【著書・論文】

［日本語］
・「弁護士による代理　− 弁護士法25条違反」高田裕成・畑瑞穂・垣内秀介編『民事訴訟法判例百選［第6版］』（有斐閣、2023）40-41頁
・「責任調査委員会における弁護士の職務と訴訟行為の排除」民商法雑誌159巻2号（2023）264-269頁
・「法的サービスの提供に係る情報秘匿の権利」民訴雑誌69号（2023）164-171頁
・「電気通信事業者の職務上の秘密と検証物提示義務」民商法雑誌158巻1号（2022）200-213頁
・「弁護士職務基本規程57条に違反する訴訟行為につき，相手方当事者が裁判所に対しその行為の排除を求めることの許否」ジュリスト臨時増刊『令和3年度重要判例解説』（2022）105-106頁
・「勝敗を超えて判決を受容させるものは何か」菅原郁夫・山本和彦・垣内秀介・石田京子編『民事訴訟の実像と課題　利用者調査の積み重ねが示すもの』（有斐閣、2021）165-183頁
・「《紹介》 Benjamin H. Barton & Deborah L. Rhode, Access to Justice and Routine Legal Services: New Technologies Meet Bar Regulators, 70 Hastings L.J. 955 (2019)」民訴雑誌67号（2021）168-175頁
・「守秘義務」髙中正彦・石田京子編『新時代の弁護士倫理』（有斐閣、2020）45-55頁（初出　ジュリスト1529号（2019）59-65頁）
・「事務所を共同するということ」髙中正彦・石田京子編『新時代の弁護士倫理』（有斐閣、2020）205-206頁（初出　ジュリスト1535号（2019）87頁）
・「訴訟代理の現状と課題　− 司法制度改革を経ての変化」三木浩一ほか編『加藤新太郎先生古稀祝賀論文集　民事裁判の法理と実践』（弘文堂、2020）123-137頁
・「専門職の守秘義務・秘匿の権利」月報司法書士582号（2020）4-13頁
・手賀　寛・齋藤隆夫・福田哲也「鼎談『司法書士と倫理について』」日本司法書士会連合会会報THINK118号（2020）10-24頁
・石田京子・齋藤隆夫・手賀寛・齋藤宙治「司法書士の養成に関する研究会2017年度報告書　〜司法書士の養成からみた職業倫理教材案について〜」日本司法書士会連合会会報THINK118号（2020）69-91頁
・石田京子・齋藤隆夫・手賀寛・齋藤宙治「司法書士の養成に関する研究会2018年度報告書　〜司法書士の養成からみた職業倫理教材案と研修のあり方〜」日本司法書士会連合会会報THINK118号（2020）92-121頁
・「弁護士法二三条の二第二項に基づく照会に対する報告をする義務があることの確認を求める訴えの適否」私法判例リマークス60号（2020）110-113頁
・「第三債務者の陳述の法的性質」上原敏夫・長谷部由起子・山本和彦編『民事執行・保全判例百選［第3版］』（有斐閣、2020）112-113頁
・「弁護士法25条1号に違反する訴訟行為の排除」ジュリスト臨時増刊『平成29年度重要判例解説』（2018）144-145頁
・「依頼者の死亡と弁護士の証言拒絶権」高田裕成ほか編『高橋宏志先生古稀祝賀論文集　民事訴訟法の理論』（有斐閣、2018）543-567頁
・「デンマーク及びフィンランドにおける弁護士の証言禁止規定について」首都大学東京法学会雑誌58巻1号213-242頁
・［翻訳］フィリープ・ダ・ヤーヒルゥ「独立性を確保するための監督 ──欧州における弁護士会の指導監督機能」（手賀寛訳）森際康友・髙中正彦編『依頼者見舞金-国際的未来志向的視野で考える』（ぎょうせい、2017）78-97頁
・「弁護士による代理　-弁護士法25条違反」・高田裕成・畑瑞穂編『民事訴訟法判例百選［第5版］』100-101頁（有斐閣、2015）
・「国立大学法人が所持する文書の文書提出命令と民訴法220条4号ニ括弧書の類推適用」法学教室414号別冊附録・判例セレクト2014[II] 28頁（有斐閣、2015）
・「債権者代位訴訟と独立当事者参加」高橋宏志・高田裕成・畑瑞穂編『民事訴訟法判例百選［第4版］』268頁（有斐閣、2010）
・「共同訴訟参加と当事者適格」高橋宏志・高田裕成・畑瑞穂編『民事訴訟法判例百選［第4版］』269頁（有斐閣、2010）
・「弁護士の守秘義務と証言拒絶権（一）」、同「（二）」「（三・完）」首都大学東京法学会雑誌49巻1号295－326頁（2008）、49巻2号243－284頁（2009）、50巻2号227－252頁（2010）
・「根抵当権の実行としての競売に関し、申立書の記載が、被担保債権の一部について根抵当権の実行をする旨及びその範囲を示すものではないとされた事例」首都大学東京法学会雑誌47巻2号285-302頁（2007）

［英語］
・Investigation of Debtor’s Property in Japan - To Make Claims Truly Enforceable, in MASAHISA DEGUCHI EDS., EFFECTIVE ENFORCEMENT OF CREDITORS’ RIGHTS 85 (Springer, 2022)
・ [3] Civil Provisional Remedies in ZENTARO KITAGAWA EDS., 5 DOING BUSINESS IN JAPAN, §14.08 (LexisNexis, Release 54, 2013)
・Yasuhei Taniguchi, Yoshikazu Sagami, Hiroshi Tega and DBJEC, Civil Litigation in ZENTARO KITAGAWA EDS., 5 DOING BUSINESS IN JAPAN, §14.04 (LexisNexis, Release 52, 2012)


【その他】
・Hiroshi Tega, Lawyer’s Right to Refuse to Testify and its Limit, at International Association of Procedural Law XVIth World Congress on Procedural Law (2019)
・National Reporter of the Session “Coercive Measures Applied to Individuals” (General Report by Prof. Teresa Armenta Deu) in International Association of Procedural Law XVth World Congress (2015)
・National Reporter of the Session “Arbitration between Law and Equity” (General Report by Prof. Neil Andrews) in International Association of Procedural Law XIVth World Congress (2011)
・Associate Editor of YASUHEI TANIGUCHI, PAULINE REICH AND HIROTO MIYAKE EDS, CIVIL PROCEDURE IN JAPAN (Juris Publishing, 3rd ed., 2018) (TAKAAKI HATTORI AND DAN FENNO HENDERSON原著)

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日本民事訴訟法学会所属

文部科学省　大学改革推進等補助金 専門職大学院等における高度専門職業人養成教育推進プログラム 「法科大学院コア・カリキュラムの調査研究」実務基礎科目研究班 法曹倫理グループ委員（2009-2010）

• 民事訴訟法一部
• 法律学政治学演習（民事訴訟法）
• 民事訴訟法Ⅰ
• 民事訴訟法一部
• 法律学政治学演習（民事訴訟法）
• 民事訴訟法2
• 民事訴訟法総合2

• 組織再編前旧課程の同時開講科目等が含まれており、掲載されている全ての科目を開講するわけではありません。