西村 孝史
| 氏 名 | 西村 孝史（ニシムラ タカシ）にしむら たかし ミニ講義 |
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| 職 位 | 准教授 |
| 所 属 | 東京都立大学経済経営学部 経済経営学科 経済学コース・経営学コース 経営学研究科 経営学専攻 2018年再編前の所属 都市教養学部 経営学系 経営学コース・経済学コース 社会科学研究科 経営学専攻 |
| 専門・研究分野 | 人的資源管理論（人材マネジメント），組織行動論 |
| 最終学歴・学位 | 一橋大学大学院商学研究科博士後期課程単位取得退学 博士（商学）, 一橋大学, 2009年 |
| 研究テーマ | ・人材マネジメントがソーシャル・キャピタル（社会関係資本）に与える影響 ・人材マネジメントが企業業績を高める仕組み（戦略人材マネジメント） ・限定正社員（多様な正社員）と転換制度 ・次世代リーダー育成のための人材マネジメント：リーダー開発論，経営人材 ・初任配置と人事部の役割 |
| 研究キーワード | ソーシャル・キャピタル，戦略人材マネジメント，限定正社員，雇用区分，転換制度，ミドル・マネジメント，次世代リーダー育成 |
| 研究業績・著書・ 論文、その他 それに準じる業績 | ・西村 孝史(2020)「戦略的人的資源管理におけるミクロ的基礎の実証研究-2014-2018年度のJ1リーグデータの分析-」『組織科学』Vol.53, No.3 pp.49-61. ・西村孝史・島貫智行(2020)「新卒採用の外部化は何をもたらすのか―2020年新卒採用に関する質問票調査から― 」『日本労働研究雑誌』No. 716, 130-142. ・西村 孝史(2019)「人事機能の分権化がもたらす反作用－人的資源の柔軟性の媒介効果の検討－」『経済経営研究』Vol.1, pp.17-34. ・西村 孝史(2018)「ソーシャル・キャピタルの規定要因としての人事管理施策」『組織科学』 Vol.52, No.2 pp.33-46. ・西村 孝史・西岡 由美(2016)「ミドルマネージャのーの戦略的役割 階層性と時間差効果」『一橋ビジネスレビュー』 Vol.64, No.1 pp.62-73. ・西村 孝史(2015)「「職場」機能の再認識と現場人事」経団連出版編『人事の潮流』pp.32-53. ・西村 孝史(2013c)「成長を促す人事施策とやる気・不安」『DIO』No.286, pp.8-11. ・西村 孝史(2013b)「HRM」『日本労働研究雑誌』No.633, pp.46-49. ・西村 孝史(2013a)「結果としての長期雇用〜従業員価値を高める人事施策の組み合わせ」『働きたい会社－従業員 価値を高めるには－』 pp.36-49. ・西村 孝史(2012)「SNSで築かれる「きずな」をバーチャルから「リアル」な力に－企業内ソーシャル・キャピタルと人材マネジメント」『人間会議』第26巻, pp.38-43. ・西村 孝史(2011)「継続雇用者の人的資源管理」 独立行政法人 高齢・障害者雇用支援機構編『首都圏におけるエイジフリー社会構築に向けた就業・社会活動に関する調査研究報告書』 pp.46-70. ・西村 孝史(2010b)「株式会社ローソン「お店」としてのコンビニから「企業」としてのコンビニへ」『一橋ビジネスレビュー』Vol.58, No.1, pp.102-118. ・西村 孝史(2010a)「売上減少期の人事施策減少が職場モラールに与える影響」『Works Review』 Vol.5, pp.126-137. ・西村 孝史・守島 基博(2009)「企業内労働市場の分化とその規定要因」『日本労働研究雑誌』, No.586 pp.20-33. ・西村 孝史(2009)「雇用区分の決定要因と転換の壁」『Works Review』リクルートワークス研究所 Vol.4, pp.140-153. ・西村 孝史(2008d)「企業事例から学ぶダイバーシティ推進サイクル－株式会社INAXと日本ヒューレット・パッカード株式会社の事例から－」『日本労働研究雑誌』No.574 pp.85-94. ・西村 孝史(2008c)「人材マネジメントポリシーから見た内的整合性－「成果主義に関するアンケート」の再分析－」『経営行動科学』Vol.21, No.3 pp.215-228. ・西村 孝史(2008b)「人材マネジメント・ポリシーの3タイプ 従業員認知と働く意欲与える影響の差異」日本企業研究センター編『日本企業研究のフロンティア4』有斐閣 pp.206-222. ・西村 孝史(2008a)「就業形態の多様化と企業内労働市場の変容－「ワーキングパーソン調査2006」の再分析」『日本労働研究雑誌』No.571 pp.145-157. ・西村 孝史(2007)「離職研究と社会化研究の統合を目指して－X事業部の事例から－」『組織科学』Vol.41, No.2 pp.69-81. |
