉・高岡裕之編、吉川弘文館、2015年)
「都市・自治体政治における『戦後体制』とその変容 -都市再開発の政治史的研究・序説-」
(『年報日本現代史』20、現代史料出版、2015年)
「第二次世界大戦前、大戦後における東京の『社会都市』構想」(中野隆生編『二十世紀の都市と住宅』山川出版社、2015年)
「満州事変・日中戦争の勃発と立憲政治」(『岩波講座 日本歴史17 近現代3』岩波書店、2014年)
「討論 新自由主義時代と歴史学の将来」(歴史学研究会編『歴史学のアクチュアリティ』東京大学出版会、2013年)
「日本近現代史の古典を読む」(『歴史評論』757、2013年5月)
「都市の神社と選挙粛正」(鈴木勇一郎・松本洋幸・高嶋修一編『近代都市の装置と統治』日本経済評論社、2013年)
福永文夫・下河辺元春編『芦田均日記 1905-45』(大正期解題の執筆、柏書房、2012年)
四 政治(昭和戦前-戦中)(回顧と展望)(史学会編『史学雑誌』121(5)、2012年6月)
「ネオリベラル・東京 -都市と『市民」についての方法的覚書-」(『歴史学研究』886、2011年11月)
「『昭和史』を書くということ」(『歴史評論』735、2011年7月)
「『地域資源』としての『都市化遺産』 -東京・世田谷の近現代史から-」(せたがや自治政策研究所『都市社会研究』 (2)、2010年)
「座談会 『歴史の改ざん』にひそむもの」(間宮陽介・安田浩・吉田裕・源川真希)(『歴史評論』670、2006年2月)
「『つくる会』教科書における『国民の物語』の構造とその変化 -国民の『癒し』になりうるか?-」(『歴史評論』670、2006年2月)
東京都立大学・短期大学教職員組合、新首都圏ネットワーク編『都立大学はどうなる』(花伝社、2004年)  
                                                        ほか
第28回財団法人東京市政調査会(現:公益財団法人後藤・安田記念東京都市研究所)藤田賞奨励賞(02年)
歴史科学協議会 事務局長(1999年〜2002年)
歴史学研究会 研究部長(2009〜10年)
東京歴史科学研究会 代表委員(2010〜12年)
歴史科学協議会 監事(2010〜12年)
同時代史学会 理事(2010年〜18年)、『同時代史研究』編集委員長(2011年〜13年)
占領・戦後史研究会運営委員(2015年〜20年)
歴史科学協議会『歴史評論』編集長(2017年〜20年)

日本史研究会、政治経済学・経済史学会ほか会員
委員等
八王子市史編集専門部会近現代部会委員(07年~17年)
平成25・26年度 裁判所書記官・家庭裁判所調査官試験委員会臨時委員
世田谷区史編さん委員会委員

講演等
「大正デモクラシーのゆくえ」(早稲田大学エクステンションセンター、2020年1月7日・1月14日・21日)
「〈戦争の記憶〉をめぐる同時代史 ―歴史表現はどう向きあってきたか」(コメンテーター)(同時代史学会2019年度大会、日本大学、2019年12月7日)
「天皇機関説事件から日中戦争へ」(早稲田大学エクステンションセンター、2019年1月15日・1月22日・29日)
「国際関係-その歴史的考察、第18回日韓・韓日歴史家会議(第3セッション 主権国家体制のほころびと国際関係の将来、金泳鎬「東アジア共同体の国家と市民社会 ― Civil Asia への道」への討論者)
主催:日韓歴史家会議組織委員会、日本学術会議史学委員会国際歴史学会議等分科会(国際歴史学委員会日本国内委員会)、共催:公益財団法人日韓文化交流基金、2018年11月17日・18日
「近衛新体制と大政翼賛会の時代を考える」(早稲田大学エクステンションセンター、2018年1月22日・29日、2月5日)
「東京 -歴史学・社会科学の研究対象としての-」
(ハンブルク大学 アジア・アフリカ研究所日本学教室 日本語による講演)(2015年4月21日)
「第二次世界大戦前、大戦後における東京の「社会都市」構想」
(日仏歴史学会シンポジウム「20世紀の都市と住宅-ヨーロッパと日本 -歴史的アプローチと未来への展望-」主催:日仏歴史学会、日仏会館、学校法人学習院、平成23〜25年度科学研究費補助金・基盤研究(B)「現代ヨーロッパの都市と住宅にかんする歴史的研究-田園都市からニュータウンへ-」) (2013年9月22日、23日)
「戦間期『新自由主義』の政治史 -ドイツと日本-」 討論(日本比較政治学会大会 2010年6月)
  • 日本史学演習Ⅳ<101>
  • 日本史学演習Ⅳ<102>
  • 日本史学演習Ⅳ<103>
  • 日本史学演習Ⅳ<104>
  • 日本史学演習Ⅳ
  • 日本史学演習Ⅳ
  • 日本史学演習Ⅳ
  • 日本史学演習Ⅳ
  • 近代史研究演習第一<101>
  • 近代史特論演習第一
  • 近代史研究演習第一<102>
  • 近代史特論演習第一
  • 近代史研究演習第一<103>
  • 近代史特論演習第一
  • 近代史研究演習第一<104>
  • 近代史特論演習第一
  • 近代史研究演習第一<105>
  • 近代史特論演習第一
  • 近代史研究演習第一<106>
  • 近代史特論演習第一
  • 組織再編前旧課程の同時開講科目等が含まれており、掲載されている全ての科目を開講するわけではありません。

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