●著書（単著）
・堀田周吾『被疑者取調べと自白』（弘文堂・2020年10月）
●著書（共著）
・愛知正博編『アクティブ刑事訴訟法』（法律文化社・2022年5月）
・横田明美＝小谷昌子＝堀田周吾『法学学習Q&A』（有斐閣・2019年3月）
・亀井源太郎＝岩下雅充＝堀田周吾＝中島宏＝安井哲章『『プロセス講義刑事訴訟法』（信山社・2016年6月）
・笠井治＝前田雅英編『ケースブック刑法[第5版]』（弘文堂・2015年3月）
・笠井治＝前田雅英編『ケースブック刑事訴訟法[第3版]』（弘文堂・2012年3月）
●著書（共訳書）
・川崎友巳＝佐藤由梨＝堀田周吾＝宮木康博＝安井哲章『なぜ、無実の人が罪を認め、犯罪者が罰を免れるのか――壊れたアメリカの法制度』（中央公論新社・2024年2月）
●論文
・「取調べ適正化の現在地――録音・録画と弁護人立会いを中心に」捜査研究886号（2024年7月）
・「取調べへの弁護人立会いをめぐる近時の議論について」法学会雑誌64巻2号（2024年2月）
・「裁判の公開（特集：条文から見る刑事訴訟法と憲法の関係）」法学教室496号（2021年12月）
・「強制採尿のための被疑者の留め置きについて――二分論の再検討」『寺崎嘉博先生古稀記念論文集（上巻）』（成文堂、2021年12月）
・「刑事裁判における公開主義について――被害者保護の観点から」法学会雑誌 62巻1号（木村光江教授退職記念号）（2021年7月）
・「ニューヨーク市の治安政策と警察活動の展開」罪と罰58巻3号（2021年6月）
・「おとり捜査に対する法的規律の構造――二分説の再検討を中心に」秋吉淳一郎ほか編『これからの刑事司法の在り方――池田修先生・前田雅英先生退職記念論文集』（弘文堂、2020年7月）
・「退去強制により出国した者の検面調書について」高橋則夫ほか編『日高義博先生古稀祝賀論文集〔下巻〕』（成文堂、2018年10月）
・「任意取調べの限界に関する序論的考察」法学新報123巻9・10号（椎橋隆幸先生退職記念号）（2017年3月）
・「取調べの録音・録画記録の証拠利用――とりわけ実質証拠利用の可能性について」捜査研究785号（2016年6月）
・「ミランダ・ルールと任意性テスト（三・完）」法学会雑誌56巻2号（2016年1月）
・「サイバー空間における犯罪捜査とプライバシー」法学会雑誌56巻1号（2015年7月）
・「被疑者の取調べ（特集：条文からスタート刑事訴訟法）」法学教室411号（2014年11月）
・「ミランダ・ルールと任意性テスト（二）」法学会雑誌54巻2号（2014年1月）
・「ミランダ・ルールと任意性テスト（一）」法学会雑誌54巻1号（2013年7月）
・「多様な捜査手段と被疑者取調べの今後」警察政策15巻（2013年3月）
・「取調べの可視化（特集：刑事訴訟の現在地 ― 時事から理論へ）」法学セミナー698号6-9頁（2013年2月）
・「取調べの録音・録画と合衆国裁判所の監督権」法学会雑誌53巻1号231-260頁（2012年7月）
・「取調べの録音・録画と被疑者の権利」法学会雑誌52巻2号235-274頁（2012年1月）
・「アメリカ合衆国における取調べの電子的記録のモデル法案――統一州法委員全国会議(NCCUSL)による立法提案の概要」駿河台法学24巻1号600-616頁（2010年12月）
・「取調べの録音・録画をめぐるアメリカ合衆国の動向――各州の立法を中心に」警察学論集63巻3号86-113頁（2010年3月）
・「個人識別情報の不正取得・不正使用に対する刑事訴追」駿河台法学23巻1号192-214頁（2009年10月）
・「個人識別情報の刑事的保護――『ＩＤ犯罪』の現状」法律のひろば61巻10号15-22頁（2008年10月）（前田雅英教授と共同執筆）
・「任意捜査の相当性に関する一考察」 法学会雑誌46巻2号21-62頁（2006年7月）
・「おとり捜査における違法性判断の基本構造――アメリカ合衆国の規制アプローチを題材に」法学会雑誌46巻1号317-364頁（2006年1月）
●判例評釈
・「取調べの違法と自白（東京高判平14・9・4判時1808号144頁）」『刑事訴訟法判例百選［第11版］』（2024年3月）
・「公訴時効規定の改正と遡及処罰（最判平成27年12月3日）」（渥美東洋＝椎橋隆幸編『刑事訴訟法 基本判例解説[第2版]』(信山社・2018年4月)所収）
・「私人作成の燃焼実験報告書（最決平成20年8月27日）」『刑事訴訟法判例百選［第10版］』（2017年5月）
・「録音・録画された取調べ時の検察官と被告人のやりとりから、争点に関する被告人の検察官調書の信用性を否定した事例（札幌地判平成25年10月11日）」刑事法ジャーナル40号134-139頁（2014年5月）
・「テレビカメラによる監視（東京高裁昭和63年4月1日）」（渥美東洋＝椎橋隆幸編『刑事訴訟法 基本判例解説』(信山社・2012年12月)所収）
・「被疑者の容貌等のビデオ撮影（最決平成20年4月15日）」（同上・所収）
・「接見指定書の効力（最判平成3年5月31日）」（同上・所収）
・「接見指定の合憲性（最大判平成11年3月24日）」（同上・所収）
・「否認事件における有罪を前提とした最終弁論の当否（最三小決平成17年11月29日）」駿河台法学21巻2号105-123頁（2008年2月）
・「警職法2条2項の要件を満たさない任意同行の適法性（秋田地大館支判平成17年7月19日）」法学会雑誌46巻2号271-284頁（2007年1月）
・「担保権侵害と背任罪の成否（最決平成15年3月18日）」 東京都立大学法学会雑誌45巻2号457-476頁（2005年1月）

日本刑法学会
警察政策学会
日本被害者学会

• 法律学政治学演習（刑事訴訟法）
• 刑事訴訟法
• 法律学政治学特殊講義（比較刑事訴訟法）
• 法律学政治学特殊講義（社会の変化と法）
• 法律学政治学演習（刑事訴訟法）
• 刑事訴訟法
• 法律学政治学特殊講義（比較刑事訴訟法）
• 法律学政治学特殊講義（社会の変化と法）
• 刑事訴訟法
• 刑事訴訟法総合2
• 刑事法学特殊研究Ⅰ
• 刑事法学特殊研究Ⅰ
• 刑事法学特殊研究Ⅱ
• 刑事法学特殊研究Ⅱ
• 刑事法学特殊研究Ⅱ
• 刑事法学特殊研究Ⅱ
• 刑事法入門

• 組織再編前旧課程の同時開講科目等が含まれており、掲載されている全ての科目を開講するわけではありません。