［著書］
『教育の自律性と教育政治―学びを支える民主主義のかたち―』大月書店、2021年
「地域と学校の連携をめぐる政策と実践（6-1）」、社会教育推進全国協議会編『社会教育・生涯学習ハンドブック』エイデル研究所、2017年
「教職員組合運動（1部13章）」、日本教師教育学会編『教師教育研究ハンドブック』学文社、2017年
牧柾名（インタビュアー荒井文昭、八木絹）『ふたつの憲法を生きる : 教育学者が次世代と語る戦後』花伝社、2016年
『教育管理職人事と教育政治―だれが校長を決めてきたのか―』大月書店、2007年
「教育の住民自治」、教育科学研究会編『現代教育のキーワード』大月書店、2006年
「「分権化」にともなう東京都教育機関の一般行政出先機関化」、池上洋通・荒井文昭・安藤聡彦・朝岡幸彦編著『市民立学校をつくる教育ガバナンス』大月書店、2005年
「地域の民主化とＰＴＡ」、ＰＴＡ史研究会編『日本ＰＴＡ史』日本図書センター、2004年

［論文］
「英語スピーキングテストの問題点」『季刊教育法』218号、2023年9月
「教育の自律性を支える民主主義のかたち―安倍政権以降の教育政策における『民意』拡散をめぐる課題」『日本教育法学会年報』第52号、2023年3月
「コロナ危機下の教育政策と地方自治—教育の自律性を支える教育政治のかたち―」『日本教育政策学会』第29号、2022年7月
「真理の探究と人材育成のあいだ」『教育』2021年7月号
「学習権保障における政治的中立性をめぐる課題―教育実践の自律性と教育機関の運営主体に焦点をあてて―」『日本社会教育学会年報』64集、2020年9月
「教育と政治の関係をめぐる教育政策研究の課題―教育政治研究の視点から―」『日本教育政策学会年報』第26号、2019年7月
「主権者の学びと公共施設再編政策」『月刊社会教育』2018年12月号
「三者協議会を基盤とした防災教育の可能性と課題―高知県・奈半利中学校における三者会の取り組みから学ぶ―」野元弘幸編著『社会教育における防災教育の展開』大学教育出版、2018年8月
「教員の実践的力量形成政策（教育実習・学校インターンシップ）をめぐる課題」首都大学東京『教職課程紀要』第2号、2018年2月
「『学校を核とした地域づくり』の今日的課題」『月刊社会教育』2017年3月号
「ミドルリーダー育成の現状と課題」全国公立学校教頭会『学校運営』2016年1月号
「構造改革下の教育危機と教育政策研究の課題　―『東京の教育』をめぐる問題から―」『日本教育政策学会年報』第22号、2015年
「自発的な学習を支える地方財政のあり方（3章1節）」平岡和久・自治体問題研究所編『地域と自治体第36集　新しい時代の地方自治像と財政―内発的発展の地方財政論―』自治体研究社、2014年
「教育管理職人事における政治の位置をめぐる課題―教育政治研究の視点から―」日本教育学会『教育学研究』80巻－2号、2013年
「教育政策形成における教育専門性と地方自治の関係をめぐる調査課題―教育政治研究の視点から―」『日本教育政策学会年報』第19号、2012年
「教育の地方自治と大阪現象」『歴史評論』11月号、2012年
「「地方分権」政策と教育の地方自治」『人間と教育』72号、2011年
「校長の力量形成をめぐる教育政治のあり方―専門免許状の導入政策分析―」『日本教師教育学会年報』第19号、2010年
「学ぶ権利の保障と教育委員会制度」『社会教育法60年―権利としての社会教育を活かす（社全協ブックレットNo.4）』2010年
「教員の採用と昇任をめぐる教育政治」『教育』4月号、2010年
「教育管理職人事の政治的機能―学校教育法37条の2007年改定をめぐる課題―」『新自由主義教育改革と教育三法（日本教育法学会年報）』38号、2009年
「校長人事を決めるのはだれか―東京都における教育管理職人事と「開かれた学校運営」―」『慶應義塾大学教職課程センター年報』7号、2009年
「自治体における教育行政の位置」『教育』2008年12月号、2008年
「学校・家庭・地域を結ぶPTA―直接的民主主義をめざして―」『月刊社会教育』11月号、2008年
「教育をめぐる紛争解決の担い手はだれか―教育委員会廃止論における政治の位置―」、民主教育研究所『現代の教育改革と教育委員会（民主教育研究所年報2007』8号、2008年
「社会教育からみた「学校支援地域本部」」『「改正」社会教育法―付帯決議をどう読むか―（社全協ブックレットNo.3）』2008年
「文化・スポーツの移管問題とまちづくり―地教行法改定をめぐる課題―」『月刊社会教育』8月号、2007年
「（教員）第9条」『学習の自由と教育の権利を発展させるために－2006年教育基本法をどう読むか－（社全協ブックレットNo.2）』2007年
「新自由主義的教育改革と教育基本法「改正」」『住民と自治』8月号、2006年
「アンケートからみえる地域高校・新設高校の位置」民主教育研究所「中等教育」「現代社会と教育」研究委員会『学校づくりと地域づくり(民主教育研究所年報2005第6号）』2005年
「分権改革下における教育管理職人事をめぐる課題―東京都における「局間異動ジョブ・ローテーション」の導入経過をめぐって―」日本教育学会「教育改革の総合的研究」委員会『教育改革の総合的研究』第4集、2004年

日本教育学会会員、日本教育法学会理事、日本教育行政学会会員、日本教育政策学会理事、日本社会教育学会会員、日本教師教育学会会員

教職員団体研修講師（東京都・埼玉県・千葉県・愛知県などで歴任）、社会教育講座講師（東京都・神奈川県・埼玉県の各自治体などで歴任）、民間研究団体参加（教育科学研究会・社会教育推進全国協議会、NPO法人多摩住民自治研究所、公益財団法人社会教育協会）、東京都私立学校助成審議会会長。

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