【著書】
（単著）
・『都市コミュニティと法－建築協定・地区計画による公共空間の形成－』（東京大学出版会、2005年3月）
（共著）
・「本人訴訟の分析」佐藤岩夫＝阿部昌樹＝太田勝造（編）『現代日本の紛争過程と司法政策－民事紛争全国調査　2016-2020－』（東京大学出版会、2023年2月）215-232頁
・「日本における移民・難民の包摂と排除」広渡清吾＝大西楠テア（編）『移動と帰属の法理論』（岩波書店、2022年8月）99-121頁
・「包摂と排除」佐藤岩夫＝阿部昌樹（編著）『スタンダード法社会学』（北大路書房、2022年3月）242-250頁
・「米国Michigan州Detroit市のLand bankによる不動産取得について―違法な土地収用と規制との間」楜澤能生＝佐藤岩夫＝高橋寿一＝高村学人（編）『現代都市法の課題と展望―原田純孝先生古稀記念論集』（日本評論社、2018年1月）541-556頁
・「ホームレスと選挙権－土地から切り離された個人の同定について」糠塚康江（編著）『代議制民主主義を再考する－選挙をめぐる三つの問い』（ナカニシヤ出版、2017年3月）141-162頁
・ "Brian Tamanaha's Conception of Law and His Critiques of H.L.A.Hart's Theory of Law,” in Kosuke Nasu(ed.) Insights about the Nature of Law from History:The 11th Kobe Lecture, 2014, Franz Steiner Verlag, pp.63-70. (2017年3月)
・「住所・住民登録・居住」後藤玲子（編著）『福祉＋α⑨　正義』（ミネルヴァ書房、2016年4月）61-72頁
・「法社会学の形成－エールリッヒとウェーバー」森村進（編）『法思想の水脈』（法律文化社、2016年4月）123-137頁
・「貧困と居住：野宿者の生存権―ホームレスは生活保護を受けられないのか」阿部昌樹・和田仁孝（編）『新入生のためのリーガル・トピック50』（法律文化社、2016年3月）70-73頁
・「都市計画法制における「管理」概念についての覚書」亘理格＝生田長人＝久保茂樹（編集代表）転換期を迎えた土地法制度研究会『転換期を迎えた土地法制度』一般財団法人土地総合研究所（2015年3月）90-106頁
・「＜討論＞（午前の部）」「同（午後の部）」吉田克己編著『環境秩序と公私協働』（北海道大学出版会、2011年2月）37-50頁、95-132頁
・「本人訴訟について」ダニエル・H・フット＝太田勝造（編著）『現代日本の紛争処理と民事司法3　裁判経験と訴訟行動』（東京大学出版会、2010年9月）21-43頁
・「法社会学」日本社会学会社会学事典刊行委員会 (編)『社会学事典』（丸善株式会社、2010年6月）840-841頁
・「景観利益の測定」太田勝造＝ダニエル.H.フット＝濱野亮＝村山眞維（編著）『法社会学の新世代』（有斐閣、2009年3月）174-196頁
・「建築協定と地区計画」原田純孝（編著）[分担執筆]『日本の都市法2　諸相と動態』（東京大学出版会、2001年6月）425-451頁

