首都大学東京では、学生が生涯学び続け、主体的に考える力を身に付けられるよう、本物の"考える力"を身に付ける教育環境を確立することを目的とした教育改革を、全学をあげて取り組んでいます。「首都大学東京 教育改革推進事業」では、この教育改革を推進するため、改革に取り組む部局や教員の事業を重点的に支援しています（平成26年度実施分より）。

• 平成25年度以前も、「首都大学東京 教育改革推進事業」により、教育活動に関する本学独自の特色ある取組に対して重点的な支援を行っています。詳しくはこちら。

支援対象となる事業

「首都大学東京 教育改革推進事業」は、「学長指定課題分」と「学内提案分」の２種類があります。この２種類の支援により、学長のリーダーシップ及び教員のボトムアップの両面から教育改革を推進しています。

• 「学長指定課題分」…学長が各部局に重点的に取り組むべき教育改革の課題を指定し、その課題に取り組む部局の事業に対して支援（主に学部教育改革）
  （事業期間：３年間　※平成26～28年度）
• 「学内提案分」…個々の教員の企画提案による教育改革の取組に対して支援
  （事業期間：１年間）

事業の決定・評価

「学長指定課題分」については、各部局が学長指定課題に基づき作成する事業計画書を、教育担当副学長・大学教育センター長が審査した上で、学長が事業の承認・支援の決定を行います。３年間にわたる事業であるため、各年度終了後に中間報告を行い、最終年度終了後に最終報告を実施します。

「学内提案分」については、個々の教員が企画した提案書を、審査会（座長：教育担当副学長、委員：部局長）が審査した上で、学長が事業の選定・支援の決定を行います。事業終了後に、事業を企画した教員が事業報告書を作成し、審査会による評価を実施します。

学長指定課題（平成26～28年度の３年間）

提案分

平成28年度選定・実施事業

平成27年度選定・実施事業

平成26年度選定・実施事業