| 受 賞 | 2008年度SSJデータアーカイブ最優秀論文賞（東京大学社会科学研究所） |
| 主な学会活動 | Academy of Management European Group for Organizational Studies 組織学会 ・2010-2011年度 査読者 ・2011年11月- 2015年8月 『組織科学』編集幹事 ・2017年11月 年次大会主催校準備委員（開催校：首都大学東京） ・2019年9月 シニア・エディター（～2022年8月予定） 経営行動科学学会 ・2009-2010 経営行動科学ハンドブック第4章人的資源編集幹事 ・2011.4-2012.3. 人的資源部会長 ・2012.4-2014.3. 理事（学会事務局） ・2014.4-2015.3. 年次大会準備委員（開催校：一橋大学） ・2014年度 査読者 ・2015年度 査読者 ・2016年度 査読者 産業・組織心理学会 日本労務学会 ・2011年度 査読者 ・2016年度 査読者 ・2017年度 査読者 ・2016年度 年次大会コメンテーター ・研究奨励賞審査委員会委員（2014年-2016年） ・機関誌編集委員（2016年-2018年） ・常任理事 事務局長(2017-2019年） ・理事(2019-2021年） 日本労使関係研究協会 一橋商学会 日本人材マネジメント協会 日本経営学会 ・2015年度 査読者 ・2016年度 査読者 ・機関誌編集委員（2016年-2020年予定） 日本労働研究雑誌 ・2011年度 査読者 ・2012年度 査読者 ・2013年度 査読者 |
| 社会等との関わり | ・2019.8-2020.3 F社「1on1対話の効果測定プロジェクト」外部検討委員. ・2019.4.-2020.3 一般社団法人 日本能率協会HR Leaders NEXTカンファレンス部会主査（座長） ・2018.7.-2020.3. 日本能率協会人事コンソーシアムコーディネーター ・一般社団法人 日本能率協会 「KAIKAの会」主査(2017.7-2018.3) 一般社団法人 企業研究会 人事スタッフ研究フォーラム アドバイザー(2017.2-) ・厚生労働省「女性の活躍推進及び両立支援に関する表彰検討委員会」委員（東京海上日動リスクコンサルティング株式会社受託）(2016.3-2018.3) ・人事院「公務における人材育成・研修に関する研究会」委員(2014.11-2015.12) ・独立行政法人労働政策研究・研修機構「多様な正社員の活用戦略に関する研究」メンバー（2014.6.-2017.3） ・総務省「地方自治体における行政運営の変容と今後の地方自治制度改革に関する研究会」委員(2013.10-2014.3) ・総務省「平成24年度地方公共団体における人事評価制度の運用に関する研究会」委員 (2012.10-2013.3) ・公益財団法人労働問題リサーチセンター「人事・労務管理研究会」委員(2012-2014) ・公益財団法人日本生産性本部 経営アカデミー講師(2012, 2013) ・日本経済研究センター「働きたい会社」研究会委員(2012-2013) ・一橋大学大学院商学研究科 日本企業研究センターフェロー(4期) （非常勤） (2009-) ・社団日本能率協会KAIKAカンファレンス コンソーシアム メンバー(2013) ・社団日本能率協会HRD Japan企画委員会委員(2012) ・株式会社日本人材機構 研究員（非常勤）（2016-2018） ・コーチチング研究所LLP客員研究員（非常勤） （2010-2011） ・株式会社リクルートワークス研究所 客員研究員（2期）（非常勤） (2008-2010) ・独立行政法人 高齢・障害者雇用支援機構 「平成21年度 首都圏近郊におけるエイジフリー社会に向けた雇用・社会活動に関する調査研究会」委員 (2009-2011) |
| 個人のURL | http://www.nishimuratmu.org/ 外部リンク |
| 担当科目 |
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| オフィスアワー | 水曜日 13:00-14:30（事前にアポイントを取ること） |
| 研究室 | 3号館305号室 |
| 内線番号 | 内線― |
| メールアドレス |  （メールを送信される場合は●を＠に変換してください） |
| 研究室サイト等 | ― |
| 取組状況 | 平成31年度 |
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