【論文】
・「わが国の移民・難民の包摂に向けた動向―難民関係訴訟及び入管法改正案にみる包摂への試み―」立教法学105号172-189頁（2022年3月）
・「日本における移民・難民の包摂と排除－序論的考察」法律時報93巻8号66-70頁（2021年7月）
・「グローバル化の下での移動の自由－パンデミックと外国人労働者」法学セミナー798号43-50頁（2021年7月）
・「グローバル化の下での市民社会概念」法学セミナー785号19-24頁（2020年6月）
・「末弘厳太郎におけるデモクラシー概念の変質」論究ジュリスト30号159-166頁（2019年8月）
・「平和と音ー現代音楽からの若干の示唆」平和研究51号19-35頁（2019年6月）
・「身分証明・自己排除・支援―元ホームレスへのインタビューを素材として―」法と社会研究4号89-113頁（2019年5月）
・「ホームレス排除の諸形態」法社会学85号90-106頁（2019年3月）
・「市民社会・身体・フィクション」法律時報90巻12号86-91頁（2018年11月）
・「市民社会の描出とルーマンの理論枠組」法社会学83号66-74頁（2017年2月）
・ "Comment on Roger Cotterrell," Kobe University Law Review, International Edition, No.49, pp.257-260.（2015年）
・「景観利益について―国立景観権訴訟上告審判決とその前後―」都市住宅学81号86-88頁（2013年4月）
・「居住における包摂と排除－「住所の確保」と「住居の提供」の日米事例比較から－」新世代法政策学研究20号307-350頁（2013年3月）
・「地区計画・建築協定の規制が戸建住宅価格に及ぼす影響」（谷下雅義＝長谷川貴陽史＝清水千弘）都市住宅学76号104-111頁（2012年1月）
・「居住における包摂と排除－野宿者の住所の剥奪と住宅困窮者の居住確保の事例から－」法社会学74号64-77頁（2011年3月）
・「景観規制が戸建住宅価格に及ぼす影響―東京都世田谷区を対象としたヘドニック法による検証―」（谷下雅義＝長谷川貴陽史＝清水千弘）計画行政32巻2号71-79頁（2009年6月）
・"Law and Community in Japan: The Role of Legal Rules in Suburban Neighborhoods" Social Science Japan Journal, 12-1, pp.71-99.（2009年5月）
・「公共性の法社会学－序論的考察」法社会学68号12-24頁（2008年3月）
・「地域コミュニティは景観法を活用できるか－既成市街地における近年の景観紛争事例を踏まえて」ジュリスト1314号47-52頁（2006年6月）
・「ホームレスの「居住権」－大阪地判平成18.1.27・ホームレス住民票転居届不受理処分取消事件に接して」都市住宅学53号29-33頁（2006年4月）
・「売買契約締結後の日照・騒音問題に対する私法的救済」日本不動産学会誌19巻4号52-57頁（2006年4月）
・「景観権の形成と裁判－国立・大学通りマンション事件訴訟を素材として」法社会学63号127-142頁（2005年9月）
・「都市コミュニティにおける法使用－建築協定制度の運用過程を素材として」法社会学59号125-140頁（2003年9月）
・「建築協定によるまちづくり」測量613号47-51頁（2002年4月）
・「事前調整指導の法社会学的考察 : 放送免許の一本化調整と大型店の出店調整を素材として」本郷法政紀要5号207-237頁（1996年12月）

【その他】
・「【法学者の本棚】原子の落下運動と偏倚（クリナメン）」法学セミナー796号1頁（2021年5月）
・「【巻頭言】近代の始期」日本法社会学会・学会報118号1頁（2021年4月）
・「行政による紛争解決手続：山本報告に対するコメント」ソフトロー研究14号44-52頁（2009年8月）
・「いわゆる「開発許可条例」について」『都市自治体における土地利用行政の現状と課題－合併市を素材として－』財団法人日本都市センター61-65頁（2008年3月）
・「建築協定とその運用」ヘスティアとクリオ6号23-32頁（2007年12月）
・「緑地協定が戸建住宅価格に及ぼす影響」（長谷川貴陽史＝谷下雅義＝清水千弘）『平成18年度　公園緑地研究所調査研究報告』（社）日本公園緑地協会　公園緑地研究所125-127頁（2007年5月）
・「ヘドニック分析とその応用に関する考察－大都市圏における宅地売買データを素材として－」（長谷川貴陽史＝谷下雅義＝清水千弘）『平成18年度　土地政策に関する基礎的調査業務報告書』国土交通省土地・水資源局341-388頁（2007年3月）
・「景観保全の現状と課題－住宅地・商業地の景観をいかに保全するのか」（淡路剛久＝井上赫郎＝角松生史＝長谷川貴陽史＝本田広昭＝小澤英明＝小出和郎＝久米良昭＝山崎福寿＝福井秀夫）都市住宅学52号75-87頁（2006年1月）
・「都市景観保護の法制度設計－日本人の法意識・景観意識を踏まえて（第1部・第2部）」（久米良昭＝寺尾美子＝長谷川貴陽史＝福井秀夫）住宅636号56-63頁、同637号72-80頁（2005年9月、10月）

