2018年4月より組織の再編成を行いました。
- 再編成前の所属組織について調べたい場合は、再編前の学部・大学院一覧からご確認ください。
人間の行動、社会・ビジネスの発展の源泉を的確に捉える力を伸ばします。
ある目的を持って人が集まれば社会は形成されます。しかし、それだけでは社会は機能しません。自由に動く人々がその社会の目的に向けて役立つように活動するための最小限のルールとは何か、またそこで自分はどのように行動すべきか。このような問題について経済的価値と時間的価値の観点から考える学問が経済学や経営学です。
皆さんが日常生活で使っている商品やサービスは、皆さんにとって「必要なモノ」や「便利なモノ」であったりするでしょう。その「モノ」は、企業や政府が産み出しています。そのためには、原材料として仕入れる「モノ」、商品・サービスを効率的に企画・製造・販売する「ヒト」、そしてその活動を支える「カネ」が必要です。
経済学・経営学は、これら「ヒト・モノ・カネ」にまつわる人間の行動や社会・ビジネスの発展の源泉を考えます。ロジカルに考える一方で、その本質には極めて人間らしさを垣間見ることができ、自由な発想と論理的な思考力を伸ばすことに適しています。今、このような経済学や経営学を理解して組織を動かすリーダーが求められており、私たちはそのようなリーダーの養成に努めます。意欲ある学生が集うことを期待しています。
経済のグローバル化や情報の高度化、人口構造・生活様式の変化など、今日の経済活動はさまざまな要因によりその姿を変えつつあります。社会が秩序を保ちながら大きく進化・発展していくためには、さまざまな人々、機関、国家の諸活動を適切に調整することが重要です。その際、ふたつの鍵となる調整メカニズムが重要な役割を果たします。ひとつは、自由な意志を持った個人の諸行動を価格の変動を通じて自動的に調整する「市場のメカニズム」です。もうひとつは、経営者が政策目標を設定し、計画を立案し、それに基づいて世の中のさまざまな利害関係や行動を調整する「組織のメカニズム」です。前者を中心に社会を考察していくのが広い意味での経済学であり、後者が経営学であるといえます。これらは、現実により良い社会や組織を構想し実現するための両輪であり、社会や組織の中で起こりうるさまざまな問題を解決するための「政策科学」なのです。
経済経営学部では、経済学と経営学の体系的なカリキュラムの提供を通して、教養教育と専門性の高い先進教育を展開します。そして、社会や組織のリーダーとして、市場と組織というふたつの調整メカニズムを通じて、社会全体を望ましい姿に導いていくための政策立案能力と問題解決能力の涵養をめざします。
1年次に広く経済学と経営学の導入科目を学び、2年次進級時に学生の問題意識や関心に合わせ、経済学コースか経営学コースを選択します。いずれのコースにおいても経済学と経営学をともに学ぶことができ、自由な科目の履修が可能です。
2年次には、大教室における講義ばかりではなく、少人数のための専門的な講義・ゼミナールを目指した「2年次専門セミナー」が開講されます。3年次には、ほとんどの学生が少人数制のゼミナールに参加します。各分野の第一線の研究者である指導教員のもとで研究テーマにそって専門の知見を深め、4年次に卒業論文としてまとめていきます。
大学院では、経営学・経済学・ファイナンスの各分野で高度な課題処理能力を身につけた研究者および専門家を育成します。学部および大学院の専任教員として、経済学・経営学の学界を国際的にリードする研究者や、日本を代表する企業の重要ポストや国の中枢を担う政策決定機関からの人材など、それぞれの分野の第一線の研究者を擁しています。
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社会が秩序を保ちながら大きく進化・発展していくためには、様々な人々、機関、国家の諸活動を適切に調整することが重要です。その際、2つの調整メカニズムが重要な役割を果たします。ひとつは、自由な意志を持った個人の諸行動を価格の変動を通じて自動的に調整する「市場のメカニズム」、もうひとつは、政策目標を設定し、計画を立案し、それに基づいて社会の様々な利害関係や行動を調整する「組織のメカニズム」です。前者を中心に社会を考察していくのが経済学であり、後者が広い意味での経営学です。これらは、現実により良い社会や組織を構想し実現するための両輪であり、社会や組織で起こりうる様々な問題を解決するための「政策科学」なのです。
経済経営学部では、教養教育と専門性の高い先進的な教育を通じて、社会や組織のリーダーとして、市場と組織という2つのメカニズムを理解し、社会全体を望ましい姿に導く政策立案能力と問題解決能力を涵養します。
経済経営学部では、一般選抜(前期日程一般区分、前期日程数理区分、後期日程)のほか、学校推薦型・総合型等の多様な入学者選抜によって、様々な才能を持った人を選抜します。
※試験教科・科目等の詳細については、受験する年度用の「入学者選抜要項」又は「学生募集要項」を参照してください。