本文へ移動します

平成30年4月から行われる組織再編成後の情報を表示しています。

現在の組織について調べたい場合は、教育 -学部・大学院-からご確認ください。

都市環境学部

誰もが明るく暮らせる活力ある都市を実現できる人材を育成します。

都市環境学部 イメージ

私たちが安心して快適に暮らし、生活の質を高めていくためには、生活と自然環境の調和を図り、安全で機能的な社会システムを有する都市空間を創造・維持していかなければなりません。都市環境学部では、都市環境を構成する自然、人間、社会、物質、エネルギー、情報、構造物・人工物、公共政策などをキーワードに、進展する都市機能と環境問題の関連性、大都市におけるエネルギーの高度利用・安定供給、インフラの老朽化とその更新、大規模な災害への対応、都市・地域経済の活性化、少子高齢化への対応、多様な人々との共存、そして、行財政運営のあり方など様々な課題を掘り下げて学び、研究します。大都市における人間社会の理想像についての学際的アプローチ、副専攻の導入、学部の提供する専門科目の履修や大学院進学の奨励、実験・実習・フィールドワークや課題解決・提案型演習の重視と多彩なインターンシップなどを通して実践的かつ多角的な判断能力や構想・提案力を養っていきます。都市環境の向上を追求したいという意欲をもつ皆さんが好奇心ならびに探究心をもって学び、実社会に巣立っていって欲しいと思っています。

都市環境学部の特色

地球温暖化や環境保全、生物多様性といった環境問題の背景に、人間による長年にわたる行き過ぎた開発があった事は否めません。大量生産、大量消費のもとに繰り返された都市の近代化もそのひとつ。

これからの都市開発や街づくりは将来の世代につけをまわすことのない環境を旨とするsustainable development(持続可能な開発)の理念に則る必要があります。また、「持続可能な開発」を可能にするために、自然環境の力や実態を明らかにし、環境負荷を考慮したエネルギーや素材開発の取り組みも欠かせません。

都市環境学部は、土木、建築、建設の工学、自然環境の調査を旨とする地理学、ミクロの物質から環境やエネルギーを見つめる応用化学、自然環境と文化・情報の視点から多面的に観光を学ぶ観光科学、都市問題を文理横断的な視点から解決する都市政策科学の各領域に、持続可能性や環境の視点を加えた特色ある学科を設置します。

それぞれの専門性に加え、環境問題の解決や持続可能な発展に向けた技術や方法論の創造にも寄与できる知識と技能の育成に努めています。

活発な留学活動を支援するプログラム

留学活動が盛んで、学部生でも海外の大学で最先端の研究にふれながら、新しい知見を修得する事ができます。また、留学を支援する短期・中期に応じた、多様な留学支援プログラムが存在します。

特色ある授業形態

従来の受け身型である座学形式と異なる、学生が主体となるPBL(Project Based Learning)形式の授業を導入し、実験・実習・フィールドワークを通して、学生が自ら問題を発見して解決する能力を高める教育に取り組んでいます。

都市における問題の解決を目指して

都市環境学部では、これまでのような地に足をつけた教育、研究に対する姿勢を引き継ぎながら最先端の研究内容を取り入れたカリキュラムを設定しています。広い視野と柔軟な思考力を持ち、多様な都市環境問題の解決に取り組もうという熱意のある学生の入学を期待しています。

概要

オリジナル
ホームページ
都市環境学部 ホームページ 外部リンク
設置学科地理環境学科
都市基盤環境学科
建築学科
環境応用化学科
観光科学科
都市政策科学科
キャンパス南大沢キャンパス

アドミッション・ポリシー

(クリックで表示)

都市環境学部では、都市の文化を継承しつつ、安全・安心・快適な都市環境を持続的に発展・維持させるための科学体系や施策について、専門分野ごとに、また学際的・文理融合的に掘り下げて学び、研究しています。本学部では、講義で系統的に基礎を固めるとともに、様々なフィールドワークや実験室での分析、シミュレーション、そして真摯な議論を通じて、都市環境を構成する人間、物質、エネルギー、情報、人工物、自然を解析し探究する能力を培い、都市環境の課題を発見し解決し得る先導的人材を養成する教育を行っています。

【求める学生像】
  1. 都市環境学部で学習して自らの夢を実現するための十分な学力と熱意をもつ人
  2. 広い視野と柔軟な思考力をもち、国際性を備えた巨大都市社会のリーダーになろうとする人
  3. 工学、自然科学、人文社会科学を融合した総合的アプローチから、多様な都市環境問題を解決しようとする意欲をもつ人

※試験教科・科目の詳細については、受験する年度用の「入学者選抜要項」又は「学生募集要項」を参照してください。

ページトップへ