【翻訳】
・ジョン・P・ハインツほか『アメリカの大都市弁護士：その社会構造』（宮澤節生[監訳]）現代人文社（2019年1月）
・アントニィ・W.ドゥネス＝ロバート・ローソン（編）『結婚と離婚の法と経済学』（太田勝造[監訳]、飯田高＝佐藤通生＝西本健太郎＝長谷川貴陽史＝藤田政博＝三村智和＝森谷尚[共訳]）木鐸社（2004年11月）
・マリー・アーデン「司法システムの新しい地平とその利用者および法律家に対する効果」（長谷川貴陽史＝六本佳平[共訳]）ジュリスト1128号46-52頁（1998年2月）

【書評】
（単著）
・「学界展望＜法社会学＞Marc Hertogh, Nobody’s Law: Legal Consciousness and Legal Alienation in Everyday Life, (Palgrave Macmillan, 2018, 215 + xv pp.)」国家学会雑誌134巻9・10号69-71頁（2021年10月）
・「学界展望＜法社会学＞Marc Hertogh(ed.), Living Law: Reconsidering Eugen Ehrlich, (Hart Publishing, 2009, 292pp.)」国家学会雑誌128巻9・10号186-189頁（2015年10月）
・「学界展望 ＜法社会学＞ Brian Z. Tamanaha, A General Jurisprudence of Law and Society，(Oxford, 2001, xx+263pp.)」国家学会雑誌117巻3・4号205-207頁（2004年4月）
（共著）
・東京大学法と社会研究会「書評・日本法社会学会編『法社会学の新地平』」[共同執筆]ジュリスト1155号284-285頁（1999年5月）

・2006年5月　日本法社会学会第7回奨励賞著作部門受賞
・2006年5月　日本不動産学会平成17年度著作賞受賞
・2006年7月　国際法社会学会アダム・ポドゴレッキ賞受賞
・2007年5月　2007年都市住宅学会論説賞受賞
・2008年10月　第1回ハーバード＝スタンフォード国際若手研究者会議招聘
・2010年5月　第8回ISS/OUP Prize受賞

日本法社会学会（理事・事務局長）
国際法社会学会（RCSL）
法と社会学会（Law and Society Association）
アジア法と社会学会（Asian Law and Society Association）
日本公法学会
貧困研究会
日本平和学会
アジア法学会

（学外委員会）
・財団法人日本都市センター・土地利用研究会・委員（2007年7月-2008年3月）
・財団法人都市計画協会・都市計画争訟制度のあり方検討委員会・委員（2008年8月-2009年3月）
・国土交通省・地区レベルの街づくりルール形成普及推進調査研究会・委員（2009年9月-2010年3月）
・財団法人土地総合研究所・転換期を迎えた土地法制度研究会・委員（2012年4月-2015年3月）
・国土交通省・国土交通政策研究所・動的土地空間利用勉強会・委員（2013年7月-2014年3月）
・公益財団法人都市計画協会・コンパクトシティの実現に向けた開発許可制度のあり方に関する検討会・委員（2015年9月-2016年3月）
・日本学術振興会 平成29年度 科学研究費助成事業 第1次審査（書面審査）委員（基盤研究(S),(A),(B),(C),若手研究(A) いずれも基礎法学）（2017年）
・公益財団法人都市計画協会・都市計画基本問題検討有識者ワーキンググループ・委員（2017年3月-2018年3月）
・日本学術振興会 令和2年度 科学研究費委員会 審査第一部会 第5小委員会 委員

（非常勤講師）
・上智大学法科大学院（2007年度、2008年度、2016年度、2017年度、2018年度）
・明治学院大学法科大学院（2007年度、2008年度）
・国際基督教大学（2008年度）
・明治大学法科大学院（2012年度）
・一橋大学法学部（2014年度、2016年度、2018年度、2020年度、2022年度）
・中央大学法学部（2015年度、2017年度）
・沖縄国際大学法学部（2017年度）

• 法律学政治学演習（法社会学）
• 法社会学
• 法律学政治学演習（法社会学）
• 法律学政治学演習（法社会学）
• 法社会学
• 法律学政治学演習（法社会学）
• 法社会学
• 基礎法学特殊研究Ⅱ
• 基礎法学特殊研究Ⅱ
• 基礎法学特殊研究Ⅱ
• 基礎法学特殊研究Ⅱ
• 基礎法学特殊研究Ⅰ
• 基礎法学特殊研究Ⅰ

• 組織再編前旧課程の同時開講科目等が含まれており、掲載されている全ての科目を開講するわけではありません。