※最新版はresearchmap参照。

「渉外判例研究　消費者契約に関する国際的専属的管轄が有効とされた事例」ジュリスト (1462) 128-131 2014年1月1日

「国際的な身分関係の継続に向けた抵触法的対応（1）（2）（3）（4・完）―フランス学説の『状況の承認の方法』の検討を中心に」名古屋大学法政論集 (262) 151-176 2015年6月25日、 (263) 437-463 2015年9月25日、(264) 261-288 2015年12月25日、名古屋大学法政論集 (266) 191-218 2016年6月25日

「渉外判例研究　ネヴァダ州裁判所を指定する国際的専属管轄合意を無効とした事例」ジュリスト (1484) 143-146 2015年9月1日

「コミティ（礼譲）の現代的展開（1）（2・完）」名古屋大学法政論集 (268) 155-178 2016年12月22日、名古屋大学法政論集 (271) 65-95 2017年3月25日

「Recent Developments in Rules on Choice of Court Agreements in Japan: New Codification and Remaining Problems」Alexander Bruns & Masabumi Suzuki (eds.) Preventive Instruments of Social Governance (Mohr Siebeck) 173-194 2017年

「渉外判例研究　一定の法律関係を対象としない国際裁判管轄合意を無効とした事例」ジュリスト (1508) 144-147 2017年7月1日

「文献紹介　Mara Wantuch-Thole, Cultural Property in Cross-Border Litigation: Turning Rights into Claims (De Gruyter, 2015)」日本国際経済法学会年報 (26) 263-267 2017年10月20日

「国境を越えた文化財の不正取引に対する抵触法的対応（1）（2）（3）（4）（5）（6）（7）（8・未完）―グローバル・ガバナンスのための抵触法を目指して―」名古屋大学法政論集 (278) 93-122 2018年6月25日、 (279) 57-86 2018年9月25日、 (280) 173-202 2018年12月25日、 (281) 189-216 2019年3月25日、 (282) 293-325 2019年6月25日、 (283) 203-234 2019年9月25日、(284) 157-191 2019年12月25日、(285) 287-311 2020年3月25日

「渉外判例研究　フランス法上の不分割財産とされた著作権の管理者による訴訟担当」ジュリスト (1527) 144-147 2018年12月25日

「渉外判例研究　円建て債券を発行した外国国家の裁判権免除と支払延期措置の効力」ジュリスト (1540) 111-114 2020年1月1日

「翻訳　プラットフォーム・エコノミーにおける弱者保護」名古屋大学法政論集 (285) 287-311 2020年3月25日（横溝大と共訳）

「The UNESCO Cultural Diversity Convention and the WTO: Conflict of Laws as an Analytical Perspective」広島法学43巻3号 350-320

「Book Review Treatment of Foreign Law－Dynamics towards Convergence?, edited by Yuko Nishitani. Switzerland: Springer, 2017. Pp. xiii, 643.」Japanese Yearbook of International Law, Vol. 62 401-404

「第9章　一方当事者に選択権を付与する国際的管轄合意の有効性」浅野有紀＝原田大樹＝藤谷武史＝横溝大編「政策実現過程のグローバル化」弘文堂 177-194 2019年

2016年5月17日 平成28年度名古屋大学学術奨励賞（人文社会系）, 名古屋大学学術奨励賞等審査委員会

2016年3月22日 国際的な身分関係の継続に向けた抵触法的対応―フランス学説の「状況の承認の方法」の検討を中心に（1）～（3）（名古屋大学法政論集262-264号に掲載）, 第17回尾中郁夫・家族法新人奨励賞, 日本加除出版株式会社

2015年5月17日 国際的な身分関係の継続に向けた抵触法的対応―フランス学説の「状況の承認の方法」の検討を中心に, 第2回小田滋賞・優秀賞, 一般財団法人国際法学会

• 国際私法
• 法律学政治学演習（国際私法）
• 法律学政治学特殊講義（社会の変化と法）
• 国際私法
• 法律学政治学演習（国際私法）
• 法律学政治学特殊講義（社会の変化と法）
• 国際私法
• 国際取引法
• 国際私法学特殊研究Ⅱ
• 国際私法学特殊研究Ⅱ
• 国際私法学特殊研究Ⅱ
• 国際私法学特殊研究Ⅱ

• 組織再編前旧課程の同時開講科目等が含まれており、掲載されている全ての科目を開講するわけではありません。